株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

2018年05月

 

買い意欲に欠ける展開のまま6月へ

前日の大幅下落から一転、イタリアネタがひとまず一日で賞味期限を迎えたことで4日ぶりに大きく反発したNY市場。

前日の下落を打ち消すことはできませんでしたが、ひとまずリスクオフは緩和。

とはいうものの、NYダウは依然として降下を始めた100日線の下にあり、下からは200日線がじわじわと迫る構図で、良くない状況。

2月のNY急落から間もなく4カ月が経過しますが、NYダウが再度200日線を試す展開も想定に入れておくことです。

本日の東証1部売買代金4.4兆円と大商いですが、その約半分は米MSCIのリバランス(銘柄入れ替え)に伴う大引けにかけての売買で、その額2.1兆円。

これがなければ2.3兆円程度となりますので、円売り、先物の買戻しが主体の反発に過ぎません。

日経平均株価終値
22,201.82円(+183.30円 +0.83%)

ドル円
108.79(0.10円安)


NT倍率
12.71倍

米10年債利回り
2.857%

225PER
13.32倍


売買代金
4.433兆円


値上がり / 値下がり
1,200/ 796

新高値 / 新安値
53 / 134

空売り比率
37.0%

信用評価損益率(30日松井証券)
-10.35%

信用買い残(30日松井証券)
2,913億円(+23億円)

裁定買い残
2.615兆円

先物を中心にインデックスがらみの買戻しが入っている中で、相対的に他の銘柄への買い意欲が弱いため、NT倍率12.71倍に達しています。

これも、あまり良くない状況で、相場全体への買い意欲が乏しいことの裏返し。

インデックス主導の戻り場面で、買い参戦する投資家は限定的で、総じて手じまいに動いているということ。

結果的には5月21日が高値となってSell in MAYの動き。この先の夏相場は波乱含みの展開を予感させます。

日経平均
+0.83%

TOPIX

+0.65%

東証2部指数

+0.74%

マザーズ

+1.08%

ジャスダック

+0.80%

昨日はどの市場もそれなりに売られすぎ領域に入っていましたが、本日の反発をもってしても状況は大きく変わらず、短期的には売られすぎ。

引き続き買い意欲が出てこなければ、「売られすぎ」を日柄でこなした後、次の下落場面を迎える展開か。

TOPIXは9日ぶりにようやく反発。

◆◆◆◆◆
日経平均適正水準上限:23,626円
日経平均適正水準中央:22,347円
31日日経平均:22,201.82↑(乖離率-0.65%)
日経平均適正水準下限:21,580円
日経平均打診買い水準:20,373円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日発表の投資部門別売買動向は、現物に焦点を当てると、海外投資家-3,400憶円売り越し。

これに対抗して買っているのは個人の信用買い+1,370憶円日銀ETF+2,220憶円で合わせて+3,590憶円

個人の買いはその大半が信用枠で、現金枠での買い越しはわずか+77億円

いわゆる信用ナンピン。

本日で5月相場は終了。

調整不足のままここまで来ているだけに、どこで本格調整となるか、しばらくNYの動きから目が離せません。

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当ブログが、皆さんの投資人生の一助となれば幸いです。

投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、5月11日大引け時点で0.43%(約98円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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先取り厳選銘柄

会員の皆様

昨日(5月30日)深夜に更新された四季報オンラインのデータより、業績有望な先取り厳選銘柄6銘柄抽出しております。

寺子屋 会員の方は、Stocksに記載したパスワードで、以下のページにお進みください。
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台風の目は米国の金融引き締め

イタリアのユーロ圏離脱や、ドイツ銀をはじめとする欧州金融リスクが騒がれ始め、あれよあれよと下落する世界の株式市場。

ともに以前から懸念材料とされていたものですが、改めて投資家が気にし始めたことで一気に不安が拡散しています。
ドイツ銀行の株価は、上場来安値更新まであと一歩。

下落相場に直面すると新興国不安、原油下落、ユーロ安などいろんな口実が出てきますが、本質的には米国の金融引き締めが台風の目であり、そこに向かって世界のマネーが吸い上げられていく過程で起こっている現象と見ておくべきで、それが一歩間違うと●●ショック、●●危機という形で市場を襲うことになります。

アジア通貨危機、リーマンショック、、、、

昨日のNYダウは一時500ドル安となりましたが、ナスダックは意外と強く、大きくは崩れませんでした。

日経平均株価は何度か22,000円を割り込みましたが、引けではなんとか大台を維持。

それでも大幅続落となりました。

日経平均株価終値
22,018.52円(-339.91円 -1.52%)

ドル円
108.69(0.40円高)


NT倍率
12.68倍

米10年債利回り
2.835%

225PER
13.23倍


売買代金
2.778兆円


値上がり / 値下がり
292/ 1,760

新高値 / 新安値
15 / 302

空売り比率
44.2%

信用評価損益率(29日松井証券)
-9.59%

信用買い残(29日松井証券)
2,890億円(+12億円)

裁定買い残
2.635兆円

本日の下落で、全市場が一程度の売られすぎを示しており、目先反発しやすい状況となっています。

Image4

ただし、松井証券の信用買い残は昨日の下落場面で増加しており、信用評価損益率マイナス10%にも達していない状況からすれば、おそらく本日も信用買い残は増加していると思われます。

潜在的な需給環境は改善していませんので、一旦相場が戻った場合でも気が抜けない状況は続くと見ておいた方が無難です。

NT倍率も高水準のまま。

出来高はそれほど膨らんでいないため、まだ本格的な売りとは言えませんが、薄商いの中で日銀が6日連続ETFを買っており、相場を支える効果はそれなりにありそうです。

日経平均
-1.52%

TOPIX

-1.46%

東証2部指数

-0.78%

マザーズ

-1.14%

ジャスダック

-0.83%

◆◆◆◆◆
日経平均適正水準上限:23,585円
日経平均適正水準中央:22,308円
30日日経平均:22,018.52↓(乖離率-1.30%)
日経平均適正水準下限:21,543円
日経平均打診買い水準:20,338円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

今のところ大幅下落となった米株式市場のセンチメントはさほど悪化していない様子。

明日以降、市場に流れるニュースに一喜一憂しても仕方ありませんので、成り行きを見守りながら買い場が訪れるのを待ちます。

これより、四季報オンラインの更新データを確認し、明日の朝までに再度エントリーする予定です。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、5月11日大引け時点で0.43%(約98円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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下落をはじめたNYダウ100日線

昨日の日本市場は売買代金1.81兆円の閑散相場となりました。

ロンドン・NYともに休場ということで、ほぼ同じ条件の昨年の5月29日(月)も同水準の1.79兆円

昨日気になったのは再び12.7倍まで上昇したNT倍率

先週金曜日、昨日月曜日と、日経平均株価は上昇しましたがTOPIXは2日とも続落。

5月21日に23,000円を達成した後、TOPIXは一日も反発できず7日続落となりました。

原油続落の流れで米金利も低下、ドル円109円割れとなっています。

イタリア、スペインなど欧州政治を理由とするユーロ安懸念でのリスクオフとされていますが、先週末の原油急落がその引き金を引いた可能性が高い。


日経平均株価終値
22,358.43円(-12.66円 -0.55%)

ドル円
109.09(0.47円高)


NT倍率
12.69倍

米10年債利回り
2.895%

225PER
13.43倍


売買代金
2.035兆円


値上がり / 値下がり
507/ 1,499

新高値 / 新安値
42 / 168

空売り比率
44.0%

裁定買い残
2.696兆円

ここ数日の値上がり銘柄、値下がり銘柄からして、23,000円回復をきっかけに、投資家たちが手じまいに動いている様子がうかがえます。もちろん背景には、何度も触れてきた決算出尽くしとEPSの下落があります。

本日は空売り比率も44%と言うことで、投機的な売りも相場を叩いています。

もう一点。

新安値銘柄数168は昨年4月中旬以来、1年以上ぶり。

日経平均
-0.55%

TOPIX

-0.48%

東証2部指数

-0.49%

マザーズ

-1.87%

ジャスダック

-0.51%

マザーズは大幅続落。

◆◆◆◆◆
日経平均適正水準上限:23,654円
日経平均適正水準中央:22,372円
29日日経平均:22,358.43↓(乖離率-0.06%)
日経平均適正水準下限:21,606円
日経平均打診買い水準:20,398円

◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日JPXが発表した5月25日付の信用買い残3.42兆円

本日の下落でさらに増加していると考えられますが、信用残裁定残は2月の急落直前とほぼ同水準。

基礎投資学習ツールの「INDEX」を見ると、さすがにTOPIXは売られすぎとなっています。

Image32

ただ、潜在的な需給改善が進んでいないため、下げ余地は十分あり。

先程書いた新安値銘柄数から言っても、本格調整となるならこの程度の下落では済みません。

念のため、3年チャートを張っておきますので御参考まで。

Image34

連休明けのNYダウは続落ではじまっており、再び100日線を大きく割り込んできました。

これまでと大きく違うポイントは、先週金曜日に100日線が下落を始めたこと。

そろそろ中・長期投資家が手じまう環境が形成されつつあります。

来週6月8日(金)MSQ、13日(水)FOMC。

6月から日米通商交渉もスタートします。

風林火山


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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、5月11日大引け時点で0.43%(約98円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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株式投資 寺子屋D21(2018.05.27)

2018年5月27日(日)


株式投資 寺子屋

週末の原油価格が急落しています。

Image23

OPEC加盟国とロシアなどの非加盟産油国が、約1年半にわたって行ってきた協調減産が一部見直される動きとなっています。理由は、イランとベネズエラの原油供給量が大幅に減少する可能性あるから。

この報道を受けたWTI原油先物市場は、週末に大幅続落となりました。

4.5%を超える大幅下落は、積みあがっていた需給の巻き戻しという側面が大きい訳ですが、リスクオン、オフの引き金にもなりやすい原油価格ですので、来週以降どこまで下落するか見ものと言えます。


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