株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

 

決算控えて売り込めず買い上がれずの展開

昨日の米株式市場は3指標とも反発ながら、IBMなどの好決算が指数を押し上げたNYダウに比べ、SP500ナスダックは小幅上昇にとどまっています。

NYダウは荒い値動きとなり下髭を付けたものの50日線を割り込むことはなく、十字線で取引を終えています。

本日の日経平均株価は3日続落となりましたが、TOPIXは反発。

ドル円が動かない中、ファストリ-3%超え下落が日経平均株価の足を引っ張りました。

日経平均株価終値
20,574.63円-19.09円 -0.09%

TOPIX
1,552.60t+5.57pt -0.36%

ドル円
109.610.02円高

米10年債利回り
2.746%

225EPS
1721.73円

売買代金
1.890兆円


25日移動平均乖離率
+0.61%

騰落レシオ
88.31%

空売り比率
43.3%

売買代金2兆円割れはこれで4日目。

20,400円台で25日線を意識した買いが入る中、売り込めずの展開。

逆に20,600円台から上値を買っていく投資家もおらず、25日線を上放れできない状況。

いずれにしても、積極的な売りもなければ積極買いも入らず。

今後本格化する決算発表を睨みながらの膠着状態が続いています。

日経平均株価
-0.09%

TOPIX
+0.36%

東証2部指数
+0.15%

マザーズ指数
+1.14%

ジャスダック指数
+0.65%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,461円
日経平均適正水準下限:21,417円
24日日経平均:20,574.63円(乖離率-8.40%)
日経打診買い水準:20,056円
日経底値買い水準:19,860円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

米政府機関の閉鎖が続く中で米中協議の進展も見えず、ファーウェイ問題にロシア疑惑と、トランプ大統領を中心にしたネガティブ材料が渦巻いており、投資家も、うかつに手を出せないというのが本音でしょう。

中途半端な場面で前のめりになっても勝てませんので、売り買いの場面が訪れるまで、もうしばらく辛抱。

本日は22:30からECB理事会を終えたドラギ総裁の記者会見、米市場の引け後にはインテルの決算発表が予定されています。


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当ブログは、株式投資初心者の方を対象に、実践を通して、現代の株式投資において負けない投資手法を身に着けていただくことに主眼を置くとともに、日本の投資教育の確立を目指しています。

当ブログが、皆さんの投資人生の一助となれば幸いです。

投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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NYは50日線を維持できるか正念場へ

連休明けのNY株式市場は大幅安。

月末の米中貿易協議に暗雲が立ち込めているとの某紙報道でNYダウは一時460ドル安となりました。

とはいえ、NYは先週末まで戻り一辺倒で来ていたため、息切れも当然の場面。

3指標ともに中期目線の海外投資家が意識する50日線を超えたところに位置しており、昨日はこれがサポートになって踏んばった格好。

目先は、この50日線を維持できるか注目したいところ。

というのは11月、12月の戻り場面では50日線を超えたところで大きく打ち返されているため、3度目のトライで中期投資家がブルに戻れるか、という場面。

Image2

足もとのFGIも51%で、ブルベア拮抗の状況。

Image4

本日の日本市場は、寄り付きこそ-170円ほど安く始まったものの、ほぼ寄り底となり前場のうちにプラス圏に浮上。

2兆円割れの薄商いは変わらずですが、意外と底堅い印象。

日経平均株価終値
20,593.72円-29.19円 -0.14%

TOPIX
1,547.03t-9.40pt -0.60%

ドル円
109.630.20円安

米10年債利回り
2.744%

225EPS
1726.21円

売買代金
1.922兆円


25日移動平均乖離率
+0.50%

騰落レシオ
91.30%

空売り比率
47.3%

日経平均株価が底堅く推移した理由の一つは日銀会合。

本日の日銀会合では、噂されていたETFの配分変更(日経平均連動型の減額)は行われず。

結果として、日経平均株価構成率1位、2位のファストリソフトバンクが買われることになりました。
TOPIXが実態を反映しているわけですが、やはり円安の動きに反しての下落は、弱気が主流となっていることを物語っています。

空売り比率も2日続けて47%を超えており、目先ベアを想定している投資家が少なくないことが分かります。

とはいえ、売買代金を見て分かる通り、腰の入った売りは入っておらず、テクニカル的な買われすぎを修正する程度の売りものに過ぎません。

本日の下落で、TOPIX日経平均ともに総合売買指数は30%まで回復しています。

Image6


日経平均株価
-0.14%

TOPIX
-0.60%

東証2部指数
-0.01%

マザーズ指数
+1.07%

ジャスダック指数
-0.41%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,508円
日経平均適正水準下限:21,460円
23日日経平均:20,593.72円(乖離率-8.51%)
日経打診買い水準:20,094円
日経底値買い水準:19,898円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日銀会合を補足しておくと、現行の金融政策を維持しつつ、物価見通しは引き下げ。

一向に物価が上昇しない現状を認めつつも、2%の物価目標と政策手段は変えず。

2013年に異次元緩和を謳って放たれた黒田バズーカですが、その後、第二弾、第三弾を放っても一向に効果(物価目標)は見えず。

目的と手段のちぐはぐ感は日増しに増大しており、もはや効果が無いのに飲み続ける薬の如く、副作用だけを蓄積し続けている様に思えてなりません。

「過ちを改めざる、これを過ちという」

そんな論語の言葉が頭に浮かんできます。

ドル円は引き続き強含んでおり、日経平均株価先物は上昇中。


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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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買い材料に乏しくマーケットには閑古鳥

昨日、週明けの日本市場は、週末Nightの円安・先物高の流れを受け継いで日経平均20,900円手前で寄り付いたものの、米市場が休場ということもあってか、売買代金は2兆円に届かずの閑散で予想以上に買いの勢いがありません。

月曜は新興市場を除いて続伸となりましたが、日経平均株価は12月3日高値からの半値戻りを達成したところで利益確定の売りに押されることになりました。

とはいえ、マーケット総合売買指数は16%台とやや買われすぎの状態が続いてるため、頭が重くなるのは仕方ありません。

本日の日経平均株価は買い材料が乏しい中、出来高10億株売買代金1.7兆円と閑古鳥が鳴いての小幅反落となりました。

Image3


日経平均株価終値
20,622.91円-96.42円 -0.47%

TOPIX
1,556.43t-9.94pt -0.63%

ドル円
109.430.12円高

米10年債利回り
2.755%

225EPS
1721.44円

売買代金
1.731兆円


25日移動平均乖離率
+0.53%

騰落レシオ
90.24%

空売り比率
47.3%

日経平均株価は25日線を維持していますが、材料としては、米側がカナダに対しファーウェイ幹部の身柄引き渡しを正式に求めとの報道で、米中の対立が再び意識され米指数先物が下落、上海総合指数も100日線手前で跳ね返されて反落。

アジアも軟調、原油も下落。



日経平均株価
-0.47%

TOPIX
-0.63%

東証2部指数
-0.11%

マザーズ指数
-0.94%

ジャスダック指数
-0.24%


◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,454円
日経平均適正水準下限:21,408円
22日日経平均:20,622.91円(乖離率-8.16%)
日経打診買い水準:20,046円
日経底値買い水準:19,850円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

一足先に決算発表が本格化する欧米株式市場ですが、日本も含め企業業績の悪化は避けられないながら、投資家の視点はそれがどの程度か。

日米ともに株価は先んじて下落してきただけに「出尽くし」で底打ちを確認できるかどうかがカギとなります。

ひとまず連休明けの米株式市場は、寄り前にジョンソン・&・ジョンソン、引け後にIBMの決算発表。

21日、IMFが世界経済の見通しについて、2019年の成長率が3年ぶりの低水準になるとの予想を発表。貿易問題を巡る緊張が高まれば、世界経済はいっそう減速すると述べています。

そんな景況観悪化の中で、明日は日銀会合、明後日はECB理事会

日銀はデフレ脱却に対してもはや打つ手なしと言えそうですが、ETF購入配分の変更があれば日経平均株価は、目先下落しやすくなる可能性あり。

明後日のECB理事会は、FRBパウエル議長に続いてハト派に傾き始めたドラギ総裁の記者会見に注目。

マーケットに買い材料は乏しいものの、もはやガンガン売り込むような状況でもありません。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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