株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

2019年12月

 

米中協議ネタで右往左往

5日の日経平均株価+164円の反発。

4日のNY市場が「米中交渉、合意近し」との報道で4日ぶりに反発したことを受けて、そのまま日本市場にスライドした格好。

マーケットは180°異なる日替わり報道に振りまわされています。

とは言え、一日にして25日線を回復したのは何より。

日経平均株価+0.71%に対してTOPIX+0.48%と伸びず。

これは前日とは逆の展開で全体として反発基調が弱く、東証2部マザーズ続落ジャスダック反落

日経平均株価
23,300.09円+164.86円 +0.71%

TOPIX
1,711.41pt+8.14pt +0.48%

ドル円
108.78(0.18円安

米10年債利回り
1.762%↑

25日線乖離率
+0.11%

売買代金
2.038兆円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
1275 / 784

騰落レシオ
103.29

空売り比率
40.8%

売買代金も伸びず、マーケットは高値圏で行ったり来たり。

ロングでもショートでも、短期的な視点で手を出すと右往左往させられる展開。

日々のネタに振り回されていると、じわじわと体力を奪われ、ここぞと言うチャンスで動けなく
なります。

日経平均株価
+0.71%

TOPIX
+0.48%

東証2部指数
-0.03%

マザーズ指数
-1.13%

ジャスダック指数
-0.19%

◆◆◆◆◆
日経平均下落天井水準:23,561
5日日経平均:23,300.09円↑(乖離率+8.86%)
日経平均下落警戒水準:23,296
日経平均下落注意水準:22,984
日経平均適正水準上限:22,522
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

昨晩発表された11月ADP雇用統計は6か月ぶりの低水準。

11月ISM非製造業景況指数も10月の54.7から53.9に低下し、市場予想の54.5も下回ることになりましたが、マーケットは先日の11月ISM製造業景況指数で景況感悪化を織り込んでいたため、今回はほぼスルー。

週末の雇用統計もありますが、対中関税の猶予期限となる15日までは、もっぱら米中関連のニュースに振り回されるため、キャッシュで静観のスタンスが功奏。

いささか気がかりだったOPEC総会1日目は、無難に乗り切ったようで減産拡大で合意の見通し。

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当ブログは、株式投資初心者の方を対象に、実践を通して、現代の株式投資において負けない投資手法を身に着けていただくことに主眼を置くとともに、日本の投資教育の確立を目指しています。

当ブログが、皆さんの投資 人生の一助となれば幸いです。

投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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日経平均の下落幅に比べてしっかりした相場

4日の日経平均株価-244円の続落。

米株式市場が3日続落で大きく下げたため、日本株も下落を避けられず。

2日の米市場は11月ISM製造業景況指数の悪化を受けての下落。

3日は、米中貿易協議の合意についてトランプ大統領が「米大統領選後まで待つという考え方を気に入っている」などと発言したことを受けての下落。

トランプ節に振り回される展開はこれまでと変わらず。

3日は上記に加え、米下院が、ウイグル族を弾圧する中国当局に制裁を科すようトランプ米政権に求めるウイグル人権法案を賛成多数で可決したことも米中関係の悪化要因として嫌気されました。

ドル円はここ2日間で108円台中盤まで逆もどり。

日経平均株価
23,135.23円-244.58円 -1.05%

TOPIX
1,703.27pt-3.46pt -0.20%

ドル円
108.60(0.48円高

米10年債利回り
1.724%↑

25日線乖離率
-0.52%

売買代金
2.067兆円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
1170 / 866

騰落レシオ
103.66

空売り比率
43.5%

お気づきの通り、日経平均株価-1.05%と大きく下落しているのに対して、TOPIX-0.20%と下げ幅は小さい。

おまけに東証1部の値上がり銘柄1,170に対して値下がり銘柄866と、日経平均株価の下げ幅ほど内容は悪くありません。

売買代金2兆円程度で、今のところ相場は米市場に振り回されていますが、本日の内容を見る限り悲観するような内容では無いということ。

一点気になるとすれば、日経平均株価が25日線を割ってきたことですが、ファストリ1社で日経平均株価-126円分押し下げていることが大きく、2部マザーズジャスダックを見ても、NYダウ日経平均株価の下落に比べて相場は思いのほかしっかりしています。

SP500ナスダック-0.6%程度の下落で、-1.0%超えの下落となったNYダウほどは下げず。

日経平均株価
-1.05%

TOPIX
-0.20%

東証2部指数
-0.31%

マザーズ指数
-0.29%

ジャスダック指数
+0.14%

◆◆◆◆◆
日経平均下落天井水準:23,500
日経平均下落警戒水準:23,236
4日日経平均:23,135.23円(乖離率+8.34%)
日経平均下落注意水準:22,925
日経平均適正水準上限:22,466
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

ただし、日経平均EPSがじわりと低下しており、本日は1,648円。

これは、2018年5月以来の低水準。

5,000億円台が続いていた裁定買い残はじわりと増加しており7,300億円。

方向としてはEPS低下も裁定買い残増加も、それぞれ株価水準や潜在需給の面から株価押し下げ方向に動いていることになります。

本日は11月ADP雇用統計11月ISM非製造業景況指数

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
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直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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戻り高値更新もまだ活況には程遠い状況

週明け2日の日経平均株価+235円と3日ぶりの大幅反発となり、終値は23,529円で年初来高値を更新してきました。

トランプ大統領が先週サインした香港人権法案に対して、中国政府が報復措置を発表。

米軍艦船が香港への寄港を申請しても当面の間は拒否するとともに、香港の混乱の中で極めて悪質な行為を行った複数のNGOに制裁を科すといった内容。

上記は寄り付き前の発表でしたが、米中交渉第一段階が間もなく山を迎える中で、発表された報復措置が中国政府のメンツを保つ程度の内容だったことでマーケットは概ねスルー。

それよりも、Caixin(財新)発表の中国製造業PMIが約3年ぶりの高水準となったことで上海香港が堅調に推移し、日経平均株価を後押ししました。

ただ、本日のザラ場高値は11月26日の23,608.06円を超えられず。

売買代金1.7兆円にも届いておらず活況には程遠い状況。

米債券利回り上昇による円安が買戻しを誘発し株価を押し上げたという程度で、海外投資家が積極的に日本株を買っているわけではありません。

日経平均株価
23,529.50円+235.59円 +1.01%

TOPIX
1,714.49pt+15.13pt +0.89%

ドル円
109.64(0.16円安

米10年債利回り
1.810%↑

売買代金
1.694円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
1515 / 542

騰落レシオ
111.11

空売り比率
38.1%

空売り比率38%と、高値圏で売り方の買戻しが出た一日。

ここのところ強かったマザーズが7日ぶり反落となりましたが、引き続きマザーズの株価推移に着目。

日経平均株価
+1.01%

TOPIX
+0.89%

東証2部指数
+0.08%

マザーズ指数
-0.40%

ジャスダック指数
+0.84%

◆◆◆◆◆
日経平均下落天井水準:23,748
2日日経平均:23,529.50円↑(乖離率+8.99%)
日経平均下落警戒水準:23,481
日経平均下落注意水準:23,169
日経平均適正水準上限:22,705
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

先週金曜日のブラックフライデー商戦は、米国でのオンライン売上高が過去最高の74億ドル(約8,100億円)を記録。

週末の29日は、ニューヨーク中心街の実店舗も盛況で、ユニクロなど大幅割引セールを展開した一部の店舗は身動きができないほどの混雑ぶりとのこと。

本日のサイバーマンデーも含めて、感謝祭からの5日間の売上高は計1,438億ドル(15.7兆円)に達するとの予想も出ており、クリスマスに向けた米消費者の購買意欲は予想以上。

今週は月初恒例の米11月ISM景況指数11月雇用統計などに加え、5日、6日のOPEC総会に注目。

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株式投資 寺子屋H14(2019.12.1)

2019年12月1(日)

株式投資 寺子屋

週末のブラックマンデーに続き、週明けはサイバーマンデー。

好調な米経済をけん引する消費者動向が気になります。

昨年の12月、世界の株式市場は目も当てられないような暴落相場を経験しましたが、今年の年末はどうなるでしょうか?

英国総選挙、米中貿易交渉など波乱要因は残っていますが、、、、

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