株式教室 - 実践で学ぶ、負けない現代株式投資 「森を見て、木を見る」 


かつて株式投資による大損で連日の追証から一度は「死」が頭をよぎった筆者が、生き延びた後に辿り着いた投資手法をベースに現代の株式相場について語ります。独自の株価判定ツールで市場の姿を把握し相場の天底を判定。2016年は2月12日にドン底の日本株を買い出動。2016年6月24日にはブレグジットの急落底値を買い出動。2017年9月19日に歴史的上昇相場の初動を買い出動。2018年1月31日にダウ急落前の天井を売り出動。毎日の株式指標から相場の姿を分析し、独自の株価水準によって実際の売り買いにまで言及した実践的内容をお届け。銘柄選定ツール「Stocks」と相場の天底を判定する「基礎投資学習ツール」で「森を見て、木を見る」投資を実践。「投資を学ぶ」ことに主眼を置き投資初心者に向け配信します。

2019年12月

 

株式投資 寺子屋H18(2019.12.29)

2019年12月29(日)

株式投資 寺子屋

2019年もあと2日。

今年の流行語大賞はラグビーワールドカップで日本代表選手がそれぞれ口にしていた「ONE TEAM」が選ばれましたが、流行語大賞に選ばれるということは、それだけ心に響く言葉ということにほかならず、裏を返せば今の日本、巷には「ONE TEAM」と呼べるような絆で結ばれた一体感のある組織がないことを物語っているように思います。

つまり人と人との繋がりが希薄になり、個人主義が蔓延し、どの組織においても人間関係が冷めてしまっている。そんな社会になってしまっていることを象徴した言葉なのではではないかと。

ラグビーの精神を経営に生かせ、そんな声が聞かれるようになりましたが、要するに自分と同じく人を大切にし、他人を信頼することができる社会が求められているように思います。

他人とのかかわりにおいては、鳥瞰先意篤実寛容、そして自分に対しては、辛抱信念覚悟

来年はオリンピックの年となりますが、開催が決まっている以上、皆が一体感を持って同じ方向を向ける社会を目指す、そんなきっかけになる一年になれば、と願うばかりです。

環境問題や、財政問題もしかり。

政治がリーダーシップをもって、自分と同様に他人を大切にする社会、次世代を大切にする社会、未来を大切にする社会を目指してほしいものです。


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全体閑散ながらリスクオン基調は続いている

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26日の日経平均株価+142円の反発。

9:00の寄り付き時点で日経平均先物23,710円をつけていましたが、寄り付き数分後から、まとまった先物買いが入り、30分間で23,870円まで急上昇。

Image5

日経平均株価は、特段の材料がない中で思惑的な先物買いに引き上げられて23,900円を回復。

その後は23,900円を挟んだ展開に終始し23,924.92円で大引け。

ドル円は1ドル109円台中盤をやや円安方向へ。

日経平均株価
23,924.92円+142.05円 +0.60%

TOPIX
1,731.20pt+9.78pt +0.57%

ドル円
109.56(0.20円安

売買代金
1.357兆円

225PER
14.46倍

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
1657 / 412

騰落レシオ
105.52

空売り比率
39.2%


本日の売買代金1.3兆円で、この時期であれば違和感ありませんが、昨日25日の売買代金1.099兆円で、これは2012年12月12日以来で実に7年ぶりの低水準。

投資家が日本市場から離れていることは間違いなく、日銀の責任は極めて大きいといえます。

ですが、本当に怖いのはこれから。

民主党時代は超閑散で株安になっていましたが、その反動は政権交代で大商いの株価急伸となりました。

その点、今は超閑散の株高

副作用(反動)が出るとすれば、どこかで出来高を伴って株価が急落することになります。

日銀と安倍政権は早くそのことに気付くべきで、高をくくっていたら大きなしっぺ返しを食らうことになります。

何度も言いますが、手を引くなら早いに越したことはありません。

日経平均株価
+0.60%

TOPIX
+0.57%

東証2部指数
+0.13%

マザーズ指数
+1.07%

ジャスダック指数
+0.53%

相場は生きているとしておいた注目のマザーズは本日900ptを回復。

それなりの商いを伴っており力強い足取り。

◆◆◆◆◆
日経平均天井:24,380
日経平均天井水準:24,021
26日日経平均:23,924.92円↑(乖離率+9.93%)
日経平均下落警戒水準:23,745
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日は上海総合指数3000pt回復しており、FRBによるステルス量的緩和からリスク資産への資金流入基調は続いていると見たほうが無難で、空売りを入れるのはまだ時期尚早。

ひとまず、休場明けのNY市場に注目。

米朝関係は、来年以降緊張に発展する可能性ありで要注意。

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投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

初心者で銘柄選別が困難な方は、大底を待ってのインデックス連動ETF等の取引きをお勧めします。

■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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静かなクリスマスに益出しと手じまい優勢

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23日、24日の日経平均株価+5円+9円とほぼ横ばい。

昨年は散々なクリスマスとなりましたが、今年は穏やかというか大人しいクリスマス。

ここ2日間の東証1部売買代金1.5兆円1.3兆円で、通常のクリスマスシーズンの商いとなり可もなく不可もなくといった感じ。

ただ、TOPIXは5日続落で、年末にかけての益出しと手じまい売りが実勢ということを物語っています。

絶好調のNY市場は、23日(月)に3指標が3日連続で最高値を更新。

737MAXの対応が後手後手のボーイングはCEO解任で出直しとなり、23日の株価は+3%の上昇でダウを押し上げた格好。

24日のNYダウは小幅に反落となりましたが、全体を見渡せば静かなクリスマスマーケットとなり概ね横ばいで取引終了。

NYダウ
-0.13%

S&P500   
-0.02%


ナスダック   
+0.08%

静かなクリスマスながら、ナスダック10連騰ラッセル20007連騰とリスクオン基調は続いています。

ドル円は1ドル109円台ミドルを挟んで、小刻みに行ったり来たり。

最高値を更新し続けるNY市場を見ればわかる通り、1年前、多くの投資家が悪夢で眠れなかった昨年のクリスマスイブは、絶好の買い場だったということ。

後から振り返れば誰でもそう言えますが、必勝ツールの「天底データ」は、1年前、皆が恐怖で持ち株を投げ売っていたところ、リアルタイムで「今こそ大底、絶好の買い場である」と教えてくれていました。

Image2

Image7


日経平均株価
23,830.58円+9.47円 +0.04%

TOPIX
1,728.22pt-1.20pt -0.07%

ドル円
109.41(0.04円安

売買代金
1.286兆円

225PER
14.44倍

225EPS
1,650.32円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
994 / 1030

騰落レシオ
102.08

RSI14
74.59

空売り比率
37.4%

株価水準は高値圏でも各種指標はニュートラルで、更なる上値を追うにせよ、いったん天井をつけるにせよ、タイミング待ち。

日経平均株価
+0.04%

TOPIX
-0.07%

東証2部指数
-0.20%

マザーズ指数
+1.15%

ジャスダック指数
+0.40%

マザーズは切り返しに転じた格好ですが、どこまで伸びるか静観。

◆◆◆◆◆
日経平均天井:24,289
日経平均天井水準:23,932
24日日経平均:23,830.58円↑(乖離率+9.85%)
日経平均下落警戒水準:23,658
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

24日に発表された信用買い残は約2.3兆円と水準的には低位にありますがじりじりと増加傾向、裁定買い残の積み上げと併せて、国内の潜在需給は徐々に悪化中。

23日に発表されてた米11月米新築住宅販売件数は、直近3カ月の販売ペースが2007年以降で最高となり、米住宅市場売れ行き、米経済の堅調さを示しています。

23日、トランプ大統領はツイッターで、以下の通り自画自賛。

Image4

”2016年の大統領選からナスダックは72.2%の上昇だ!NYダウも55.8%。頂点はまだ先にあるぞ!”

25日は中国(一部)、英、米がクリスマスで休場。

メリークリスマス。


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株式投資 寺子屋H17(2019.12.22)

2019年12月22(日)

株式投資 寺子屋

クリスマスが近づく中、週末の米株式市場は連日の高値更新となっています。

週末の日経平均株価は再度の24,000円超えを目指してエネルギーを蓄積した格好。

北朝鮮から発射されるかもしれないクリスマスプレゼントが波乱要因となりうる中、「亥(い)固まる」の通り、年末にかけて24,000円を固めることができるのかどうか、、、、


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225PERは14.52倍まで上昇、それを支える円安

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19日の日経平均株価-69円-0.29%)の続落。

引き続き上値の重い展開となっていますが、買いポジションの益出しがメインで、売り崩すような動きはありません。

ドル円は引き続き1ドル109円台中盤、TOPIXも続落ながら下げ幅は-0.13%と小さく、24,000円達成後の売り物をこなしつつ日柄で消化といった側面が強い印象。

昨日のNY市場は、以下の通りほぼ横ばい。

NYダウ
-0.10%

S&P500   
-0.04%


ナスダック   
+0.05%

本日、日本時間の午前10:00過ぎ、米民主党の思惑通り、ウクライナ疑惑に関するトランプ大統領の弾劾訴追決議案が下院にて可決されました。

今後は、1月上旬から始まる上院での弾劾裁判にステージを移すことになりますが、有罪と認定される公算はほぼゼロで、マーケットも織り込み済み。

にもかかわらず、日経平均株価は10時過ぎから売りが優勢となり値を下げているため、直近の投資家心理は高値圏にある日本市場に対していささか疑心を持っている様子で、センチメントは弱含んでいます。

もっとも、日中取引時間帯にアジアが軟調に推移したため、これに引きずられた面は否めず。

上海は東証大引け後に持ち直してプラス圏で取引終了。

日経平均株価
23,864.85円-69.58円 ‐0.29%

TOPIX
1,736.11pt-2.29pt -0.13%

ドル円
109.59(0.12円安

売買代金
1.991兆円

225PER
14.52倍

225EPS
1,643.58円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
913 / 1147

騰落レシオ
109.86

空売り比率
38.0%

本日の225EPS1,643円まで下がっており、これは昨年5月18日以来1年7か月ぶりの水準。

これに伴って225PER14.52倍まで上昇しており、こちらは昨年2月2日以来の水準まで上昇。

つまり株価は下げていますが割高感は増しているということ。

投資家が高値圏に入ってきた日本市場に対して疑心を持ち始めているのは、こんな数字が影響しているのかもしれません。

ただ直近はEPS低下(業績悪化)を円安がフォローする構図となっており、そこに軽く触れておくとすると、先週末(13日)に公表された日銀短観(12月調査)で大企業・製造業の2019年度下期における想定為替レートは1ドル106.90円で、足元の為替レート1ドル109.5円からすると2.6円ほど円高に設定されています。

つまり、現在の予想EPSは為替2.6円分のバッファーがあるため、この程度のEPS下落はさほど悲観する必要もない、ということになります。

逆に言えば、今後ドル円が円高に振れていくとセンチメントは一段と悪化するため、高値圏からの急落要因となります。

併せて、裁定買い残がようやく8,000億円手前まで回復しており、1兆円が見えてきたことも、じわじわと急落要因が厚みを増している状況といえます。

日経平均株価
-0.29%

TOPIX
-0.13%

東証2部指数
+0.42%

マザーズ指数
+0.08%

ジャスダック指数
-0.71%

軟調地合いの中でマザーズが下げ止まっているのは何より。

◆◆◆◆◆
日経平均天井:24,216
19日日経平均:23,864.85円↓(乖離率+10.25%)
日経平均天井水準:23,862
日経平均下落警戒水準:23,590
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日の日銀政策決定会合は、予定通り現状維持。

黒田総裁のコメントも予定通り。

一点、新たな制度として、日銀が保有するETFを市場参加者(金融機関)に一時的に貸し出す制度を導入することを発表。

今年4月の段階で同制度の導入を検討している旨公表していましたが、理由は大きく見て「流動性が高まること」と「日銀に貸株料が入ってくること」の2点。

貸株調達に伴う機関投資家の空売りを助長するのではないかとの指摘がありますが、日銀が奪ったボラティリティが、今回の措置で一程度回復するのであれば、マーケットの活性化という意味では好材料。

ただ、根本的な問題は、一国の中央銀行が株式市場に公然と介入していることであり、巨額の資金を使って株価を持ち上げた上で、流動性がなくなれば購入した株を貸し出して流動性を作るなど、中央銀行の機能を逸脱していると言わざるを得ません。

市場の流動性がなくなっているというなら、ETFの購入を停止すべきであって、こういうパッチあての政策を繰り返していると市場の信頼性はますます失われていくことになり、いずれコントロールできない副作用に苦しむことになりかねません。

と、言ったところでアベノミクスの前では馬耳東風。

これは原発政策も同じで、人間が想定した対策をパッチあてで行ったところで自然に勝てるわけはなく、要するに原発をやめる以外に方法はなく、それが俯瞰できないのであれば、いずれ同じ轍を踏むことになります。

グローバル自由経済を掲げるどの国も、中央銀行が自国の株式を買い占めるなどはやっておらず、そういう意味では、日本もステルス自国主義の筆頭格。

新制度開始は早くて来年春とのことですが、実際にマーケットにどのような影響が出るかは未知数。

いずれにしても、売られすぎ場面で買い、買われすぎ場面で空売ることに変わりなく、当欄の負けない株式投資に関してのみ言えば、ボラティリティはプラス材料。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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