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会員の皆様へ(追記)
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個別銘柄選定ツール「Stocks」のプログラム改修を終えておりますので、日曜配信の会員ページよりダウンロードいただければと思います。
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17日の日経平均株価17,000円割れで始まった後、開始後10分ほどで安値16,378円まで深堀り。

ここで年金が怒涛の買いを入れたようで、あれよあれよと切り返しに転じ10:30過ぎには高値17,557円まで値幅にして+1,200円の直線上昇。

その後は戻り売りに阻まれて17,000円を挟んだ展開となり終値+9円+0.06%)で大引け。

売買代金4.37兆円と活況でTOPIX+2.60%の上昇となっているため、幅広く買い戻された印象。

今のところ17,000円割れは買い場とみている投資家が多い様子。

今回の株価急落で年金資産が大きく傷ついているのは明らかで、買い単価19,500円の日銀とともに必死の買い支えを行っている模様。

17日の日銀買いは、追加緩和通り1,216億円と過去最高額。


日経平均株価
17,011.53円+9.49円 +0.06%

TOPIX
1,268.46pt+32.12pt +2.60%

ドル円
106.33(0.15円高

米10年債利回り
0.777%↑

売買代金
4.371兆円

225EPS
1,582.47円

値上がり / 値下がり
1874 / 273

新安値10日平均
750.3

信用評価損益率(松井証券 3/16)
-31.24%

PCレシオ(3/16)
294%

値上がり / 値下がりの数字を見る限り、東証1部は相当な買戻しが入っていると言ってもよい状況。

松井証券が日々公表している信用買い残は先週の月曜日(3/9)以降減少の一途で、16日時点の信用評価損益率-31.24%まで低下。

17日に発表された3/13(金)付けJPXの信用買い残2兆円を割り込んでおり、先週一週間で4,000憶円ほどの信用組が投げさせられた模様。

本日(17:00)に発表されるJPXの信用取引残高に基づく信用評価損益率も過去最低となるのではないでしょうか。

13日の裁定買い残(寺子屋推定値)も0.27兆円(2,700億円)まで減少しており、信用買い残と合わせて潜在的な売り需要は相当に薄い状態。

気になる点として、ここ数日225EPSがぐいぐいと下がっており、今後、企業の下方修正が相次ぐことは間違いありませんが、問題はそれがどの程度になるか。


日経平均株価
+0.06%

TOPIX
+2.60%

東証2部指数
+0.24%

マザーズ指数
+6.11%

ジャスダック指数
+2.12%

マザーズ+6.11%で、2018年クリスマス暴落後の反発(+6.55% 2018.12.27)以来の急反発となっています。

◆◆◆◆◆
日経平均適正水準下限:19,691円
日経平均底値買い水準:18,052円
日経平均大底:17,263.円
17日日経平均:17,011.53円↑(乖離率-18.76%)
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい

大底割れの日経平均株価ですが、短期的なEPSの下落を織り込んでいると考えられ、コロナが長引くほどに株価適正水準も下がっていくため、そうなると厄介ですが、治療薬に関する明るい話題がいくつか出始めており、今は時間との闘い。

先ほど取引を終えた17日の米株式市場はNYダウが大台となる20,000ドルを一時的に割りこんだものの、その後切り返してプラテン。

終わってみれば+1,048.86ドルの急反発で取引終了。

±1,000ドル±5%)が当たり前の異常なボラ。

NYダウ
+5.20%

S&P500
+6.00%

NASDAQ
+6.23%

株価上昇に伴ってVIX(恐怖指数)75.91ptまで低下していますが、WTI原油先物27ドル前半まで続落となっており、弱気相場継続中。

EPSの低下と合わせて、今後は国内外問わず、大手の経営破綻が怖いところ。

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当ブログは、株式投資初心者の方を対象に、実践を通して、現代の株式投資において負けない投資手法を身に着けていただくことに主眼を置くとともに、日本の投資教育の確立を目指しています。

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投資は自己責任が原則です。私の日記をご参考いただければ幸いですが、取引きはご自身の責任で行ってください。

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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、7月9日大引け時点で1.22%(約260円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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