昨日の米株式市場はダウ‐0.28%SP500-0.05%ナスダック+0.07%で、押しなべて横這いと言った感じ。

ここ数日、マーケットには調整待ちの空気が漂いはじめています。

変わって本日の日経平均株価は、米朝首脳会談が合意に至れず14:30頃から急落。

もともと日本市場は買われ過ぎの状態に近かったため、米朝首脳会談の結果が投機筋の材料に使われた格好。


日経平均株価
21,385.16円-171.35円 -0.79%

TOPIX
1,607.66pt-12.76pt -0.79%

ドル円
110.800.23円安

売買代金
2.448兆円


中国で発表された2月製造業購買担当者景気指数(PMI)は、3年ぶりの低水準となり景気後退懸念が広がっています。上海も崩れてはいないものの、出来高は細っており、調整色がにじみ出ています。

Image2


日経平均株価
-0.79%

TOPIX
-0.79%

東証2部指数
-0.49%

マザーズ指数
‐2.26%

ジャスダック指数
‐0.40%

上昇エネルギーが枯渇していたマザーズ-2%超えの反落となり、再び100日線の壁に阻まれる状況となりました。

◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準:22,605円
日経平均適正水準下限:21,583円
28日日経平均:21,556.51円↓(乖離率-5.40)
日経打診買い水準:20,235円
日経底値買い水準:20,041円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

昨日、米下院でパウエル議長が証言したのは、「FRBが年内にバランスシート縮小(マネーの回収)を停止する」というもの。

そうなると、今後のバランスシートは、リーマンショックによる世界金融危機以前の状態と比べて4倍以上に保たれることになります。

パウエル議長の証言は、市場にとっては追い風ですが、NYは戻り一辺倒の上昇から調整したがっているため、逆に方向感が出ず上がれず下がれずの様相。


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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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