3日大幅続落となった日経平均株価

昨日のFOMCでは、予定通り利上げが実施された上で来年の利上げ回数の見通しにつては3回から2回に引き下げられました。

利上げが1回減ったところで金融引き締め姿勢に大差はないということで、NYが引けにかけて大幅安。

NYダウSP500ナスダックラッセル2000など主要指数はすべて底割れしており、年初来安値を更新しています。

本日の日本市場は、前場はドル円が動かず1ドル112.5円前後で推移、推定売買代金も当初2.5兆円程度を示していたため、臨時配信の可能性も考慮しつつ「腰の入らない下落相場」と思って「基礎投資学習ツール」が示すリアルタイムの指標を眺めていましたが、後場に入って円買い・株売り(先物売り)、債権買いのリスクオフ相場に移行。

出来高売買代金)を膨らませながら一気に下げ幅を拡大することになりました。

日経平均株価も年初来安値更新。

「米FRBが金融引き締めを続ける限り、これまで株式市場に流れ込んでいた資金は逃げていく」と、年初からの日曜配信で言い続けてきましたが、年末になって日米ともに年初来安値を更新することになりました。


日経平均株価終値
20,392.58円-595.34円 -2.84%

TOPIX
1,517.16pt-38.99pt -2.51%

ドル円
112.080.27円高

米10年債利回り
2.757%

225予想PER
11.45倍

225予想EPS
1,781.401円

売買代金
3.004兆円


騰落レシオ
74.23

新安値銘柄数
1045

新安値10日平均
450

ボリンジャーσ
-2.84σ

空売り比率
47.1%

信用評価損益率(松井証券19日)
-17.69%

裁定買い残(18日)
0.673兆円

売買代金3兆円、昨日の信用評価損益率‐17.69%、本日後場は明らかに追証回避の投げが加速していますが、総投げとまでは言えない数字で今一つ物足りない状況。

様々な指標から全体相場はいつ底を打ってもおかしくない状況ですが、まだ総投げにはなっていません。

とは言え買い場であることは間違いなく、あとは買いのタイミングと投入する資金配分をどうするかの話。

あくまでも大底を狙って辛抱するか、資金配分を考えながら買い下がり方針で行くか。

18日時点の裁定買い残6,700憶円まで減少しており、潜在的売り需給としてはカツカツ。


日経平均
-2.84%

TOPIX
-2.51%

東証2部
-2.47%

マザーズ
-5.40%

ジャスダック
-2.95%

マザーズはいつもの如く-5%超えの大幅続落で悲惨な状況。

◆◆◆◆◆
日経底値買い水準:20,968円
日経大底買い水準:20,564円
18日日経平均:20,392.58円↓(乖離率-13.36%)
日経平均大底:20,217円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

本日、日経平均株価「大底買い水準」に達しており、大底買い」シグナルも点灯。

「日経平均大底」まであと200円に迫っています。

Image2

Image6

適正水準乖離率‐13.36%、企業業績や金融政策から見たファンダメンタルズ的視点からは明確な売られすぎ水準を示しています。

また、「日柄」「値幅」「需給」などのテクニカル面から上昇(反発)の為のエネルギーがどの程度蓄積しているかを示す「総合的売買指数」(寺子屋独自の指数)は以下の通り。

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【総合売買指数】
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日経平均株価:81.51 %
TOPIX:81.95%
東証2部:88.89%
マザーズ:80.66%
ジャスダック:84.25%
-------------------------

各市場とも、かなりの反発エネルギーが蓄積されつつあります。

信用評価損益率から見て、ここ数日の大幅下落で多くの個人投資家が追証に悩まされていることと思いますが、その反面、私の売買方針(臨時メール)を参考に、多くの会員の方から「買い出動した」旨のメールをいただいています。

皆がぶん投げている場面で買い出動し、皆が買っている場面で売り抜ける。

常に「森を見て」相場を俯瞰することです。

ここから大底を割ってさらに信用の投げが加速する時こそ資産を増やす絶好のチャンス、他の投資家の「信用の投げ」を、待ち構えた「信用買い」で丁寧に頂きます。

人の行く、裏に道あり花の山

他の多くの投資家の逆を行くことです。

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会員の皆様へ
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多くのメールをいただいております。
順次返信して参りますので、今しばらくお待ちください。
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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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