株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

2019年08月

 

リバランスで売買代金1.6兆円とは酷い

29日(木)の日経平均株価-18円の反落。

堅調な原油需要から前日のNY市場はエネルギーセクターが買われて高かったのものの(NYダウ+258ドル)、一昨日のNYがそれなりの下落を見せた中でも昨日の日経平均株価はプラスで終えていたため、その分、本日の日経平均株価は上がらず。

英国でハードブレグジットの可能性が高まったためリスク回避姿勢が強まったこともあり、前場は下げ基調でしたが、ドル円が横ばい(幾分円安)であることに加え、アジアも売られていないため、リスク回避という雰囲気ではありません。

日経平均株価
20,460.93円-18.49円 -0.09%

TOPIX
1,490.17pt-0.18pt -0.01%

ドル円
105.87(0.03円安

米10年債利回り
1.456%

売買代金
1.665兆円

空売り比率
47.5%

売買代金2兆円割れは今日で12日連続で、これは2年10か月ぶりの記録。

そんな中マザーズは4日連続で-1%超えの下落を見ており、本日は-2%近い下落となって下値模索の展開に入りました。

約1か月後に導入される消費増税に加え、金融政策では緩和余地がなくなっている日本市場ですが、マザーズはその先行きを織り込むかのような動きに見えます。

日経平均株価については、これをPKOでどこまで踏ん張れるか。

日経平均株価
-0.09%

TOPIX
-0.01%

東証2部指数
-0.23%

マザーズ指数
-1.95%

ジャスダック指数
-0.59%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:21,596
29日日経平均:20,460.93円↓(乖離率-5.26%)
日経平均適正水準下限:20,443円
日経打診買い水準:19,096円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日発表の裁定買い残4,800憶円対し、裁定売り残は1.9兆円で、歴史的な逆転状況。

これでも上昇できない日本市場は、日本株を買おうという投資家がいないため。

現に、本日はTOPIXJPX400のリバランスがあったため、引けは売買代金2兆円に乗せてくるかとみていましたが、結果は1.6兆円そこそこで、どうにも酷い状況。

増税方針の政府政策と、大した緩和カードを持ちえない日銀の金融政策、ともに日本株を買う要素なしといったところ。

変化を待つしかなさそうです。

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当ブログが、皆さんの投資 人生の一助となれば幸いです。

投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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トランプツイートに振り回されるマーケット

昨日、週明けの日経平均株価-450円の大幅反落。

既報の通りですが、先週末の中国による報復関税とトランプ氏による対抗追加関税ツイートから金曜日のNYがリスクオフで大きく下げたたため。

昨日は朝方1ドル104円台後半まで円高が進んでいたため、日経平均は2万円の攻防となるのではないかと見ていましたが、結果的には売買代金1.9兆円と投げ売る投資家もおらず、空売り比率49.2%から、売り物の半分は短期資金による空売りというのが実態。

変わって昨日のNY市場は週末から一転、トランプ大統領が中国との協議再開、合意に意欲を示したことでリスクオフ緩和となり3指標揃って+1%超の反発。

マーケットはアルゴリズム取引を含む短期資金が右往左往しているだけで、中・長期資金は静観。

トランプツイートに振り回される展開が続いています。

当然、本日の日経平均株価も反発して+195円で大引け。

日経平均株価
20,456.08円+195.04円 +0.96%

TOPIX
1,489.69pt+11.66pt +0.79%

ドル円
105.69(0.44円安

米10年債利回り
1.513%

売買代金
1.770兆円

空売り比率
43.8%

米中摩擦の割に、上海は意外に強い展開。

にわかには判断できないものの、リスクオフと並行して台頭する世界的な緩和期待がマーケットの下支え、もっと言えば押し上げ要因になっているような相場付きだけに、一筋縄では行かない相場といえます。

日経平均株価
+0.96%

TOPIX
+0.79%

東証2部指数
+0.14%

マザーズ指数
-1.39%

ジャスダック指数
+0.39%

NY、東京ともに反発基調。これに対してメルカリそーせいなどが売られたマザーズの下落はマーケットの雰囲気を一層悪くしています。

目先の日本市場は、過度の悲観は必要ないにしても楽観できない状況が続きます。

ドル円の適正レンジはお伝えしている通りですが、投資家であれば常に念頭に置いておきたい数字。

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:21,599
27日日経平均:20,456.08円↑(乖離率-5.29%)
日経平均適正水準下限:20,452円
日経打診買い水準:19,105円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

トランプツイートに振り回されるマーケットですが、本流が見えていれば動じることなかれ。

8月、会員の皆様には臨時配信を数回お送りしておりますが、人生も投資も急がないことです。

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株式投資 寺子屋G17(2019.8.25)

2019年8月25日(日)


株式投資 寺子屋

週末のNY市場は波乱となりました。

8月も最終週に入る中、急速な円高が進んでいます。

日経平均株価は20,000円を維持できるか、、、

そして、その時私たち投資家はどうするか、、、

寺子屋会員の方は、Stocksに記載したパワードで、以下のページにお進みください。

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ややリスクオフ緩和でジャクソンホール待ち

22日の日経平均株価は、わずかに反発。

昨日のNYが3指標揃ってそれなりの上昇となっていたため、日経平均株価も寄り付き21,700円を超えたものの、前場のうちに失速。

後場はほぼマイナス圏で推移していましたが、引け前30分でなんとかプラスに浮上し終値+9円。 

昨日まで3日連続で1.5兆円台となっていた売買代金は、本日1.7兆円とわずかに増えたものの基本的には閑散に変わりなし。

海外機関投資家は基本、日本市場をスルーといった感触。

ドル円も106円台ミドルを挟んだ動きが続いています。

日経平均株価
20,628.01円+9.44円 +0.05%

TOPIX
1,498.06pt+0.55pt +0.04%

ドル円
106.43(0.09円安

米10年債利回り
1.569%

売買代金
1.728兆円

空売り比率
44.7%


日経平均株価
+0.05%

TOPIX
+0.04%

東証2部指数
+0.07%

マザーズ指数
‐0.69%

ジャスダック指数
-0.60%

マザーズ反落、ジャスダックは続落していますが、一定の戻りを見た中での手じまい売りが優勢となっている印象。

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:21,746
22日日経平均:20,628.01円↑(乖離率-5.14)
日経平均適正水準下限:20,601円
日経打診買い水準:19,245円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

決算シーズンを終えて、投資家の視点は各国の金融政策や景気対策に向かっています。

特に米FRBの出方に敏感になっているのは言うまでもありませんが、先週は、中国、ドイツによる景気対策が報じられました。

これを後追いするかのように、米中摩擦により景気後退の原因を作ってきたトランプ大統領も「様々な減税を検討している」と、大統領選での票集めの意味もあるでしょうが、事実上リセッションの可能性を念頭に置いた発言を行っています。

欧州や中国のマクロ指標は明らかに景気後退を印象付けるものとなっていますが、各国が金融緩和や景気対策を打ち出すことで、投資資金は半年から9か月先を織り込む形でマーケットに流入してきます。

上記により、直近のマーケットはややリスクオフ緩和といった空気が漂っている様に思いますが、とにかく23日のジャクソンホール会議(カンザスシティ連銀経済シンポジウム)でのパウエル議長講演を通過しない限り、安易に動けない状況は変わりません。

総合売買指数をみても、マーケットがどちらに動いてもおかしくない50%近辺を示しています。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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利下げ期待や独中の景気策で不況の株高へフライング

昨日、週明けの日経平均株価+144円の続伸、本日20日は+114円で3日続伸。

NY市場が先週末から3連騰となっていることをそのままスライドする戻り足ですが、先週の日経平均がNYほど下げなかった分、戻り場面もNYに比べて鈍い状況。

売買代金は昨日、本日と2日続けて1.5兆円で何とも寂しい相場つき。

投資家不在の東京は上にも下にもボラがでません。

まあ、今週はパウエル議長のジャクソンホール講演(23日)を控えているだけに、9月の利下げを織り込んでしまっているマーケットは身動きが取りづらいというのもあるのでしょう。

日経平均株価
20,677.22円+114.06円 +0.55%

TOPIX
1,506.77pt+12.44pt +0.83%

ドル円
106.55(0.16円安

米10年債利回り
1.594%

売買代金
1.584兆円

空売り比率
43.4%


日経平均株価
+0.55%

TOPIX
+0.83%

東証2部指数
+0.56%

マザーズ指数
+1.86%

ジャスダック指数
+0.89%

先週、ネックラインボトムにさしかかっていたマザーズも、2日続伸でなんとか切り返してきました。

ここから持ち直せば、850から950のラインは強い節になる可能性あり。

引き続き上海の動きとともに要ウォッチ。

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:21,740
20日日経平均:20,677.22円↑(乖離率-4.89)
日経平均適正水準下限:20,601円
日経打診買い水準:19,246円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

昨日、トランプ大統領はFRBに対して「短期的に1%の利下げを行う必要がある」とツイッターで要求、加えて量的緩和も実施するよう求めています。

市場もまたFRBの利下げ(金融緩和)を織り込む動きが続いており(金利低下、株価反発)、中国やドイツの景気刺激策なども併せてみると、マーケットはまさに「不況の株高」を先取りするような動きとなっています。

ただ、これはフライングの可能性が高く、米中の対立は何も解決していませんし、香港で長引く抗議活動も米中対立を一層深刻にする可能性あり。

本日は、株価水準的にもニュートラル位置(適正水準)に戻っていますので、安易に手を出せない相場が続きます。

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