株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

 

業績相場への移行が見えてきた米市場

昨日の米市場は好決算を好感した買いが相場を押し上げ、3指標揃って続伸。

中でも市場予想を上回る増収増益を発表した米動画配信大手ネットフリックスが+10%の上昇を見せると、ハイテク株全般にも資金が流入し、ナスダックは+1.77%の大幅続伸となりました。

アマゾン・ドット・コムも+4%高。

先週末は、好決算を発表した金融株が軒並み売られることになりましたが、週明けからは徐々にムードが変わっており、米市場は業績相場に移行しつつある様子。

昨日は、SP500、NYダウ、NASDAQとも一気に50日線を上抜けており、マーケットは一段の強気が広がりやすい状況となりつつあります。

日米首脳会談1日目を終えて取引が始まった日本市場ですが、とりあえず1日目は日本の主張に沿った形で無難に消化し安堵が広がりました。加えて、業績相場に移行する可能性が高まった米市場の流れを受け、寄り付き直後から先物市場が相場を牽引。

日経平均株価は前場のうちにみるみる値を上げ、午前10時30分には+300円に迫る上昇となりました。

後場も堅調に推移し、終値+310円で22,000円を回復して取引を終えています。


日経平均株価終値
22,158.20円(+310.61円 +1.42%)

ドル円
107.34(0.34円安)


米10年債利回り
2.841%


NT倍率
12.66倍

売買代金
2.547兆円


空売り比率

38.9%


NT倍率12.66倍にまで上昇しており、225先物への買戻しが相場を主導して株価上昇となっている様子が伺えます。相場上昇にともなって、空売り筋も買戻しを余儀なくされている模様。

売買代金は2.5兆円超えとなっておりまずまずの商い。

日経平均
+1.42%

TOPIX

+1.10%

東証2部指数

+0.49%

マザーズ
+1.95%

ジャスダック

+0.88%

売られすぎとなっていた2部、マザーズ、ジャスダックも反発。

マザーズは、昨日の下髭場面で一程度の投げ売りが出たと見られ、本日の反発をもって、ひとまず底を確認した可能性が高まりました。

本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
◆◆◆◆◆
日経平均適正水準中央:22,348円
18日日経平均:22,158.20↑(乖離率-0.85%)
日経平均適正水準下限:21,608円
日経平均打診買い水準:20,373円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日経平均株価は適正水準中央値付近まで戻ってきました。

決算期に突入した米マーケットが業績相場に突入すれば日本にとっても追い風ですが、日本独自の懸念材料は残ったままですので、株価上昇につられて高値を追いかけることは失敗のもとです。

上海総合指数は下髭をつけて本日反発。

Image3

まだ楽観はできない状況ですが、昨日のマザーズ同様に底打ち感あり。

日米首脳会談で、トランプ大統領から拉致問題解決に向けた言質を取り付けた日本ですが、トランプ大統領は「うまくいかなければ、会談が開かれないこともあり得る。」と、既にそのリスクについても言及。

当の北朝鮮は急速に中国に擦り寄っており、先が見えない状況。

マーケットは戻り期待が高まりつつありますが、手放しで楽観できる状況にはありません。


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当ブログは、株式投資初心者の方を対象に、実践を通して、現代の株式投資において負けない投資手法を身に着けていただくことに主眼を置くとともに、日本の投資教育の確立を目指しています。

当ブログが、皆さんの投資人生の一助となれば幸いです。

投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、4月13日大引け時点で0.46%(約101円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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225小幅高も、実態はポジション外しの売り優勢

昨日発表された米3月小売売上高は、市場予想を上回る結果で好況を印象付ける内容でしたが、同時刻に発表された4月ニューヨーク連銀製造業景況指数は2016年以来の低水準となりました。

市場は、シリアリスクが遠ざかったことに加え好悪入り混じる景気指標に対して「好況が続く中でも利上げの加速は遠ざかった」と株高で反応、要するに「適温相場が続く」との解釈で3指標揃って反発しています。

朝方に好決算を発表したバンカメも大引け+0.4%で取引を終えることになり、先週末の金融株売りは、あくまでも「一過性のもの」と言える結果となりました。

やや円高の流れを受けて朝方弱含んだ日経平均株価ですが、政局リスク、今期業績への疑念、さらには、通商問題を中心に日米首脳会談の行方も見極める必要があるため、1日を通してポジションを落とす動きが相場の頭を押さえました。

日経平均株価はファストリの反発で小幅続伸となりましたがTOPIXは反落。

実態としては、ポジションを外す売り優勢の一日となりました。

日経平均株価終値
21,847.59円(+12.06円 +0.06%)

ドル円
107.00(0.25円高)


米10年債利回り
2.836%


売買代金
2.125兆円


50日線乖離率
+1.16%

値上がり銘柄数
/ 値下がり目柄数
517 / 1,497

空売り比率

40.8%


値下がり銘柄値上がり銘柄の3倍。

日本市場は懸念材料が多く、方向感が出ない中での難しい相場が続きます。

日経平均
+0.06%

TOPIX

-0.36%

東証2部指数

-1.03%

マザーズ
-0.73%

ジャスダック

-0.64%

2部、マザーズ、ジャスダックは続落。マザーズに関しては、昨日「もうひと押し待つのが賢明」と書きましたが、本日朝方に怒涛の売りが続き一時-4%を超える下落となりました。

その後、急速に買戻しが入り長い下髭を付けて取り引きを終えています。

Image3

Image6

昨日の大幅下落に続き前場に大きく底割れした為、たまらず投げ売りが出た模様。

一通り投げ売りが出た後に買い優勢となった様子が伺え、株価推移だけを見るとセリクラとも言える動きを見せています。

本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
◆◆◆◆◆
日経平均適正水準中央:22,241円
17日日経平均:21,847.59↑(乖離率-1.77%)
日経平均適正水準下限:21,506円
日経平均打診買い水準:20,276円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

上海総合指数が、終値ベースで年初来安値を更新。
Image8

朝方は中国1-3月GDPを期待しての買戻しが優勢となりましたが、好調なGDPが発表された後は出尽くしで売られ始め、結果的には対米貿易摩擦が加速するとの懸念がくすぶり続けての続落となりました。

IT分野において世界のけん引役に躍り出ようとする中国に対し、「トランプ米政権はIT分野で中国への対抗措置を検討している」とも。

目先、節目となる3,000ポイントを割り込むか注目されます。

間もなく始まる日米首脳会談。

注目は明日の「通商交渉」となります。


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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、4月13日大引け時点で0.46%(約101円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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政局リスク+業績期待薄で、2部・マザーズ年初安値

米・英・仏によるシリア攻撃は1回かぎりということで、シリアと同盟を結ぶロシア(+イラン)の出方によっては再度リスクオフとなる可能性も出てきますが、ひとまず週明けのマーケットへの影響は回避されました。

支持率低下に歯止めがかからない安倍政権ですが、週末の世論調査による内閣支持率を見てみると、共同通信37.0%、朝日新聞31%。

NNN(日テレ系)にいたっては26.7%と危険水準とも言える状況。

支持率低下もさることながら、不支持率については共同通信52.6%、朝日新聞52%、NNN(日テレ系)53.4%と軒並み50%超えとなっており、NNNの不支持率に関して言えば支持率のダブルスコアとなっており、1社ではありますが末期的な数字とも言える調査結果が出てきました。

国会前のデモに関しても発表された数字は別として、それなりの規模に膨らんでることは間違いなく、国内政局リスクがじわじわと広がっています。

当然のことながら、マーケットは積極的に動けず様子見。上昇場面ではひとまずポジションを落とす投資家も多いため、簡単には上値を抜くことができません。

加えて、日曜配信で触れた通りセンチメント良化が進まないため、好決算であっても市場予想を大きく上回らない限り、決算発表が売り場となり相場の足を引っ張る状況となっています。

日経平均株価は小幅続伸となりましたが、ファストリは本日ー2.3%の続落となり、ファストリ1社で日経平均株価を40円ほど押し下げています。


日経平均株価終値
21,835.53円(+56.79円 +0.26%)

ドル円
107.22(0.25円高)


米10年債利回り
2.836%


売買代金
2.039兆円


50日線乖離率
+0.97%

空売り比率

40.6%


107円台前半の為替が相場を下支えしており、日経平均株価は50日線プラスを維持。

日経平均
+0.26%

TOPIX

+0.40%

東証2部指数

-0.59%

マザーズ
-2.49%

ジャスダック

-0.85%

マザーズは大幅続落となっており、東証2部とともに終値ベースで年初来安値を更新しています。マザーズに関してはそろそろ買いたくなる水準ですが、ぐっとこらえてもうひと押し待つ方が賢明と言えそうです。


本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
◆◆◆◆◆
日経平均適正水準中央:22,238円
16日日経平均:21,835.53↑(乖離率-1.81%)
日経平均適正水準下限:21,505円
日経平均打診買い水準:20,273円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

先程発表された3月米小売売上高は予想通り4か月ぶりのプラスとなりました。

数値的には市場予想を上回る結果ですが、ドル円はほぼ無風で通過しており107円台前半。

また、先ほど発表されたバンカメの決算は34%の増益となり、先週末のJPモルガン・チェース、シティグループ、ウェルズ・ファーゴに続き市場予想を上回る利益をたたき出しています。

先週末は好決算を発表した上記3銘柄が大幅下落となっていたため、本日の金融株の動向に注目が集まります。

今のところ週明けの米3指標は反発で始まっていますが、1日を通して上値を取っていくか、あるいは頭の重い展開となるか、ひと足先に決算発表が本格化する中、業績相場に移行できるかどうか注目です。


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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、4月13日大引け時点で0.46%(約101円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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