株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

2019年09月

 

10日続伸も不透明さが残る連休明け

先週のECB理事会は、予定通りマイナス金利を深堀りする利下げが決定されるとともに、異議を唱える国々の主張をドラギ総裁が抑える形で量的緩和も決定されました。

木曜、金曜日の欧米株価はこれらを好感して続伸、NYダウは8連騰で新高値まであと一歩のところまで迫りました。

ただ、個人的な感想を言えば、ECBの量的緩和を受けたマーケットの反応は意外と小さく、「想定内だった」との声もありますが、これには違和感ありで、金融緩和の役割が薄らいでいる様にも思います。

それはさておき、週末を挟んで、昨日月曜日のNY市場はサウジアラビアの石油施設が無人機の攻撃を受けたことで、サウジアラビアの産油量の約半分が生産停止となり、原油の供給不安から原油先物相場が急伸、原油やガソリンのコスト高や消費への悪影響が懸念されたほか、中東における地政学的リスクも高まったとして売り優勢の展開となりました。

ただ、下げ幅は限定的でリスクオフという雰囲気ではありません。

NYダウ
-0.52%

S&P500   
-0.31%

ナスダック   
-0.28%

NYダウの連騰は8日でストップし史上最高値の更新は先送りとなっています。

昨日は上海が小反落、ロンドン、ドイツも反落。

変わって、本日連休明けとなった日本市場は、寄り付きから数分間は安かったものの、過度に売り込まれることはなく、ほぼ寄り底。

10:00前にプラス圏に浮上した日経平均株価は底堅い展開となり、終わってみれば小幅ながら10日続伸で節目の22,000円を回復してきました。

マーケットは過熱感からいつ崩れてもおかしくない状況ですが、債券売り(利回り上昇)、株買いの流れが続いており、PBRの低い割安株に資金が流入し相場を支えています。

売買代金2.4兆円とそこそこ。

日経平均株価
22,001.32円+13.03円 +0.06%

TOPIX
1,614.58pt+4.71pt +0.29%

ドル円
108.18(0.07円安

米10年債利回り
1.835%↑

売買代金
2.420兆円

値上がり銘柄数 / 値下がり銘柄数
1250/792

騰落レシオ
124.46

RSI(9日)
100.00

RSI(14日)
94.13

VR(14日)
89.43

サイコロジカル
91.66

ボリンジャーσ
+2.28σ

空売り比率
40.3%

本日の空売り比率40.3%は3月4日以来の低さで、売り方が後ずさりしている様子がうかがえます。

NYダウは8連騰から反落となりましたが、本日から2日間行われるFOMCの結果待ちで一呼吸置いた格好。

上値を追うのであれば、ほどよい冷却と言えます。

日経平均株価
+0.06%

TOPIX
+0.29%

東証2部指数
+0.25%

マザーズ指数
+0.22%

ジャスダック指数
+0.01%

◆◆◆◆◆
日経平均適正水準上限:23,037円
17日日経平均:22,001.32円↑(乖離率+0.21%)
日経平均株価適正水準:21,924
日経平均適正水準下限:20,725円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

日経平均株価は約1年ぶりに適正水準中央値を超えてきました。

消費増税導入という逆風を長期にわたり受け続け、下押し圧力に耐えてきたわけですが、いよいよ導入される段階になって織り込み完了。

水準的にニュートラル戻ってきました。

ただ、日柄、値幅、需給から見た上昇エネルギーはほとんど残っておりません。

日柄調整でエネルギーを蓄積するのか一旦下落を見るのかは分かりませんが、上昇のためのエネルギーが充填されるまでは、連騰につられて買わないことです。

そして、本日の動きで気になるのは、日本市場とは裏腹に上海総合指数-1.74%の大幅反落となりました。

戻りを試していましたが、結果としては節を超えられずに、再び3,000pt割れとなっています。

もう一点、マザーズも2018年初頭から続いている下落トレンドを克服できないまま取り残されています。

Image2

海外投資家が買い始め、10日間で1,400円近く上昇した日本市場(日経平均株価)ですが、本格的なブル相場につながるかどうか、マーケットを広く見渡すとまだ不透明さが残っています。

一歩踏み込んだ金融緩和に動いたECB理事会の結果を受け、明日のFOMCパウエル議長会見、明後日の日銀会合黒田総裁会見に注目。

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投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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株式投資 寺子屋H3(2019.9.15)

2019年9月15日(日)


株式投資 寺子屋

世界的な金融緩和の流れでマーケットは浮上しており、日本市場も空気が変わりつつある様子。

マーケットの様子を読み解き相場の俯瞰するには、日々様々な指標やチャートを追いかけ続けるしかありません。

一朝一夕では勝ち組投資家にはなれませんが、一日一日、姿を変えていくマーケットを見続けているうちに、5年、10年するとマーケットで何が起こっているのか、少しずつ見えてくるようになります。

配信がやや遅れましたこと、お詫びいたします。


寺子屋会員の方は、Stocksに記載したパワードで、以下のページにお進みください。
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7月高値を捉えたものの一旦頭打ちか

昨日(11日)のNY市場は以下の通り続伸。

NYダウ
+0.85%

S&P500   
+0.72%

ナスダック   
+1.06%

ラッセル2000
+2.18%

NYダウは6日続伸で27,000ドルを回復しており、7月の史上最高値を射程に捉えてきました。

ドイツ、ロンドンともに続伸。

背景としては、関税引き上げ延期など米中摩擦が緩和に向かっていることがありますが、マーケットは既に先週あたりから織り込みに入っていた様子。

変わって12日の日経平均株価+161円の21,759.61円で大引け。

後場は+200円付近、21,800円を挟んだ展開が続きましたがラスト30分で頭を押さえられ失速気味の大引けとなりました。

本日の高値は21,825.92円(+228.16円)で、形としてはザラバ、終値ともに7月高値を抜いてきました。

ただし、8日続伸で、足を見てみると高値圏の塔婆示現で、ここからの深追いは禁物。

それなりの材料(サプライズ)が出れば別ですが、ここらで頭打ちと見ておくのが賢明です。

日経平均株価
21,759.61円+161.85円 +0.75%

TOPIX
1,595.10pt+11.44pt +0.72%

ドル円
108.02(0.21円安

米10年債利回り
1.740%↑

売買代金
2.770兆円

値上がり銘柄数 / 値下がり銘柄数
1247/810

騰落レシオ
119.75

RSI(14日)
73.36

VR(14日)
81.69

サイコロジカル
83.33

ボリンジャーσ
+2.63σ

空売り比率
45.8%

直近8日間の日経平均株価の上昇率と騰落レシオは以下の通り。

9月3日 +0.02% 85.40
9月4日 +0.12% 78.67
9月5日 +2.12% 87.73
9月6日 +0.54% 87.33
9月9日 +0.56% 98.83
9月10日 +0.35% 108.24
9月11日 +0.96% 117.47
9月12日 +0.75% 119.75

9月5日を除いて1%未満の上昇が続いているため、過熱感も急激なものではなく、じわじわと増している状況。
                                 
騰落レシオは本日119.75と、ようやく買われすぎの目安となる120付近に達しています。

日経平均株価
+0.75%

TOPIX
+0.72%

東証2部指数
+0.47%

マザーズ指数
-1.18%

ジャスダック指数
+0.25%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:21,902
12日日経平均:21,759.61円↑(乖離率-0.65%)
日経平均適正水準下限:20,706円
日経打診買い水準:19,343円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日発表の9月第1週の投資部門別売買動向ですが、外国人が現物株+1,300億円ほど買い越してきました。

規模として大きくはありませんが、それでも現物の買い越し額としては4月以来の大きさとなるもの。

先週あたりからジワリと外国人が買いに回りはじめていたということ。

本日はECB理事会ドラギ総裁の記者会見が待っていますが、政策金利引き下げは既定路線で、量的緩和に関していかなる議論がなされるか注目。

場合によってはサプライズの可能性もゼロではありません。

米国はこの後8月消費者物価指数、明日は8月小売売上高

ともに17日-18日のFOMCに影響する指標となります。

東京は明日、MSQ通過で中秋の名月

明後日は満月の3連休に突入(敬老の日)。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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7日続伸、やはりダウは史上最高値目指す構え

11日の日経平均株価+205円と7日続伸。

10日のNYは冴えない展開ながら、日本市場は強い。

本日は上海も売られている中で、週末のMSQを睨んだ駆け引きによる上昇という側面は「さもありなん」。

ただし、昨日既報の通り、外国人投資家が日本株を買い始めた感触は本日一層強くなりました。

売買代金2.7兆円超はまずまず。

日経平均株価+0.96%ですが、TOPIX+1.65%と大きく上昇しており、東証1部に資金が流入していることを表しています。

上昇要因は3つ。

米長期金利(10年債利回り)が1.714%まで上昇していることでドル買い・円売り(円安)が進んでいること。

外国人が日本株を買い始めているため、為替ヘッジによる円安が進んでいること。

そして、もう一点。

世界的に金融緩和や財政出動への期待が高まる中で、消費増税の導入を嫌気して長期にわたって売られ続けてきた日本市場も、いよいよ増税という段階に入ったことで、悪材料の織り込みがいったん完了したこと。

本日7日連騰で、株式関連ニュースも強気のものが目立ち始めています。

日経平均株価
21,597.76円+205.66円 +0.96%

TOPIX
1,583.66pt+25.67pt +1.65%

ドル円
107.81(0.45円安

米10年債利回り
1.714%

売買代金
2.737兆円

値上がり銘柄数 / 値下がり銘柄数
1845/264

RSI(9日)
93.55

RSI(14日)
73.36

VR(14日)
80.88

サイコロジカル
83.33

ボリンジャーσ
+2.77σ

空売り比率
44.5%

裁定買い残
0.38兆円

直近の裁定買い残0.38兆円に対して、裁定売り残2兆円を突破しており、日銀のETF購入が影響しているとの分析もありますが、いずれにしても潜在的な需給要因は買い方に圧倒的有利な状況。

日経平均株価
+0.96%

TOPIX
+1.65%

東証2部指数
+0.96%

マザーズ指数
+1.21%

ジャスダック指数
+0.64%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:21,870
11日日経平均:21,597.76円↑(乖離率-1.25%)
日経平均適正水準下限:20,676円
日経打診買い水準:19,313円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

昨日、「ブル相場到来の兆しあり」としましたが、世界経済に陰りが出ている中、マーケットは一旦織り込み完了で長い調整を終えた可能性があります。

寺子屋日曜配信で書いておいた通り、NY市場は再び史上最高値を目指し始めた感触。

中長期的には上記の通りですが、短期的にはMSQがらみでイレギュラーな高値をとったとしても今週いっぱい。

目先は過熱感ありで定石としては、日柄なり値幅なりの調整が入っておかしくありません。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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マーケットにブル相場到来の兆しあり

昨日、台風直撃となった週明けの東京ですが、日経平均株価+118円で5日続伸。

先週末比ではやや円高に動いたものの、マザーズジャスダックを含めてマーケットは一通り上昇しており、これは先週末の欧米株高を素直に引き継いだ結果。

売買代金1.7兆円と寂しかったものの、8月2日に開けた窓をしっかり埋めてきました。

225PERも12倍台を回復。

変わって8月前半に下値模索となっていた上海総合指数ですが、ここのところ戻り基調が鮮明になっています。

週末に発表された中国人民銀行による金融緩和策(預金準備率引き下げ)を好感し、昨日の上海総合指数は窓を開けての3,000pt回復となりました。

そして週明けの米株式市場ですが、こちらは3指標まちまちの展開ながら、均してみれば総じて横ばいと言ったところ。可もなく不可もなく。

本日10日の日経平均株価は6日続伸の+73円

売買代金2.2兆円とやや回復していますが、昨日の日経平均株価がすべての移動平均線をプラス乖離してきたことで、やや市場参加者が増えた感触あり。

このまま活況に向かえばよいですが、短期的には上昇エネルギー不足となっており、値幅(下落)か日柄、あるいは合わせ技が必要な場面。

日経平均株価
21,392.10円+73.68円 +0.35%

TOPIX
1,557.99pt+6.88pt +0.44%

ドル円
107.36(0.48円安

米10年債利回り
1.632%

売買代金
2.270兆円

値上がり銘柄数 / 値下がり銘柄数
1357/729

RSI(9日)
90.81

VR(14日)
79.96

サイコロジカル
75.0

ボリンジャーσ
+2.66σ

空売り比率
44.2%

各指標を見ても、短期的にやや過熱感が出ています。

「INDEX」シートの総合売買指数もこの通りで、ここから上昇するためにはそろそろ調整が必要となることを示しています。

Image7

日経平均株価
+0.35%

TOPIX
+0.44%

東証2部指数
+0.49%

マザーズ指数
-0.45%

ジャスダック指数
-0.35%

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:21,794
10日日経平均:21,392.10円↑(乖離率-1.85%)
日経平均適正水準下限:20,614円
日経打診買い水準:19,259円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

消費増税の導入そのものは織り込んでしまっている日経平均株価は、適正水準に近付きつつあります。

寺子屋配信でお伝えしたこちらのチャートは、昨日も+0.65%高となっており、2018年初頭の急落以降、戻り高値を更新してきました。

Image5

もう一度パニック相場が来ると解説する向きもありますが、相場の先行きを示すことが多い上記チャートからは、米市場を筆頭に世界のマーケットが再度ブル相場に突入する可能性を示しています。

これまで消費増税を嫌気して売られ続けてきた日経平均株価も、織り込み完了から大きく上昇する可能性があります。

まだ、「兆し」としか言えませんが、カギを握るのは「世界的な金融緩和」ということになります。

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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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