株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

 

需給が凌駕し、過熱するマーケット

6月に入った1日(月)、2日(火)の日経平均株価はそれぞれ+184円+263円と2日続伸。

22,000円を一気に抜ける異様な強さ。

世界中でリストラが加速する中、株式市場だけはコロナのことなど忘れたかのような強さ。

米NASDAQはすでに史上最高値更新を前提に動いており、NY市場を中心に金余りとなっている資金が流れ込んでいることが一つ。

また、日本市場に関して言えば、12日のMSQを控えてGSなどによる先物買いが目を引きますが、これは先週も過去最高水準を更新している裁定売り残(2.57兆円)の買戻しを狙ったもの。

裁定買い残0.46兆円裁定売り残2.57兆円では、仕掛けるとしたら高値決着の一択というわけ。

裁定売り残が増え続ける理由は明確ではありませんが、日銀のETF爆買いと関連している可能性が高い。

となると、実体経済などおかまいなしで、株価はまだ上昇する可能性があり、23,000円はもとより、2月25日に空けた窓埋めすら視野に入ることになります。

日経平均株価
21,325.61円+263.22円 1.19%

TOPIX
1,587.68pt+18.93pt +1.21%

ドル円
107.70(0.02円安

売買代金
2.409兆円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
1716 / 391

25日線乖離率
8.83%

騰落レシオ
150.78

RSI(14)
84.21

サイコロジカル
75.0

空売り比率
36.3%

空売り比率は今年に入って最低の数字で、裁定売りの買戻しに加え、空売り筋が踏まされている様子。

騰落レシオRSIサイコロなど、どれも過熱を示していますが、需給がすべてを凌駕しています。


日経平均株価
+1.19%

TOPIX
+1.21%

東証2部指数
+1.09%

マザーズ指数
+1.22%

ジャスダック指数
+1.10%

ジャスダック12連騰で、マザーズは1,000ptを回復。

マザーズの1,000ptは2018年12月以来のことであり、コロナからの戻り相場とは全く関係ない飛び方。

◆◆◆◆◆
2日日経平均:22,325.61円↑(乖離率+27.87%)
日経平均株価天井:20,488円
日経平均適正水準上限:18,841円
日経平均適正水準:17,459円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

米国の失業申請者数は3月から4000万人を超え、これは米国労働者の4人に1人の計算。

申請件数が多すぎて失業保険の1/3は支払われていないといいます。

リストラ風が強まる中、失業保険の600ドル加算は7月で終了予定で、暴徒化する米市民の不満はくすぶり続けることになりそうです。

経済活動再開で、いよいよ11月の米大統領選に向けた駆け引きが加速していきますが、移民排除、人種差別的発言を繰り返し、国民の分断を先導してきたトランプの支持率が低下しているとの報道もあり、現状はややバイデン有利に傾きつつある状況。

NYのクオモ市長の発信力が増しており、これも民主党に有利に働いている模様。

ただ、株式市場の金余りバブルはトランプが作り出している側面があり、バイデン大統領となった場合には、市場がどうなるか、、、

日経平均先物はNY時間に一段高の22,600円まで上昇中。


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投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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株式投資 寺子屋J5 (2020.5.31)

2020年5月31(日)

株式投資 寺子屋


週末の日経平均先物ナイトセッションは22,000円を回復。

6月に入る株式市場ですが、5月はSell in MAYどころか、月末になって商いを伴った上昇を見せました。

ただ、株式市場は根拠のない「楽観」に傾いている様にしか見えず、どこではしごを外されるかわかりませんので、キャッシュで待機が懸命のように映りますが、、、


寺子屋会員の方は、Stocksに記載したパワードで、以下のページにお進みください。続きを読む
 

世界的株高は金余りバブルの様相

28日の日経平均株価は商いを伴って+497円の大幅続伸で、22,000円まであと少しのところにつけてきました。

27日の欧米株が商いを伴って上昇しているため、世界的な株高基調を汲んだ流れとなっており売買代金3.3兆円

200日線を一気に抜けてきたところで中・長期投資家の買いが入った模様。

同時に、空売り組が踏まされている姿が透けて見えます。

もう一点、第二次補正予算の中身が真水で33兆円と、一次の真水25兆円を大きく上回る内容と分かり、これが海外の投資家を呼び込んだとも言えそうです。

一次と二次を合わせると真水で58兆円規模の経済対策。

2008年のリーマンショックにおいては中国による景気刺激策が世界経済を支えることになりましたが、当時中国が断行した景気刺激策は4兆元(約58兆円)。

今回の日本の財政規模もこれに匹敵するもの。

安倍内閣は水面下でトランプ大統領の要請に従った可能性がささやかれており、そうなるとGSなどは事前に中身を知っていた可能性あり。

支持率低迷にあえぐ安倍政権にとって株高は何よりの贈り物であるため、日・米と周辺投機筋による思惑が一致した格好か。

日経平均株価
21,916.31円+497.08円 2.32%

TOPIX
1,577.34pt+27.87pt +1.80%

ドル円
107.84(0.36円安

売買代金
3.382兆円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
1530 / 583

225PER
20.61倍

225PBR
1.08倍

25日線乖離率
8.56%

騰落レシオ
136.27

RSI(14)
80.39

ボリンジャー
+2.69σ

マーケットはもはや割高だろうが異常値だろうが関係ないという動きで、大統領選と憲法改正が終わるまでは株高以外は容認されないという雰囲気。

中国では地方政府や国有企業の債務を急増させ、不動産バブルといった後遺症ももたらした。
リーマンショック後の大盤振る舞いにより中国では景気が過熱、中国人は世界中であらゆるものを爆買いすることになりますが、その反面地方政府や国有企業の債務が急増し不動産バブルといった後遺症をもたらしています。


日経平均株価
+2.32%

TOPIX
+1.80%

東証2部指数
+0.88%

マザーズ指数
-0.80%

ジャスダック指数
+0.04%

◆◆◆◆◆
28日日経平均:21,916.31円↑(乖離率+25.61%)
日経平均株価天井:20,382円
日経平均適正水準上限:18,776円
日経平均適正水準:17,447円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日経平均株価は明らかに高い水準。

世界の株式市場は金融緩和による金余りバブルの様相を呈していますが、マザーズの勢いがなくなりつつある状況や取り残されていた日米の銀行株が上昇している様子を見ると、株価の頭打ちは遠くないように思います。

ただ、トランプ政権も安倍政権もPLOに余念がないため、株価がどこまで引っ張られるか。

緊迫する香港情勢はトランプ政権がどこまでの対中制裁に踏み切るか注目。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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