先週木曜日に「ひと山つけた」としておきましたが、日経平均株価は本日終値までわずか2営業日で高値23,382.15円から安値22,380.99円まで1,000円以上の下落となりました。

本日は、後場に日銀が729億円買ってきましたが、引け前30分間で150円ほど急激に値を下げて安値引けで取引を終えています。

先週まで続いた出来高も急減、どこまで調整するか気がかりなところです。


日経平均株価終値
22,380.99円(-300.43円/-1.32%)

ドル円
113.50円(0.04円安)

NT倍率
12.55倍

出来高
15.66億株

売買代金
2.796兆円

値上がり:値下がり
5941377

空売り比率
39.5%

信用評価損益率(松井証券)
-2.87%

裁定買い残(推定)
2.91兆円



NT倍率が大きく下落しており、先物主導でインデックスを吊り上げた投機的な相場も一段落したことを印象付けています。


日経平均
-1.59%

TOPIX
-0.94%

東証2部指数
-1.59%

マザーズ
-1.05%

ジャスダック
-0.23%

全市場下落となっており、資金循環は見られず。「祭りの後」の雰囲気が漂っておりあまり良い空気ではありません。

日曜配信でも触れた通り、先週に大きく値を崩した欧州市場ですが、週明けの本日も、英・独ともに下続落となっており、ドイツDAXは一気に25日線を割り込んできました。

英FTSEは完全にネックラインを割り込みました。

なんとか踏ん張っている米市場の調整も現実味を帯びてきます。



本日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:23,119円
日経平均下落注意水準:22,656円
13日日経平均株価:22,380.43円↓(乖離率+6.13%)
日経平均株価適正水準上限22,193円
日経平均株価適正水準中央:21,087円
日経平均下適正水準下限:20,340円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日経平均株価はようやく株価適正水準に向けて回帰し始め、本日終値で下落注意水準以下に下がってきました。

乖離率+6.13%

今回の相場ではひとつ言えるのは、上昇の最終局面では、これまで以上に投機筋の買い仕掛けが鮮明になったと言うことです。

「登り100日、下げ10日」などと言われる様に、通常、上昇相場においては下落相場のような急劇な値動きとはならず、「天井」を見極めるのは容易ではありませんでしたが、今回の上昇相場においては、先物主導でインデックスを吊り上げると言った投機的な値動きが鮮明になり、先週木曜の動きは、明らかに天井を付けるだろうことが、指標と値動きによく表れていました。

背景には、流動性が極めて高くかつては売り仕掛けで大きな値幅を取れた日本市場も、日銀による月間5,000億円の買い支えによって「売り」ではなかなか儲けられなくなっており、今回は先物とインデックス連動銘柄を買い上がることで、投機筋が利幅の拡大を狙ってきたと思われます。

これまでは「大底買い」を基本として相場と対峙してきましたが、今回の相場を受け、今後は「基礎投資学習ツール」の高値レンジ、つまり「株価適正水準上限」以上のレンジに分析を加え「大底買い」と真逆の、投機的な買い上がりによる「天井売り」(シグナル点灯)にも対応できるように調整したいと思います。


上記については、長期的な検証が必要と思われますが、今後も全方向から相場へのアプローチを実施していきます。

ちなみに、本日行った高値圏の解析・更新後のツールを見ると、先週からの相場は画像のような感じで天井を付けたようです。

Image4

先週木曜日前場の異様な買い上がりでは、ザラバで一時天井をオーバーシュートしており、23,270円超えの場面は、絶好の「売り場」となっていた可能性が高いと言えます。


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当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、11月9日大引け時点で0.32%(約72円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られていま分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください
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