株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

2019年06月

 

ついに裁定残は3,000億円台に

27日(木)の日経平均株+250円と大きく反発。

G20を前に「米中貿易交渉が暫定的な停戦で合意」との報道を受けての上昇。

値幅を伴った上昇とはいえ、依然として売買代金はなんとか2兆円をクリアする程度で活況には程遠い状況。

どちらかというと1ドル108円台までの円安に株価が連動した格好。

米国は、おそらく追加関税は発動せず、カードとして残したまま交渉継続ということなのでしょう。

日経平均株価
21,338.17円+251.58円 +1.19%

TOPIX
1,553.27pt+18.93pt +1.23%

ドル円
108.06(0.61円安

米10年債利回り
2.064↑

売買代金
2.003兆円

空売り比率
45.0%

裁定買い残(25日推定)
3,952億円

昨日発表された21日時点の裁定買い残は、ついに4,000億円を割り込んでおり、これでは投機筋も売り崩す気になれません。

裁定買い残は2009年2月に2,538億円にまで減少したことがありますが、これはリーマンショック後の世界金融危機で日経平均株価が7,000円台に落ち込んだ頃の話。

そういった意味では需給的に日本株は売られすぎている側面もあり、10月に控えた消費増税がその原因にほかなりません。

外国人は7週連続の現物売り越し。

日経平均株価
+1.19%

TOPIX
+1.23%

東証2部指数
+0.92%

マザーズ指数
+0.46%

ジャスダック指数
+0.79%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,268
27日日経平均:21,338.17円↑(乖離率-4.04%)
日経平均適正水準下限:21,153円
日経打診買い水準:19,774円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

トランプ大統領による利下げ圧力が増す中、パウエルFRB議長が7月利下げをけん制しています。

ここ数日のNY市場は弱含む展開が続いていますが、G20が終わるまで動けない状況は変わらず。

他の市場も同様。

総合売買指数をみても、エネルギー的には中立に近く、どちらにも動いてもよい状況。

来週からはじまる7月相場は、どうにも気がかりでなりません。


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当ブログは、株式投資初心者の方を対象に、実践を通して、現代の株式投資において負けない投資手法を身に着けていただくことに主眼を置くとともに、日本の投資教育の確立を目指しています。

当ブログが、皆さんの投資 人生の一助となれば幸いです。

投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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6月は動けずじまい7月波乱に警戒

昨日、週明けの日経平均株価+27円の小幅反発。

売買代金は今年に入って最低の1.4兆円

これは2014年12月26日以来の数字でもあり、年末の薄商いならまだしも、、、、

要するに米国発のいくつかの対立構造で世界が混沌しており、売り方も買い方も身動きが取れないことを如実に表しています。

上海、香港、欧州、NY、どこも同じで商いは膨らまず。

本日の日経平均株価円高の流れとともに反落。

商いは膨らまず依然として風に舞う木の葉のようにマーケットの方向感が見えてきません。

日経平均株価
21,193.81円-92.18円 -0.43%

TOPIX
1,543.49pt-4.25pt ‐0.27%

ドル円
107.04(0.43円高

米10年債利回り
2.000↓

売買代金
1.731兆円

空売り比率
47.1%

今は力んでも仕方ありませんが、米債券利回りドル円の行くへには注目。

本日1ドル106円台に突入した後、幾分戻して足元は1ドル107円の攻防が続いています。

日経平均株価
‐0.43%

TOPIX
‐0.27%

東証2部指数
-0.02%

マザーズ指数
-0.92%

ジャスダック指数
-0.38%

上値切り下げの展開が続いているマザーズが短期持ち合いとなっています。

ここから底割れに向かう可能性ありで、その場合、しばらくの間は相場全体の急落に警戒。

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,090
25日日経平均:21,193.81円↓(乖離率-4.06%)
日経平均適正水準下限:20,983円
日経打診買い水準:19,615円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日経平均株価は引き続き適正水準レンジに収まっており、株価水準としては安くもなく高くもなくニュートラル。

この点からも買いにせよ売りにせよ、手を出すには相応のリスクがあることは言うまでもありません。

6月はこのまま動けずじまいでしょうが、7月の波乱には要注意。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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株式投資 寺子屋G8(2019.6.23)

2019年6月23日(日)


株式投資 寺子屋

日米欧の中央銀行がハト派姿勢を示したことで、米株式市場ほか、注目の上海総合指数も持ち合いから上昇基調に転じています。

米ジャンク債も戻り高値を更新しており、リスク資産に資金が入っています。

それに比べて、我が国のリスク資産であるマザーズはさえない展開。

円高が日本市場を襲っていますが、今後の展開は、、、

寺子屋会員の方は、Stocksに記載したパワードで、以下のページにお進みください。

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ダウ史上最高値、3大中銀緩和モードへ

20日(木)の日経平均株価+129円の続伸で、節目となる21,500円には届かなったものの高値はその手前21,491円。

前日のFOMCで、6月利下げこそなかったものの、声明文から7月の利下げが濃厚となり、これは素直にマーケットの意向に沿うものでNYが好感。

ECBドラギ総裁の緩和発言の後だけに、欧州と米国が歩調を合わせるハト派姿勢を見せてNYダウSP500は史上最高値を更新しました。

米中貿易摩擦だけでなく、ドル円107円台まで円高が進んでいますが、2大中銀の発言だけで緩和期待が業績悪化を飲み込む流れとなっています。

一昨日も書いた通りマーケットは不況の株高を織り込んでいるということ

日経平均株価
21,462.86円+128.99円 +0.60%

TOPIX
1,559.90pt+4.63pt +0.30%

ドル円
107.64(0.81円高

米10年債利回り
1.982↓

売買代金
1.793兆円

そうはいっても、売買代金1.79兆円どまりで、これはG20の米中攻防を見極めたいということを象徴しています。

20日に発表された裁定買い残5,400億円まで減少しており、下落のアクセルとなる潜在需給はカラカラに枯れている状況。

Image2

逆に、裁定売り残は7,000憶円ほどで、需給的には下がりづらい状況。

空売り比率と合わせて、売り物が出てこないと薄商いでも上昇しやすい環境にあります。

日経平均株価
+0.60%

TOPIX
+0.30%

東証2部指数
+0.49%

マザーズ指数
+1.27%

ジャスダック指数
+0.82%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,227
20日日経平均:21,462.86円↑(乖離率-3.44%)
日経平均適正水準下限:21,116円
日経打診買い水準:19,740円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

19日、20日と日経平均株価は再び適正水準のレンジに入ってきましたが、日経平均株価総合売買指数25%と、短期的には上昇エネルギーが失われつつある状況でここから先は頭が重くなってきます。

ただ、TOPIX総合売買指数36%で、まだ幾分の上昇余地あり。

円高に歯止めをかける必要がある日銀ですが、20日の金融政策決定会合後に「追加緩和を行う際は副作用が小さくなり、正味で緩和の効果が最も大きくなるような措置を検討する」と黒田総裁。

米利下げに合わせて追加緩和を行う可能性を示唆しているとも言え、欧州、米国、そして日本の中央銀行が金融緩和モードに入りつつあります。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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ドラギ総裁が追加緩和に言及、FOMCにも影響か

週明け2日間、日経平均株価は21,000円の攻防が続いています。

売買代金は昨日1.65兆円、本日1.76兆円で、米市場や上海、香港も含めてFOMC待ちの閑散相場。

日経平均株価
20,972.71円-151.29円 -0.72%

TOPIX
1,528.67pt-11.07pt -0.72%

ドル円
108.32(0.29円高

米10年債利回り
2.084%↓

売買代金
1.775兆円

値上がり銘柄数 / 値下がり銘柄数
307/ 1,781

空売り比率
46.8%

様子見の割には空売り比率が高いのが気になるところ。

この空売り組は、FOMCというよりG20を睨んでいる部分も大きい様に思います。

本日大引け後に、米10年債利回り2.025%まで大きく低下しており、米利下げ観測が強まっている様子。

米中対立の溝は簡単には埋まりそうにないため、界経済悪化による企業業績悪化、さらに米利下げによる円高とリスクオフによる円高が重なれば、日本市場は厳しい状況に置かれることになるかもしれません。

マザーズは2%超えの続落となっていますが、昨日20%まで減少していたマザーズ総合売買指数からすれば自然な流れ。

Image2


日経平均株価
-0.72%

TOPIX
-0.72%

東証2部指数
-0.82%

マザーズ指数
-2.02%

ジャスダック指数
-1.00%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,292
日経平均適正水準下限:21,175円
18日日経平均:20,972.71円↓(乖離率-5.92%)
日経打診買い水準:19,795円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日、日本時間夕方にドラギECB総裁が利下げや追加緩和に踏み切る可能性に言及しており、欧州株は窓開を開けて反発(続伸)しています。

今週は米FOMCのみならず、日銀会合英中銀会合も行われるため、ECBがフライングした格好ではありますが、欧州の緩和姿勢が鮮明になれば、世界の中銀は一気に緩和ムードに動く可能性があります。

先程始まったNY市場も続伸して始まっており、動きとしては「不景気の株高」を先取りするもの。

何はともあれ明日のFOMC結果を待ってから。

ECBの緩和姿勢に続いて、もしもFRBが利下げに踏み切るか量的緩和を示唆することになれば、マーケットは一段と強気モードに入ることになりそうです。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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