4日続落となった日本市場。

前場寄り付き後しばらくの間は、なんとかプラス圏を維持していましたが、30分で頭が重くなりマイナス圏へ。

上海が崩れると後場一気に下げ足を強め、一時21,500円割れとなりました。

売買代金は2.25兆円と薄く、セリクラにはまだ遠い状況。

そうは言っても、売り方が必至に売り叩いている中、短期的には売られすぎ局面に入ってしまっており、この薄商いでは目先反発が濃厚。

売り方も買戻しのタイミングを誤ると踏みあげリスクが出てきます。

上海はじめ、アジアはほぼ全滅。

日経平均株価終値
21,546.99円-170.05円 -0.78%

TOPIX
1,676.20pt-17.05円 -1.01%

ドル円
110.66(0.27円安)

NT倍率
12.85

225PER
12.91倍

225EPS
1,669.02円

売買代金
2.256兆円

値上がり銘柄/値下がり銘柄
185/1,883

騰落レシオ
78.45

新高値/新安値
2/548

新安値10日平均
276.5

RSI(9日)
3.63%

RSI(14日)
20.47%

ボリンジャーσ
-2.39σ

空売り比率
46.6%

信用評価損益率(松井証券7/4)
-14.56%

マザーズ信用評価損益率(松井証券7/4)
-22.80%

6月後半から225銘柄の予想EPSがじりじりと下がっています。

併せて、本日の日経平均225銘柄のPER12.91倍まで下がっており、PERから見た株価水準は、数字だけで言えば十分割安と言えます。

ただし、マーケットが先々の業績悪化を先取りし、株価がそれを織り込み始めてPERが下がっているとすれば、7月後半からの決算は楽観視できない状況と言えます。

ここ4日間の下落で、追証回避の投げが出ていることは間違いなさそうですが、まだ投げが投げを呼ぶ展開には発展していません。

信用の投げがやや加速気味となっているマザーズに関しても、出来高は今年に入ってからの平均にも届かない状況で、セリクラ感はありません。


日経平均
-0.78%

TOPIX

-1.01%

東証2部

-1.09%

マザーズ

-3.74%

ジャスダック
-2.33%

マザーズジャスダックは大陰線を引いて本日も年初来安値を更新、東証2部もついに2016年9月以来の200日線割れとなりました。

◆◆◆◆◆
日経平均適正水準中央:22,733円
日経平均適正水準下限:21,918円
5日日経平均:21,546.99円↓(乖離率-5.22%)
日経平均打診買い水準:20,687円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

適正水準乖離率がマイナス5%を超えており、株価水準的にも買い場は近いと言えそうです。

6月第4週の投資部門別売買動向を見ると、海外投資家は現物-2,858憶円、先物-4,088億円の売り越しとなっており、現先計約-7,000憶円の売り越し。

先週の-8,500憶円と併せて、2週間で-1.5兆円以上の売り越しを行っています。

アベノミクスが始まった2013年以降、海外投資家のアベノミクス買いで外国人の積算買い越し額は2015年5月末に+18.8兆円に達しましたが、その後は日銀の力技に頼り切ったアベノミクスに対して失望売りが続いており、先週末時点の積算買い越し額は、+8.9兆円にまで減少しています。

これに対して、2013年以降の日銀のETF買い越し額は先週末時点で+20.9兆円に達しており、年金(GPIF)の買いなども合わせると、アベノミクスが巨額の資金を投入して株価を支えてきたことが分かります。

巨額に積み上がったの日銀のETF購入によって、来週7月10日までに分配金捻出のため4,000億円規模の先物売りが出るとの試算。

明日6日が約1,600億円、来週10日には約2,000億円相当の売り玉が出るとの噂。

実際どうなるかは別として、相場の不安要因となっています。

来年10月の消費増税は不可避ながら、構造改革、成長戦略に本腰を入れて来なかったつけが回ってくるまで、時間は残されていません。

先程発表された6月ADP雇用統計は予想を下振れ、6月ISM非製造業景況指数は予想を上振れ。

買い場が近づく日本市場ですが、本日、休日明けのNY市場には要注目。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、6月22日大引け時点で0.41%(約93円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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