昨日の米市場は好決算を好感した買いが相場を押し上げ、3指標揃って続伸。
中でも市場予想を上回る増収増益を発表した米動画配信大手ネットフリックスが＋10%の上昇を見せると、ハイテク株全般にも資金が流入し、ナスダックは＋1.77％の大幅続伸となりました。
アマゾン・ドット・コムも＋４％高。
先週末は、好決算を発表した金融株が軒並み売られることになりましたが、週明けからは徐々にムードが変わっており、米市場は業績相場に移行しつつある様子。
昨日は、SP500、NYダウ、NASDAQとも一気に50日線を上抜けており、マーケットは一段の強気が広がりやすい状況となりつつあります。
日米首脳会談１日目を終えて取引が始まった日本市場ですが、とりあえず１日目は日本の主張に沿った形で無難に消化し安堵が広がりました。加えて、業績相場に移行する可能性が高まった米市場の流れを受け、寄り付き直後から先物市場が相場を牽引。
日経平均株価は前場のうちにみるみる値を上げ、午前10時30分には＋300円に迫る上昇となりました。
後場も堅調に推移し、終値＋310円で22,000円を回復して取引を終えています。
日経平均株価終値
22,158.20円（+310.61円 +1.42%）
ドル円
107.34(0.34円安)
米10年債利回り
2.841%
NT倍率
12.66倍
売買代金
2.547兆円
空売り比率
38.9%
NT倍率が12.66倍にまで上昇しており、225先物への買戻しが相場を主導して株価上昇となっている様子が伺えます。相場上昇にともなって、空売り筋も買戻しを余儀なくされている模様。
売買代金は2.5兆円超えとなっておりまずまずの商い。
日経平均
＋1.42％
TOPIX
＋1.10％
東証2部指数
＋0.49％
マザーズ
＋1.95％
ジャスダック
＋0.88％
売られすぎとなっていた2部、マザーズ、ジャスダックも反発。
マザーズは、昨日の下髭場面で一程度の投げ売りが出たと見られ、本日の反発をもって、ひとまず底を確認した可能性が高まりました。
本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
◆◆◆◆◆
日経平均適正水準中央：22,348円
18日日経平均：22,158.20↑(乖離率-0.85%)
日経平均適正水準下限：21,608円
日経平均打診買い水準：20,373円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい
日経平均株価は適正水準中央値付近まで戻ってきました。
決算期に突入した米マーケットが業績相場に突入すれば日本にとっても追い風ですが、日本独自の懸念材料は残ったままですので、株価上昇につられて高値を追いかけることは失敗のもとです。
上海総合指数は下髭をつけて本日反発。
まだ楽観はできない状況ですが、昨日のマザーズ同様に底打ち感あり。
日米首脳会談で、トランプ大統領から拉致問題解決に向けた言質を取り付けた日本ですが、トランプ大統領は「うまくいかなければ、会談が開かれないこともあり得る。」と、既にそのリスクについても言及。
当の北朝鮮は急速に中国に擦り寄っており、先が見えない状況。
マーケットは戻り期待が高まりつつありますが、手放しで楽観できる状況にはありません。
本日もブログが参考になった方は、バナークリックにご協力いただけると幸いです。
当ブログは、株式投資初心者の方を対象に、実践を通して、現代の株式投資において負けない投資手法を身に着けていただくことに主眼を置くとともに、日本の投資教育の確立を目指しています。
当ブログが、皆さんの投資人生の一助となれば幸いです。
投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。
初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。
■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、4月13日大引け時点で0.46%(約101円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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アマゾン・ドット・コムも＋４％高。
先週末は、好決算を発表した金融株が軒並み売られることになりましたが、週明けからは徐々にムードが変わっており、米市場は業績相場に移行しつつある様子。
昨日は、SP500、NYダウ、NASDAQとも一気に50日線を上抜けており、マーケットは一段の強気が広がりやすい状況となりつつあります。
日米首脳会談１日目を終えて取引が始まった日本市場ですが、とりあえず１日目は日本の主張に沿った形で無難に消化し安堵が広がりました。加えて、業績相場に移行する可能性が高まった米市場の流れを受け、寄り付き直後から先物市場が相場を牽引。
日経平均株価は前場のうちにみるみる値を上げ、午前10時30分には＋300円に迫る上昇となりました。
後場も堅調に推移し、終値＋310円で22,000円を回復して取引を終えています。
日経平均株価終値
22,158.20円（+310.61円 +1.42%）
ドル円
107.34(0.34円安)
米10年債利回り
2.841%
NT倍率
12.66倍
売買代金
2.547兆円
空売り比率
38.9%
NT倍率が12.66倍にまで上昇しており、225先物への買戻しが相場を主導して株価上昇となっている様子が伺えます。相場上昇にともなって、空売り筋も買戻しを余儀なくされている模様。
売買代金は2.5兆円超えとなっておりまずまずの商い。
日経平均
＋1.42％
TOPIX
＋1.10％
東証2部指数
＋0.49％
マザーズ
＋1.95％
ジャスダック
＋0.88％
売られすぎとなっていた2部、マザーズ、ジャスダックも反発。
マザーズは、昨日の下髭場面で一程度の投げ売りが出たと見られ、本日の反発をもって、ひとまず底を確認した可能性が高まりました。
本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
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日経平均適正水準中央：22,348円
18日日経平均：22,158.20↑(乖離率-0.85%)
日経平均適正水準下限：21,608円
日経平均打診買い水準：20,373円
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※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい
日経平均株価は適正水準中央値付近まで戻ってきました。
決算期に突入した米マーケットが業績相場に突入すれば日本にとっても追い風ですが、日本独自の懸念材料は残ったままですので、株価上昇につられて高値を追いかけることは失敗のもとです。
上海総合指数は下髭をつけて本日反発。
まだ楽観はできない状況ですが、昨日のマザーズ同様に底打ち感あり。
日米首脳会談で、トランプ大統領から拉致問題解決に向けた言質を取り付けた日本ですが、トランプ大統領は「うまくいかなければ、会談が開かれないこともあり得る。」と、既にそのリスクについても言及。
当の北朝鮮は急速に中国に擦り寄っており、先が見えない状況。
マーケットは戻り期待が高まりつつありますが、手放しで楽観できる状況にはありません。
本日もブログが参考になった方は、バナークリックにご協力いただけると幸いです。
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初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。
■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、4月13日大引け時点で0.46%(約101円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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