株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに、現代の株式相場について語ります。 独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し、相場の大底を判定。
2016年は2月12日、6月24日にドン底の日本株を買い出動。10月7日には相場の上昇転換を捉えて買い出動。毎日公表される株式指標から、その日の相場の姿を分析し株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的な内容をお届けします。
2017年7月、独自ノウハウで開発した銘柄選定ツール「Stocks」をリリース(会員限定配布)。
相場の天底を教えてくれる「基礎投資学習ツール」とともに使用することで、「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き、日本の投資教育確立をめざして投資初心者に向け配信します。

2016年09月

 

基礎投資ツール サンプル公開

本日の更新は、今しばらくお待ちください。


お伝えしておりました基礎投資ツール(寺子屋ツール)最新版のサンプルを公開いたします。

10月7日までの間、すべての機能をご使用いただけます。

http://blog.livedoor.jp/jissen_kabu/sample.zip

パスワード付き圧縮ファイルとなっておりますが、解凍パスワードは

smp1007

となります。

ツールの使用要領は、ツール内の「著作権・使用要領・履歴」タブにある「使用要領」をご覧ください。

尚、ご使用に当たっては、マイクロソフト・エクセルが必要となります。
また、マクロ機能を有効にしてご使用ください。


Hama
 

OPECサプライズもドイツ銀不安拡大か

直前までの流れに反して、OPEC非公式会合にて原油の減産が決まりました。

11月から日量最大3,300万バレルを上限とし事実上の減産、規模的には決して大きくないとは言うものの、増産凍結ではなく減産で合意したことは、市場にとって大きなサプライズとなりました。

正式な合意は11月のOPEC総会までお預けとのことなので、不参加のロシア、不服を漏らすイランなど、若干の懸念材料は残ります。

原油価格の上昇、欧米株の上昇を受け、リスクオフの流れが和らぎ、日経平均株価も先物主導で大幅高となっています。

(WTI原油先物価格は、OPEC減産合意で大幅高)
Image4


資源・エネルギー関連が相場を押し上げています。

ドル円、概ね1円安

日経平均株価終値
16,693.71円(+228.31円)

出来高
17.61億株

売買代金
1.879兆円

ドル円
101.62円(1.01円安)

空売り比率
37.4%

騰落レシオ
121.77

25日線乖離率
-0.19%

NT倍率
12.43倍


原油上昇、欧米上昇の流れを受けた日本市場ですが、
出来高は17.6億株
売買代金1.88兆円
空売り比率37.4%

決して積極買いとなっているわけではなく、買戻し主体であること、さらに、
日経平均上昇率1.39%
TOPIX上昇率0.93%
NT倍率12.43%

先物主導により踏み上げ的な買戻しが入り、NT倍率が大きく上昇していることがわかります。


裁定買い残(9月27日)
4.98億株


9月14日に2.27億株まで減少していた裁定残が、9月27日時点で4.98億株にまで増加しています。


日銀はこの2週間で3,700億円規模のETF買いを行っていますので、裁定残が底を尽きたため、日銀へのETF調達システムに関し、証券会社と日銀のやりとりの間で何らかの変更が生じた可能性があります。

もちろん表には出てこない話なのでなんとも言えませんが、最近は日銀が大きく買った日でも、直接的な影響がザラバで見られなかったりするため、これまでとは異なるシステムで日銀ETFが調達されているように思います。


29日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:17,071円
日経平均下落注意水準:16,736円
29日日経平均大引け株価:16,693.71円↑
日経平均株価適正水準上限:16,402円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。

28日のNY市場は、ドイツ銀行に対する信用不安が台頭し、大幅に値を下げています。

大手ヘッジファンドがドイツ銀行内の余剰資金を引き揚げたとのこと。

昨日も書きましたが、ドイツ銀行問題もいよいよ危険な香りが漂い始めています。


引き続きCP100%、いつでも動ける状態で市場を観察し続けます。

9月30日はてんこ盛りの経済指標

A 日:8月 全国消費者物価指数(CPI) 08:30
B 日:8月 失業率、有効求人倍率、9月東京都消費者物価指数(CPI)08:30
B 日:8月 鉱工業生産・速報値 08:50
B 中:9月 Caixin製造業購買担当者景気指数(PMI) 10:45
A 英:4-6月期 四半期国内総生産(GDP、改定値) 17:30
A 欧:9月 消費者物価指数(HICP、速報値)、8月失業率 18:00
A 米:8月 個人消費支出(PCE) 21:30

B 米:8月 個人所得 21:30
B 米:9月シカゴ購買部協会景気指数 22:45
B 米:9月ミシガン大学消費者態度指数・確報値 23:00


コメントをいただいていおります。
◆masa さん
いつも更新ありがとうございます。
毎回楽しみに拝見しております(^^)。 hama先生の相場観や投資判断基準は すごく参考になります。 特に日経平均の「適正水準」に関する考え方(見方)は、凄いと思います。  初めて見た時は、目から鱗でした・・・  最近の半分「官製相場」のような状況においても、その威力を十二分に発揮しているように思います。 これからも、無理をなさらない範囲内で弱小個人投資家のために頑張ってください!

◇コメント、ありがとうございます。適正水準に関しては、(企業)業績面と金融面から導き出される株価妥当値があり、人為的に操作しなければ、株価は通常その妥当値を追いかけるように動きます。現在は日銀の金融政策が市場への介入度合を強めており、また年金などのPKOが入るため自然な相場とは言えない状況になっています。まだまだ政策に期待が持てないため積極買いも入らず、日本市場はやや淀みはじめています。ただ、市場に振り回されて売買することは、自分の首を絞めることになります。引き続き、個人投資家の皆さんにとって有用な情報を発信し続けられるよう精進してまいります。今後ともよろしくお願いいたします。


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■基礎投資ツール(寺子屋ツール)最新版サンプル

10月7日までの間、すべての機能をご使用いただけます。

基礎投資ツールをダウンロード

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尚、ご使用に当たっては、マイクロソフト・エクセルが必要となります。
また、マクロ機能を有効にしてご使用ください。

ツールの詳しい使用要領は、ツール内の「著作権・使用要領・履歴」タブにある「使用要領」に記載しておりますので、そちらをご覧ください。

※基礎投資ツールに関するお問い合わせは以下のアドレスまでお願いいたします。
jissen_kabu@yahoo.co.jp
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それでは、皆さんがご自身の手でチャンスをものにし、厳しい現代の株式市場で勝ち抜かれることを願っております。

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当ブログが、皆さんの投資人生の一助となれば幸いです。

投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。


■■日経平均株価適正水準および上限値・下限値について■■
 当 ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、9月29日大引け時点で0.38%(約64円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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ドイツ銀行不安と長期金利低下懸念

28日の日経平均株価は大幅反落、配当権利落ちとは別に、金融関連株が売られています。


火種くすぶるドイツ銀行ですが、住宅ローン担保証券の不正販売
を行ったとして米司法省から約1兆4000億円(140億ドル)の支払い要求を受けているわけですが、同銀行CEOは「(米当局との問題解決に向け)ドイツ政府(メルケル首相)への支援要請を行った事実はない」とし、増資の必要性についても否定しています。

上場来最安値を更新していたドイツ銀行の株価は反発し、一旦安堵が広がっているように見える欧米市場ですが、膨大な不良債権を抱えている可能性があるドイツ銀の不安は再燃する可能性が高く、予断を許しません。


米株式市場が史上最高値の水準を維持し続け、ロンドン、ドイツも高止まりしている現状を考えると、サブプライム問題から発展したリーマンショックとまではいかないまでも、場合によっては欧州発金融不安による世界的株安の流れも頭の隅に置いておくことが肝要です。


変わって日本市場ですが、日銀会合で決定された長期金利を0%程度まで引き上げるという、いわゆるイールドカーブのコントロールとは裏腹に、22日以降長期国債は買われ続け、長期金利は低下の一途をたどっています。

(値上がりを続ける長期国債)
Image3

先人たちの教えとしては、長期金利のコントロールは不可能と言うことですので、今のところ、やはり先人たちの教えが正しいのかもしれない・・・・という印象を持ってしまいます。

再度金利低下による収益懸念が広がりつつある銀行株を筆頭に、金融関連が売られています。


日経平均株価終値
16,465.40円(-218.53円)

ドル円
100.61円(0.23円高)

出来高
16.44億株

売買代金
1.821兆円

空売り比率
39.8%

25日線かい離率
-1.51%

ボリンジャー
-1.22σ


日銀が連日ETFを買い進めています。

今週に入り3日連続で745億円の買い支えを行い、3日間ですでに2,235億円。

ただ、下落相場の歯止めにはなっておらず、日経平均株価は先週末比で約300円の下落となっています。


28日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:16,875円
日経平均下落注意水準:16,545円
28日日経平均大引け株価:16,465.40円↓
日経平均株価適正水準上限:16,214円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。

9月末の配当権利落ちによる株価下落は114.65円。


昨日も触れた石油輸出国機構(OPEC)会合ですが、昨日までの流れが一転したのか、昨日の情報がガセだったのか、いずれにせよ2008年以来初めて石油生産量を減らすことで合意した模様です。

主要産油国が足並みをそろえるまで減産は行なわない立場を堅持してきたサウジアラビアが態度を軟化させたとのこと。

イラン石油相も「OPECはきょう例外的な決定をし、市場管理で合意に達した」と。

NYダウは続伸、リスクオフの流れも和らぎ、29日は円が売られることになりそうです。


株価適正水準の算出に関して、8月29日に実施された225銘柄の入れ替え(ユニーグループ・ホールディングス(8270)に代わってファミリーマート(8028)を採用)に伴う影響が加味されておらず、1か月ほどの間、計算値に若干の誤差が発生していていました。

上記に伴い、次回日曜配信にて修正した最新版の寺子屋ツールを配布させていただきますので、ご了承ください。

会員の皆様、読者の皆様にご迷惑をおかけいたしましたこと、お詫び申し上げます。

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■基礎投資ツール(寺子屋ツール)最新版サンプル
(上記、銘柄入れ替えによる影響を修正済み)

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■■日経平均株価適正水準および上限値・下限値について■■
 当 ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、9月28日大引け時点で0.38%(約64円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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欧州金融不安、原油増産凍結困難に

先週末に父親が倒れたため、昨日は更新できずに申し訳ありませんでした。

最新の基礎投資ツールは、明日サンプルを公開いたします。
10月初頭までの期限付きではありますが、すべての機能をお試しいただけるようにしています。

ぜひ、お試しいただければと思います。


昨日、大幅安となっていた日経平均は、欧米株の下落を受けて前場-260円の大幅続落となっていました。

米大統領選に絡んで、民主党クリントン氏、共和党トランプ氏のテレビ討論会前にリスク回避の円買いも株価下押し圧力となっていましたが、10時の討論会開始から両氏の議論が進むにつれ、円売り・ドル買いへと流れが変わり、買戻しから日経平均株価も上昇、後場には日銀ETF買い、ドレッシング買い、配当取りの買いも入った模様で、大引け+140円の大幅反発で取引を終えました。


日経平均株価終値
16,683.93円(+139.37円)

ドル円
100.84円

出来高
22.39億株

売買代金
2.295兆円

NT倍率
12.37倍

空売り比率
42.8%

騰落レシオ
123.06


米大統領選を前にしたテレビ討論では、ヒラリー氏優勢との論調が大半となっており、大幅な政策転換はないとの見方から市場の安心感につながっています。


出来高22億株、売買代金2.3兆円、出来高増加を伴っての上昇となっておりますが、ドレッシング買いと配当取りの影響が出ていることがわかります。

NT倍率は12.37倍にまで下がっており、ようやく正常値に戻っています。

の開催中の産油国会議においてイラン石油相が増産凍結の選択肢を排除したとの情報が伝わり、原油安が加速、同時に安全資産の円買いも進み、大引け後の日経平均先物市場は、日経平均対比で250円ほど下落しています。


取引が始まった欧州株も続落となっており、間もなく取引が始まる米株式市場の反応に注目が集まります。


27日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:16,774円
27日日経平均大引け株価:16,683.93円↑
日経平均下落注意水準:16,442円
日経平均株価適正水準上限:16,111円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。

日経平均株価は注意水準超えが続いておりますが、様々な要因から「売り」需給に乏しいため、株価は下がりません。

ドイツ銀行が上場来最安値を更新しています。

様々なリスクオフ要因が世界市場に影を落としていますが、欧州金融不安にせよ、原油安にせよ、不安が向かう矛先はいつも安全通貨「円」となります。


9月16日付の投資部門別売買動向では、外国人が5,000億近い売り越しとなっており、3月以来の売り越し額となっていっます。


デフレ脱却の道筋が遠ざかるにつれ、安倍首相の掛け声とは裏腹に海外投資家の日本売りは加速することになります。

ばら撒きの延長ではなく、本腰を入れた構造改革、世界をリードする成長戦略が待たれます。


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■■日経平均株価適正水準および上限値・下限値について■■
 当 ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、9月27日大引け時点で0.38%(約64円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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日銀会合、FOMCを終えて

日銀会合に伴って長期金利上昇、米利上げ先送りも相まって、21日引け後から22日にかけてドル円100円割れ寸前まで円高が進行、日経平均先物も行って来いの大幅下落となっていました。

変わって、昨日22日はドイツ、ロンドンともに大陽線、NYダウも窓を開けての続伸、原油先物も大幅続伸となり、日本市場が休んでいる間にドル円水準にかかわらず、欧米市場に引っ張られる形で日経先物には買いが入り、休日明けの日経平均も反落ながら下落幅は小幅にとどまっています。

FOMCでは、3人の理事が反対票を投じ、利上げ先送りを決定しました。今後「景気の過熱を抑えつつインフレ高進を招かぬよう、利上げが必要になる」との見方を示しています。


世界市場は概ねFOMCの判断を好感し、昨日の欧米株は大幅上昇となりました。

日経平均株価終値
16,754.02円(-53.60円)

ドル円
101.00円

出来高
19.63億株

売買代金
2.233兆円

空売り比率
37.3%

騰落レシオ
114.86

水曜日に42.5%であった空売り比率が37.3%に減少し、買戻しが入っていることがわかります。

売買代金は2.2兆円で、閑散相場は続いていますが、中・小型株に資金が流れています。

23日大引け時点の日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:16,799円
23日日経平均大引け株価:16,754.02円↓
日経平均下落注意水準:16,468円
日経平均株価適正水準上限:16,136円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。

先日当欄で紹介したペプチドリームが連日上昇しています。

空売りで大きく下げていた銘柄も、需給が変われば流れが大きく変わります。

出来高等を見る限り、活況とは言えない状況が続いていますので、引き続き17,000円水準の攻防が予想されます。

来週は26日~28日にかけ産油国会議が開催されます。

原油価格が大幅に上昇しているだけに、結果次第では全体相場に大きく影響する可能性があります。

9月相場も来週で終了となります。

寺子屋ツール改め、基礎投資ツールに必要な機能を概ね搭載することができました。

寺子屋会員の皆さんには日曜配信で配布いたしますが、来週、当欄にて最新のサンプル版を掲載したいと思います。

上にも下にもなかなか盛り上がらない相場が続きますが、引き続き、個別銘柄にも着目しつつ、市場の行方を見守ってまいります。

それでは、皆さんがご自身の手でチャンスをものにし、厳しい現代の株式市場で勝ち抜かれることを願っております。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、9月23日大引け時点で0.38%(約64円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
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