株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに、現代の株式相場について語ります。 独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し、相場の大底を判定。
2016年は2月12日、6月24日にドン底の日本株を買い出動。10月7日には相場の上昇転換を捉えて買い出動。毎日公表される株式指標から、その日の相場の姿を分析し株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的な内容をお届けします。
2017年7月、独自ノウハウで開発した銘柄選定ツール「Stocks」をリリース(会員限定配布)。
相場の天底を教えてくれる「基礎投資学習ツール」とともに使用することで、「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き、日本の投資教育確立をめざして投資初心者に向け配信します。

2017年03月

 

空売り増加、日経平均は適正水準のレンジに

ドル円が一時112円を回復したものの、日経平均は大きく売り込まれました。

3月中旬以降、空売り比率が40%を超える日が多くなっています。

昨年の日銀緩和以降、日経平均株価は適正価格から1,000円~1,200円ほど上方乖離し続けていますが、本日は久々に適正水準のレンジに入っています。

Image2


日経平均株価終値
18,909.26円(-153.96円)

ドル円
111.87円(0.68円安)

売買高
22.22億株

売買代金
2.588兆円

空売り比率
40.4%

騰落レシオ
90.43

75日線は、昨年9月末以来、124日ぶりに下落に転じています。

日経平均株価が100日線を割り込むのは、トランプ氏がヒラリー氏を敗った11月9日のトランプショック以来。

その日を除けば、昨年9月15日以来となります。

投資部門別売買動向を見ると、海外投資家が日本株を売り続けて、2月以降2か月間で、現物を1.2兆円売却。

2月以降日銀は1.2兆円買っており、海外投資家の売りを吸収しています。

そして、個人投資家が保ち合いの19,300円~19.600円を買っています。

価格帯別出来高を見ると、再び19,400円に壁ができており、閑散が続く中、壁を破って上昇することができません。

Image4

31日大引け時点のの日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:19,894円
日経平均下落注意水準:19,473円
日経平均株価適正水準上限:19,052円
31日日経平均大引け株価:18,909.26円↓
日経平均株価適正水準中央:18,159円
◆◆◆◆◆

※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。


先日まで下落を続けていた原油価格ですが、クウェート石油相の発言をきっかけに、OPEC加盟国・非加盟国の減産措置延長期待が高まり、大きく反発。

一気に50ドルを超えてきました。

同時に、米債利回り上昇から、ドル円は111円台中盤から後半に回復し、リスクオフの流れは一旦遠ざかっています。

とはいうものの、日本市場は煮え切らない相場展開が続いており、ややダレてしまっています。


空売り比率の増加は、若干空気が変わってきた様にも思えますが、来週からは新年度相場。

活況なり、調整なり、少しはどちらかのトレンドが出てほしいものです。


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投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。


■■日経平均株価適正水準および上限値・下限値について■■
当 ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、3月31日大引け時点で0.02%(約4円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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食えない新年度相場

実質新年度相場を向かえた日本市場ですが、煮え切らない状況は変わらず。

NYが9日ぶりに反発し、ドル円も111円を回復したことで、下落局面も一息ついたと感じている投資家が多いということでしょうか、配当権利落ち分(約130円)を踏まえると、日経平均は150円ほどの上昇となっています。

TOPIXは下落しており、値上がり銘柄数715に対して、値下がり銘柄数1,158と、実質的には権利落ちで売られていることが分かります。

また、肝心の出来高は17億株。株価に方向感はなく、一過性の上昇・下落を繰り返しているに過ぎません。


ドル円はいったん戻しているものの、まだ円高トレンドは継続していると見ておくべき。


日経平均株価終値
19,217.48円(+14.61円)

出来高
17.51株

売買代金
2.160兆円

ドル円
111.15円(0.51円安)

値上がり銘柄数/値下がり銘柄数
716 / 1,158

PER
15.77倍

EPS
1,218.61円

昨日より、50日移動平均が75日移動平均を割り込んでいます。

米市場に踊らされる日本市場なので、日本単独で考えるのも適切とは言えませんが、この先保ち合いが続いた場合には、昨年夏以降に上昇トレンドへと転換した75日線の上昇が間もなく止まります。


29日大引け時点のの日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:19,740円
日経平均下落注意水準:19,323円
29日日経平均大引け株価:19,217.48円↑
日経平均株価適正水準上限:18,905円
日経平均株価適正水準中央:18,024円
◆◆◆◆◆

※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。


トレンドが出ない中で、やみくもに売り買いしても利益は出すのは難しく、ターゲットを絞っていくしかなさそうです。

3月15日のエントリーで取り上げた個別銘柄について、本日3月29日まで9日間の上昇率・下落率についてレビューしておきます。

【貸】は貸借銘柄

1419 東1【貸】
 タマホーム
+12.19%

2602 東1【貸】
 日清オイリオグループ
+5.33%

2722 JQ
 アイケイ
+16.55%

3782  東M
 ディー・ディー・エス
+16.1%

4026 東2
 神島化学工業
+14.36%

5358 東1【貸】
 イソライト工業
+9.23%

6800 東1【貸】
 ヨコオ
-8.8%

6899 東2
 ASTI
-3.95%

7956 東1【貸】
 ピジョン
+3.52%

8769 東2【貸】
 アドバンテッジリスクマネジメント
+13.39%

8877 東1【貸】
 日本エスリード
-4.86%

9435 東1【貸】
 光通信
-1.42%


上がっている銘柄群は良いとして、気になるのは下がっている銘柄群。

6800 東1【貸】
 ヨコオ
-8.8%

に反発場面が訪れた場合。

6899 東2
 ASTI
-3.95%

は本日反発。

トレンドに乗れれば、高値を目指す可能性が十分あります。

ただし、全体相場が崩れた場合には、優良企業であっても、容赦なく売られることを肝に銘じておくことです。


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■■日経平均株価適正水準および上限値・下限値について■■
当 ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、3月29日大引け時点で0.06%(約13円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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大幅反発も中身は買戻しと年度末需給

NYダウは8日続落ながら、50日線を割り込んだところで反発して陽線引け。

出来高も萎んでおり、弱気が蔓延するような状況でもない様子。

実質的に2016年度の最終取引となった日経平均株価は、権利付き最終日ながら出来高19億株。

売買代金は2.4兆円を越えてきましたが、薄商いは変わらずで、短期筋の買戻しと配当取りなど年度末需給で反発しています。


昨日の下落の8割を穴埋めた格好ですが、明日の実質新年度相場で配当落ち分130円を埋められるか、あるいはそれ以上の下落となるかが焦点になります。

ドル円は大きく動いていないため、ドル建て日経平均は173.57ドルと直近の高値を更新してきました。


日経平均株価終値
19,202.87円(+217.28円)

ドル円
110.64円(0.38円安)

出来高
19億株

売買代金
2.415兆円

ドル建て日経平均
173.57ドル

空売り比率
39.1%

信用買い残(JPX)
2.61兆円

信用買い残が2.6兆円にまで回復し、そこそこの水準になってきました。

原油はバレル48ドルまで戻しており、リスクオフの流れは一旦落ち着いているように見えますが、先高予想に対しては警戒心を持って見ています。

日経平均株価は、適正水準から+7%超えの乖離となっており、到底割安には思えません。

28日大引け時点のの日経平均株価適正水準を見ておきます。
◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:19,568円

28日日経平均大引け株価:19,202.87円↑
日経平均下落注意水準:19,154円

日経平均株価適正水準上限:18,741円
日経平均株価適正水準中央:17,870円
◆◆◆◆◆

※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。


以下のチャートは、日経平均株価の適正水準とその乖離率を示すものですが、昨年8月の日銀追加緩和以降、適正水準からの乖離は+5%~+7%を維持したまま大きく動かず、膠着相場が続いています。


過去のチャートを見ても、これだけ膠着状態が続くのは珍しいことです。

Image2

どこかで膠着が破られることになりますが、それまでは辛抱するしかありません。


引き続き、原油と為替には要警戒です。


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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、3月28日大引け時点で0.1%(約20円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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この下落水準での信用ナンピンはNG

原油売り、円買いのトレンド継続。

つまり、リスクオフの流れが継続しているということ。

トランプ政権云々はどうにでも解釈できるため、相場を見極める上では、あまり気にしないことです。

「水準」、「需給」、「値幅」を見て、全体相場を把握する。

私自身もまだ修行の身ですので、毎日、指標を観察し、「見極める力」を養っています。


権利付き最終日を明日に控え、週初は持ちこたえる流れと見ていましたが、空売り筋が動いています。

日経平均の頭、ファストリが大幅安。

とはいうものの、出来高17.63億株、売買代金2兆円。

まだ本格的な下落相場には移行しておらず、短期筋が買い戻せば一発で反発する状況です。


日経平均株価終値
18,985.59円(-276.94円)

出来高
17.63億株

売買代金
2.031兆円

ドル円
110.26円(1.21円高)

信用買い残(松井)
2,443億円

空売り比率
41.2%

Image3

25日線、50日線、75日線が収斂し、天井の可能性を示唆しています。

株価とは別に、ドル円チャートも先週お伝えした通り崩れています。

そして、原油価格。

直近のWTI原油先物価格は、47.3ドル付近まで下落しています。


日曜配信の繰り返しになりますが、24日に米石油大手(ベーカー・ヒューズ)が発表した、米国内の石油採掘装置(リグ)の稼働数は、前週比で21機増。

その増加量は2か月ぶりの大きさとなっています。

競争力を持つ米企業が、シェール・オイルの生産拡大に動いていており、OPECの減産量を米シェール企業が穴埋めしています。


当面の原油価格のカギを握っているのが、5月のOPEC総会。

市場関係者の視点は大半がトランプ政権の話ですが、気になるのはこちら。


27日大引け時点のの日経平均株価適正水準を見ておきます。

◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:19,497円
日経平均下落注意水準:19,085円
27日日経平均大引け株価:18,985.59円↓

日経平均株価適正水準上限:18,673円
日経平均株価適正水準中央:17,809円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。


日銀は当然今日も買い支え。

松井証券の信用買い残、信用評価損率を見ていると、下落に伴って信用ナンピン。

信用買い組は、反発したところは一旦手じまいが無難に思います。

場合によっては、後付け理由はさておき、NYSEの需給要因だけで大幅下落もあり得ます。

この下落水準で、信用ナンピンを行っていると致命傷になりかねません。


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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、3月27日大引け時点で0.3%(約6円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
日 経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果とし て得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、 との結果が得られています。
分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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ドル円111円維持できず。中期108円台も視野に

米市場については、各指数とも小動きとなり、NYダウが小幅続落、S&Pは小幅反発という結果に。

米市場が値幅的に踏ん張りを見せていますので、日本市場も一時19,000円を割り込んだものの、終わってみれば小幅反発。

昨日、本日とも日銀が736億円ずつETFを購入。

日銀のETF購入積算額は、本日13兆円を突破しました。


日経平均株価終値
19,085.31円(+43.93円)

出来高
17.60億株

売買代金
2.191兆円

ドル円
111.40円(0.15円高)

信用残(松井)
2,432億円

信用残(JPX)
2.547兆円


ドル円は111円台前半で踏ん張れず、一時110.6円まで円高がすすみました。

(現在は111円まで戻していますが、)こうなると、円高の目途は中期108台中盤までを想定しておく必要が出てきます。

結局注目されていた、米下院の米医療保険制度改革(オバマケア)代替法案の採決は延期となりましたが、トランプ政権の米議会運営に暗雲が立ち込めています。

トランプ大統領の支持率は既に37%にまで低下し、共和党の代替法案反対派も強気の姿勢を維持しています。

23日大引け時点のの日経平均株価適正水準を見ておきます。

◆◆◆◆◆
日経平均下落警戒水準:19,685円
日経平均下落注意水準:19,270円
23日日経平均大引け株価:19,085.31円↑

日経平均株価適正水準上限:18,854円
日経平均株価適正水準中央:17,988円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については、文末をご参照ください。


原油は1バレル48ドル付近を維持していますが、引き続き要注意。

期末にかけては配当取りとドレッシング買いが入りますが、引き続きセンチメントは改善していませんので、資金は温存し、大きく動くの待ちたいと思います。



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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、3月23日大引け時点で0.5%(約10円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。
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分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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