株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

 

株式投資 寺子屋F7(2019.2.17)

2019年2月17日(日)

株式投資 寺子屋


1週間前、リスクオフの流れを受けて日経平均株価が再び底割れするとの声が聞かれる中、前回の寺子屋では以下の通り書きました。

「〇〇への入り口で頭を押さえられた格好ですが、米企業業績、およびFRBの姿勢を踏まえると、ここからベア相場に突入していくことは考えにくく、再度戻り高値を取っていく可能性が高い様に思います。」(2月10日会員ページ)

そして週末のNYダウは、私の相場観に近い展開となり戻り高値を大きく更新。

Image21

さて、ここまでは戻り相場が続いていますが、今後の展開はどうなるか、、、

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ドル円111円ながら、主力は充電のため足踏み

13日のNYダウは100ドル越えの続伸。ナスダックの上昇は小幅にとどまり200日線にとどかず。

ドル円は、13日のNY引け後ほどなくして111円台に突入し、14日の日本市場は概ね111円台付近での推移となりました。

円安の流れでありながら、2日間で800円を超える急反発により、再びエネルギー不足の状態。

日経平均株価は伸びず、実質横ばいで取引を終えています。

---------------------------
総合売買指数(上昇エネルギー)
---------------------------
日経平均株価:29.59%
TOPIX:27.59%
---------------------------

勢いよく上昇してきた上海も14日は横這いで一旦足踏み。

日経平均株価終値
21,139.71円-4.77円 -0.22%

TOPIX
1,589.81pt+0.48pt +0.03%

ドル円
111.020.39円安

米10年債利回り
2.711%

225EPS
1737.03円

225PER
12.17倍

売買代金
2.260兆円


25日移動平均乖離率
+2.31%

騰落レシオ
107.38%

ボリンジャーσ
+2.12σ

空売り比率
42.6%

過熱している感じはありませんが、昨日まで2日間の急反発でボリンジャーσ+2σ超えとなっており、この点からも上値を目指すためには一旦踊り場あるいは小反落が必要と言えそうです。

日経平均株価
-0.02%

TOPIX
+0.03%

東証2部指数
-0.02%

マザーズ指数
-0.28%

ジャスダック指数
-0.22%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,673円
日経平均適正水準下限:21,629円
14日日経平均:21,139.71円↓(乖離率-6.77)
日経打診買い水準:20,264円
日経底値買い水準:20,067円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日経平均株価は50日線を維持。

目先調整含みとなった場合でも、短期線、中期線が密集する20,800円前後は強い抵抗帯となりますので、押し目買いを狙うならそのあたりでしょうか。

13日発表の1月米消費者物価指数は、3ヵ月連続で横這い。

インフレ抑制が続いており、ハト派に傾いているFRBの思惑に沿った内容で、ひとまず適温環境の条件は維持されています。

いくつかのセンチメント指標を見ても、米市場の楽観はまだ徐の口ですので、適温が維持されれば上値を目指す公算は十分あり。


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投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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懐疑から楽観に移ったマーケット

注目していた昨日のNYは大幅高。

NYダウ   
25,425.76
+372.65(+1.49%)

S&P500   
2,744.73
+34.93(+1.29%)

ナスダック
7,414.62
+106.71(+1.46%)


指摘しておいたとおり、昨日のSP500は終値で200日線を回復してきました。

これで、長期投資家が注目する100日線、200日線をクリアしたことになります。

一般論としては、まだダマシの可能性は残りますが、マーケット全般を見渡す限りその可能性は小さいように思います。

ナスダックの200日線回復はおそらく時間の問題、以前より指摘している通り、再びゴルディロックスによる総強気相場へと発展する可能性が徐々に高まってきました。

Image4

もう一つ、注目としておいた上海総合指数は、本日も大商いの続伸で、+1.84%の大幅高となりました。

Image6

NY引け後のFGIは67%に跳ね上がっており、マーケットは「懐疑」から「楽観」にステージを移しています。

Image10

「米政府機関の再閉鎖回避が相場を押し仕上げた」と、もっともらしいコメントを見ますが、証券業界に携わっている割にマーケットの事を何も分かっていない、と言いたくなります。

本日、日経平均が21,000円を回復したことで、メディアのコメントもどんどん強気に変わっています。

日経平均株価終値
21,144.48円+280.27円 +1.34%

TOPIX
1,589.33pt+16.73pt +1.06%

ドル円
110.630.05円安

米10年債利回り
2.691%

225EPS
1741.72円

225PER
12.14倍

売買代金
2.722兆円


25日移動平均乖離率
+2.52%

騰落レシオ
109.45%

空売り比率
41.4%

各指標や総合売買指数を見る限り、まだ過熱感はありませんが、日経平均株価の上昇エネルギーは徐々に減少しているため、ここからさらに株価が上昇する場合には一旦利確が賢明。

マザーズは依然として売られすぎ領域で、ジャスダックは買われすぎ領域。

Image8


日経平均株価
+1.34%

TOPIX
+1.06%

東証2部指数
+1.09%

マザーズ指数
+1.61%

ジャスダック指数
+0.81%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,653円
日経平均適正水準下限:21,608円
13日日経平均:21,144.48円(乖離率-6.66%)
日経打診買い水準:20,242円
日経底値買い水準:20,045円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日経平均株価は本日50日線を回復。

ここまでの回復に至るのに、思ったより時間がかかりましたが、企業業績を確認するための決算発表待ちだったということのようで、業績確認を経てようやく適正水準レンジへの回復が見えてきました。

決算発表は明日が45日目の最終日となり、約340社の決算発表を経て一旦業績織り込みは完了します。

パウエル議長は昨日の大学講演でも特段の失言はありませんでしたが、若干、米経済に対する強気の見方が強く出ている印象。

ゴルディロックスならマーケットは総強気へと移っていきますが、その前提はFRBの柔軟姿勢、寛容さが欠かせません。

昨日のパウエル議長の発言を鑑みると、本日この後発表される1月米消費者物価、明日発表予定の12月米小売売上高などが強い場合、パウエル議長はじめFRBの強気姿勢が前面に出てくることにもなりかねず、その点は要注意。

統計不正問題は本来致命的ながら、政府の危機感のなさと、野党のだらしなさに、この国はだ丈夫かと思ってしまいます。


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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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