株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに、現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し、相場の大底を判定。
2016年は2月12日、ドン底の日本株を買い出動。毎日公表される株式指標から、その日の相場の姿を分析し株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的な内容をお届けします。
銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で、「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き、日本の投資教育確立をめざして投資初心者に向け配信します。

 

株式投資 寺子屋D7(2018.02.18)

2017年2月18日(日)


株式投資 寺子屋


メディアは羽生選手、宇野選手の話題で持ちきり。

そんな中、少しだけ現実的なお話しになり、恐縮ですが・・・


多くの日本人がフィギュアスケートに「くぎ付け」の真っただ中、昨日も、ボランティア活動の一環で、恵まれない環境に暮らす子供たちへの支援を行う仲間と意見交換をしておりました。


先週の国会でも取り上げられていますが、冬休み、春休み、夏休みになると、家庭で満足に食事を取れず、成長に必要な栄養どころか、
成長に欠かせない
中には1日の食事が「アイス1本」という子供さえいます。

そんな子供たちの目に見えないところで、
毎日、まだまだ食べられる大量の食糧が「ごみ」として破棄されています。

周囲の子供たちが「塾」に行き、学力を伸ばす中、貧しい環境に育つ子供たちは「自分には、お金のかかる塾など到底手の届かない世界」ということを誰よりも知っています。

塾のお金どころか、塾に行くための電車賃すら与えられない子供たちです。

塾に行かなければ学力は伸びない、という風潮自体には議論の余地があると思いますが、少なくとも、栄養のある食事も取れず、今日食べるお米すらない。
到底勉強するような環境にはありません。

他の子供たちと競争する以前に、生まれた環境の違いだけで、同じスタートラインに立つことを許されない子供たちです。

それでも、ほかの子供たちと何ら変わらない笑顔を見せ、自分にとって「普通の日常」を元気に生きています。


1学年上がるごとに「貧しさ」を思い知らされる子供たちの「心」は、その分だけ社会から取り残されて大人になっていきます。

せめて、子供たちのスタートラインだけは、皆同じにしてあげたい。


何事も「評 論」する前に「実践」と常々思っておりますため、今年より、そんな子供たちのためのボランティアに足を運んでおります。


これからどこまで活動範囲を広げられるか分かりませんが、老いていく私たちの未来を、「負担」として背負わなければならない子供たちに、私自身が元気なうちに、
可能な限りの「支え」を届けてあげたいと思っています。

そんな輪が社会に広がることを願いつつ・・・


羽生選手、宇野選手、「日々の積み重ね」が報われた瞬間。

そして、藤井五段、いや、藤井六段、「10年間の積み重ね」が成し遂げた快挙。

おめでとうございます。


「強く無ければ生きていけない。優しく無ければ生きている資格はない。」


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進む円高に業績期待の買いは入らず、主体は買戻し

昨日の米3指標は5日続伸し、NYダウ、SP500、ともに中期の節目となる50日線に対して、

それぞれ
NYダウ 50日線乖離率 +0.19%
SP 500 50日線乖離率 +0.30%

と僅かながらプラス乖離に持ち込んで取引を終了しています。

英FTSE、ドイツDAXも戻り基調ながら、戻り足は鈍く、200日線回復まで「まだまだ」といったところ。

本日SQを通過して3連休に突入する米市場が、戻り足を維持しながら6日続伸となるかどうかが一つの分岐点になりそうです。

米10年債利回りは昨日からやや低下していますが、+2.9%台前半を推移しながら、節目となる+3.0%へのアプローチを伺っている様子。

本日も、ドル売り(円買い)が進行しており、13時過ぎには106円のストップロスがハンティングされて105円台中盤まで急落。

Image3


その後、ゆるやかににドル買戻しの動きとなって、19:00現在106円を回復しています。

日経平均株価は、本日もドル円の流れを完全に無視する形で上昇。

後場寄り付き後ほどなくして、一時+400円超の大幅高となりました。

本日も、先物買いが裁定買いを誘発しているとみられ、ファストリ、東京エレクなど値がさ株が買われ、売り方の苦しさが滲む一日となりました。

企業の想定為替レートは1ドル110円付近であることから、既に業績懸念が浮上するレベルに突っ込んでいますが、先週のショック安でその分は一程度株価に織り込まれたことと、空売りも含めて先週売り過ぎた外国人の買戻しが相場を戻りに導いている様子。

1月23日の高値24,124.15円から、2月14日の安値21,154.17円までの下落幅はマイナス2,969.98円でざっくり3,000円幅の下落。

ここ2日間で600円ほど戻して、高値からの下落率は約マイナス10%となりましたが、既に50日線までの戻りを見せている米市場に比べて、100日線すら回復できない戻りの鈍さは、業績期待の積極買いではなく、買戻し主体の反発でしかないことを物語っています。

日経平均株価終値
21,720.25円(+255.27円 +1.19%)

ドル円
105.79(0.77円高)

NT倍率
12.50倍

米10年債利回り
2.910%


日経平均PER
12.93倍

日経平均EPS
1,679.83円

売買代金
2.715兆円

25日線乖離率
-5.32%

騰落レシオ
78.76

空売り比率
42.6%


2月2日(金)NYダウ-666ドルの下落となり、週明け2月5日(月)の日経平均株価-592円の下落で23,000円を割り込み、大引け22,682円。

下落の過程で、23,000円割れは「絶好の押し目」と思った方も多いと思いますが、今から思えば、まだまだ高かった。

そんな様子が以下のチャートから読み取れます。

Image2

この日、買い出動した方たちが戻りを待ち構えています。

昨日の話の延長で触れておくと、本日も空売り比率42.6%と高水準。

これで16日連続の40%超。どこかで反落すると踏んでいる様ですが、中途半端な場面で空売るほどに、首が締まります。

次のチャンスは2番底と見ていましいたが、その前に再びインバースの出番がやってくるかもしれません。

どちらにしても、チャンスが来るまでは相場を観察し、高みの見物で銘柄探しの時間といたします。

日経平均
+1.19%

TOPIX

+1.05%

東証2部指数

+0.34%

マザーズ

+1.48%

ジャスダック

+1.40%


本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
◆◆◆◆◆
日経平均適正水準上限:23,192円
日経平均適正水準中央:21,786円

16日日経平均:21,720.25円↑(乖離率-0.30%)
日経平均適正水準下限:21,148円

日経平均打診買い水準:19,941円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい


日経平均株価は、ほぼ適正水準中央に位置しており、約1か月間続いた天井水準から、急速に、あるべき”さや”へと戻ってきました。

本日、安倍首相の意向が強く反映された日銀人事案が国会に提示されましたが、黒田総裁の続投に加え、副総裁の一人は、強力な大規模緩和推進派の若田部氏。

要するに安倍首相の意向は、「力技継続で円安・株高政策を維持しろ」と言うこと。

先ほどはじまった欧州は戻りを継続、ダウ先物もプラス圏で推移しています。

注目の2月第1週(2/5~2/9)の投資部門別売買動向ですが、海外投資家は現物6,400億円の売り越し、先物に至っては1兆1,600億円の大規模売り越し。

現先合計1兆8,000億円を売り越しています。

外国人は、1月第2週からの5週間で、先物を3.4兆円売り越しており、期間に対する先物売りの規模はダントツで過去最大。

これはちょっと売り過ぎですが、相場を動かしているのは先物市場だと言うことがよくわかります。

例の如く逆張り個人は、現物7,500億円の買い越しながら、先物は900億円の売り越し。

実質個人の投資信託も、1,000億円の買い越し。

証券自己が現物を6,600億円売り越していますが、中身は裁定解消売りが中心。この週の裁定買い残は、6,200億円の減少となっています。裁定解消に絡む先物を買い戻して、9,800億円の買い越し。

そして、約1,900億円の現物買い越しとなったのは事業法人。年金等の公的資金(信託銀行)は約900億円の買い越しにとどまったものの、その他法人400億円買い越しとともに、陰で相場を買い支えた様です。

現物のみに焦点を当てれば、総じて、外国人の売りと、外国人の売りに付き合わされた証券自己(裁定解消)が1.3兆円の売り越し。投資信託を含む個人に加え、年金、法人など国内勢総出で買い向かって1.2兆円の買い越し。

この週の日経平均は約1,900円の下落となっており、外国人が売りに回ればひとたまりもないことが分かります。

アベノミクス開始の2013年を起点として、外国人の現物買い越し額は11兆6,000億円。

これに対し、日銀が買った現物(ETF)は18兆2,000億円。

日銀がETF売却に動いたときに、外国人が売り浴びせれば、ただならぬ事態になることは容易に想像がつきます。

「ETF購入終了」だけでも、相当なショックとなるでしょう。

どこかで終了しなければならないことは分かっており、それでも緩和と称するPKOを続けるのは「つけ」の先送り。


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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、2月9日大引け時点で0.49%(約105円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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買い戻しを狙った先物主導相場

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昨日発表された、米1月消費者物価指数は、約1年ぶりの大幅な伸びとなり、米債券利回りは短期・長期とも軒並み上昇。

注目の10年債利回りは、2.9%を突破、3%を射程に捉えています。

金利上昇で円安に振れるかと思いきや、麻生財務大臣や黒田総裁の円高容認発言が後押したこともあり、本日の円は主要通貨に対して全面高の展開となっています。

1ドル106円台中盤までの円高。

ただ、数日前のエントリーでも触れた通り、中長期的な為替レートに関する標準的な理論とみなされている、日米の物価をベースに導き出されるドル円(購買力平価によるドル円)は、1ドル102円まで動いて、ようやく適正な水準に入ってきます。

そういう意味では、足元の円高は、くすぶる日銀の出口議論を背景に、これまで5年間続いた過度の円安が是正されているとも言えます。

Image11

麻生財務大臣も黒田総裁も、出口戦略の議論を避けて通れないことが分かっているため、もはや、円安誘導を前提に動くのは、自分たちの首を絞めかねないと方向転換を図っている様にも映ります。

ただ、日銀による5年間の力技は、日本企業の円高耐性を強化するための時間稼ぎとして見れば、成功したとも言えます。

本日の両氏の発言を踏まえると、近いうちに日銀の出口議論が開始される可能性が高まっていると言うことを頭の隅に置いておくことと、外国人たちは、既にそれを前提に動いていると見ておくべきかも知れません。

ドル円106円中盤までの円高が進む中、日経平均株価は4日ぶりの大幅反発。

急速に進んだ106円台までの円高は、いったん戻りに動く可能性が高いと思われますが、出口議論とともに、再度102円を目指すことになるのでは、と思います。


日経平均株価終値
21,464.98円(+310.81円 +1.47%)

ドル円
106.56(0.62円高)

NT倍率
12.48倍

米10年債利回り
2.913%


日経平均PER
12.81倍

日経平均EPS
1,675.64円

売買代金
2.968兆円

25日線乖離率
-6.76%

騰落レシオ
74.31

空売り比率
44.7%


どの市況解説を見ても考察が浅い・・・との思いがふつふつと湧いてくるわけですが、、、

空売り比率は本日も44.7%と高水準が続いているため、確かに見えにくくなっていますが、本日の上昇は、2月6日の急落場面から2月9日の下落第2波までに入った空売りポジションの買戻しが相場を押し上げたとみて間違いないでしょう。

分かりやすく、以下の表をご覧ください。
Image6

こちらは、空売り比率とともに、空売り金額ベースで示した表になります。(基礎投資学習ツールに、この表はありません。)

上記空売り金額を見れば分かりやすいと思いますが、2月6日に入った空売りポジションは2.98兆円で、本日の東証1部売買代金2.97兆円を越える規模の空売りとなっています。

3兆円規模の空売り、、、

過去のデータを検証していませんので確定的なことは言えませんが、おそらく去る2月6日は、過去最高空売り金額となったのではないかと思われます。

ちなみに、空売り比率が過去最高の47.1%に達した2016年6月10日の空売り金額は、1兆3,845億円でしかなく、2月6日の半分にも達していません。


2月7日以降、昨日まで概ね2兆円規模の空売りが続いていますが、この間、売り方は一程度の空売りポジションを維持しつつ、買戻しのタイミングを見極めていたと思われます。

そして、本日の空売り金額は1.6兆円まで減少。

急落前の2月2日と同水準にまで減少しており、空売り金額約3兆円規模に達した2月6日以降、一定水準で維持されていた空売りポジションのうち、数千億円規模が手じまいを余儀なくされ、本日の相場を押し上げたと見るのが極めて自然。

というのも、先に書いた通り、本日はドル円が106円台中盤まで大きく円高に振れていますが、株式市場は逆行高。

先物買いが相場上昇を主導しており、VIX一段落による欧米市場の戻りを背景に、踏み上げを狙った先物買いが入っています。

裁定買い残が減少しいてることは既にお伝えした通りですが、本日は、225先物に加え、ファストリ、東京エレクなど寄与度銘柄を買い上げ、裁定買いを誘いながら踏み上げを行っています。

NT倍率が急上昇しているのは、そのため。

加えて、昨日までに一部の指標が売られすぎを示す中、「基礎投資学習ツール」「INDEX」シートも総合売買指数が2016年4月以来の90%超えを示していましいた。

Image5

この、総合売買指数は、短期的な「需給」「値幅」「日柄」の面から、各市場がどの程度の「押し目位置」にあるかを示すものです。

「基礎投資学習ツール」「3年チャート」で見ると、こんな感じになります。

Image8

急速な円高にもかかわらず、日経平均株価が大幅上昇したのは、VIX指数低下を背景とした欧米市場の続伸、1.7兆円にまで減少していた裁定買い残、「需給」「日柄」「値幅」的にも十分な押目にあるななど、踏み上げを狙うには、絶好の相場環境だったということなのでしょう。


日経平均
+1.47%

TOPIX

+0.97%

東証2部指数

+0.57%

マザーズ

+1.52%

ジャスダック

+1.76%

ひとまず戻りを見せている世界の株式市場ですが、歴史的にはまだまだ低金利とはいうものの、金利の上昇は、株式市場にとっても、企業や個人にとっても、確実に「重し」となって返ってきます。

再度そのことを意識する場面が訪れると思いますが、次回の米利上げは3月21日の米FOMCが既定路線(日本市場は、春分で休場)。


本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
◆◆◆◆◆

日経平均適正水準中央:21,871円
15日日経平均:21,464.98円↑(乖離率-1.86%)
日経平均適正水準下限:21,230円

日経平均打診買い水準:20,020円
日経平均底値買い水準:19,845円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい


日経平均株価は、引き続き適正水準内を推移。

手出し無用の状況が続きます。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、2月9日大引け時点で0.49%(約105円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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