2010年08月14日

海兵隊現体制見直し 中国の脅威に直面

「ゲーツ米国防長官は12月、カルフォルニア週で演説し、海兵隊の運用の現状や驚異の多様化を踏まえ、海兵隊の体制を見直すよう、メイバス海軍長官らに指示した事を明らかにした。将来の在沖縄海兵隊の体制にも影響を与える可能性がある」と、時事通信の8月13日付記事は伝えた。

ゲーツ長官が下した見直しの理由として、海上からの敵地に上陸する伝統的な海兵隊の作戦が、対艦ミサイルの拡散により実行が困難になる恐れがある事や、海兵隊の作戦展開地域がアフガニスタンやイラクなど長期間内陸部で戦線を拡大しており、部隊が肥大化している事が挙げられる。

更に、近年中国が開発している大陸弾道型対艦ミサイルは、海兵隊が乗艦している艦船への攻撃も懸念され、艦船が上陸地点より100km以上離れて行動しなければならい可能性も指摘された。

長官は、「『今後数年から数十年後を見据えた脅威に対処できるようにしなければならない』と表明」(時事)。 「中国が台湾有事や、権益を主張する南シナ海などへの米空母・強襲揚陸艦の接近を阻止するため、より高性能な対艦弾道ミサイルを開発中であることも意識しているとみられる。」

国防総省はイラク、アフガン戦争での戦線拡大から海兵隊の規模を17万5000人から20万人に増員しているが、「ゲーツ長官は海兵隊の人員削減も示唆」している。

中国の対艦弾道ミサイルの開発がもし成功した場合、海兵隊も核心的な変革を求められる事は予想される。それと並行して、沖縄の普天間基地移転問題にも多大なる影響を及ぼすものと考えられる。

An Arms Watcher

記事元
時事通信 
海兵隊体制見直し指示=上陸戦限界、中国意識も



ippikiwakazou at 01:30│Comments(0)TrackBack(0)このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック アメリカ | 日本周辺の軍事情勢

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