5日の日経平均株価+164円の反発。

4日のNY市場が「米中交渉、合意近し」との報道で4日ぶりに反発したことを受けて、そのまま日本市場にスライドした格好。

マーケットは180°異なる日替わり報道に振りまわされています。

とは言え、一日にして25日線を回復したのは何より。

日経平均株価+0.71%に対してTOPIX+0.48%と伸びず。

これは前日とは逆の展開で全体として反発基調が弱く、東証2部マザーズ続落ジャスダック反落

日経平均株価
23,300.09円+164.86円 +0.71%

TOPIX
1,711.41pt+8.14pt +0.48%

ドル円
108.78(0.18円安

米10年債利回り
1.762%↑

25日線乖離率
+0.11%

売買代金
2.038兆円

値上がり銘柄 / 値下がり銘柄
1275 / 784

騰落レシオ
103.29

空売り比率
40.8%

売買代金も伸びず、マーケットは高値圏で行ったり来たり。

ロングでもショートでも、短期的な視点で手を出すと右往左往させられる展開。

日々のネタに振り回されていると、じわじわと体力を奪われ、ここぞと言うチャンスで動けなく
なります。

日経平均株価
+0.71%

TOPIX
+0.48%

東証2部指数
-0.03%

マザーズ指数
-1.13%

ジャスダック指数
-0.19%

◆◆◆◆◆
日経平均下落天井水準:23,561
5日日経平均:23,300.09円↑(乖離率+8.86%)
日経平均下落警戒水準:23,296
日経平均下落注意水準:22,984
日経平均適正水準上限:22,522
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

昨晩発表された11月ADP雇用統計は6か月ぶりの低水準。

11月ISM非製造業景況指数も10月の54.7から53.9に低下し、市場予想の54.5も下回ることになりましたが、マーケットは先日の11月ISM製造業景況指数で景況感悪化を織り込んでいたため、今回はほぼスルー。

週末の雇用統計もありますが、対中関税の猶予期限となる15日までは、もっぱら米中関連のニュースに振り回されるため、キャッシュで静観のスタンスが功奏。

いささか気がかりだったOPEC総会1日目は、無難に乗り切ったようで減産拡大で合意の見通し。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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