実質新年度相場を向かえた日本市場ですが、煮え切らない状況は変わらず。

NYが9日ぶりに反発し、ドル円も111円を回復したことで、下落局面も一息ついたと感じている投資家が多いということでしょうか、配当権利落ち分(約130円)を踏まえると、日経平均は150円ほどの上昇となっています。

TOPIXは下落しており、値上がり銘柄数715に対して、値下がり銘柄数1,158と、実質的には権利落ちで売られていることが分かります。

また、肝心の出来高は17億株。株価に方向感はなく、一過性の上昇・下落を繰り返しているに過ぎません。


ドル円はいったん戻しているものの、まだ円高トレンドは継続していると見ておくべき。


日経平均株価終値
19,217.48円(+14.61円)

出来高
17.51株

売買代金
2.160兆円

ドル円
111.15円(0.51円安)

値上がり銘柄数/値下がり銘柄数
716 / 1,158

PER
15.77倍

EPS
1,218.61円

昨日より、50日移動平均が75日移動平均を割り込んでいます。

米市場に踊らされる日本市場なので、日本単独で考えるのも適切とは言えませんが、この先保ち合いが続いた場合には、昨年夏以降に上昇トレンドへと転換した75日線の上昇が間もなく止まります。


29日大引け時点のの日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:19,740円
日経平均下落注意水準:19,323円
29日日経平均大引け株価:19,217.48円↑
日経平均株価適正水準上限:18,905円
日経平均株価適正水準中央:18,024円
◆◆◆◆◆

※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。


トレンドが出ない中で、やみくもに売り買いしても利益は出すのは難しく、ターゲットを絞っていくしかなさそうです。

3月15日のエントリーで取り上げた個別銘柄について、本日3月29日まで9日間の上昇率・下落率についてレビューしておきます。

【貸】は貸借銘柄

1419 東1【貸】
 タマホーム
+12.19%

2602 東1【貸】
 日清オイリオグループ
+5.33%

2722 JQ
 アイケイ
+16.55%

3782  東M
 ディー・ディー・エス
+16.1%

4026 東2
 神島化学工業
+14.36%

5358 東1【貸】
 イソライト工業
+9.23%

6800 東1【貸】
 ヨコオ
-8.8%

6899 東2
 ASTI
-3.95%

7956 東1【貸】
 ピジョン
+3.52%

8769 東2【貸】
 アドバンテッジリスクマネジメント
+13.39%

8877 東1【貸】
 日本エスリード
-4.86%

9435 東1【貸】
 光通信
-1.42%


上がっている銘柄群は良いとして、気になるのは下がっている銘柄群。

6800 東1【貸】
 ヨコオ
-8.8%

に反発場面が訪れた場合。

6899 東2
 ASTI
-3.95%

は本日反発。

トレンドに乗れれば、高値を目指す可能性が十分あります。

ただし、全体相場が崩れた場合には、優良企業であっても、容赦なく売られることを肝に銘じておくことです。


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■■日経平均株価適正水準および上限値・下限値について■■
当 ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、3月29日大引け時点で0.06%(約13円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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