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自遊時舘:危険性


危険性

2011年04月07日

ヨウ素? セシウム? ベクレル? シーベルト? 放射性物質とは!?

※ 放射性物質の危険性を難しい言葉で捲し立てるテレビ番組ばかりで・・・

放射性物質への対応策 Q&A

 福島第1原発の事故で、周辺地域の農作物などへの放射性物質の影響が次々と公表されている。
現状や対応策について、専門家の話をもとにまとめた。

 ◇セシウム、体内100日で半減

Q:放射性物質で汚染された食品を食べるとどうなるの?
A:ヨウ素は甲状腺に取りこまれる性質があり、大量摂取は甲状腺がんのリスクを高める。だが半減期(放射線量が半分になる時期)は8日と短い。東京大付属病院の中川恵一准教授は「ヨウ素は1カ月で16分の1に減り、3カ月もするとほぼゼロになる」という。一方、放射性セシウムは半減期が30年と長い。環境への長期の影響が心配されるが、「体内では排尿などで放出されるので、100日程度で半分になる」(中川准教授)という。

Q:暫定規制値って?
A:食品衛生法に基づき厚生労働省が定めている基準。放射性物質の種類や食品ごとにあり、食品1キログラムあたりの放射能の強さを測る単位「ベクレル」で示される。都道府県などが測定し、規制値を超える食品が見つかると市場に流通しないよう措置が取られる。

Q:「ベクレル」って「シーベルト」との違いは?
A:ベクレルは放射線を出す強さの単位で、体への影響を見るにはシーベルトに換算する必要がある。1キログラムあたり1万5020ベクレルのヨウ素が検出されたホウレンソウを食べたときの影響は0.33ミリシーベルト。日本人の1日の平均摂取量は約15グラムなので、実際の影響は0.0049ミリシーベルトになる。

Q:食べ続けても大丈夫?
A:日本人は普段も摂取した魚や野菜などから年間0.3ミリシーベルトを受けている。関澤純・元徳島大教授によると、ホウレンソウは洗ったり、ゆでたりすれば放射性物質はかなり減る。牛乳は「最も汚染されたもの(福島県の約1500ベクレル)でも、数回飲むくらいなら自然被ばくの10分の1以下で、飲み続けなければ大丈夫」という。

Q:水道水は飲んでいいの?
A:水1リットル(1キログラム)当たりの摂取制限の指標はヨウ素で300ベクレル、セシウムで200ベクレル。福島県内では17日、一時的に308ベクレルのヨウ素が検出された。厚労省は指標を超えた場合、飲用は控えたほうがいいものの、風呂や手洗いなどには問題ないとしている。飲用水がなければ、飲んでも差し支えないとの見解も示している。

 ◇現状は雨にぬれても影響なし

Q:雨が降ってきたら?
A:文部科学省は全国の都道府県などに対し、地上に落ちたちりや雨に含まれる放射能を調査し、可能な限り毎日、報告するよう求めている。20日発表されたデータでは栃木や群馬、埼玉などの都県で微量な放射性ヨウ素などが検出されているが、雨にぬれても健康に影響はないと考えていいレベルだ。ただし田中俊一・元原子力委員会委員長代理は「このまま大気中の放射性物質濃度が高い状態が数カ月続くと、健康への影響が心配になってくる」と話す。

できる限り被ばくを抑えたい人は
(1)外出は雨がやんでからにする
(2)髪や皮膚がぬれないようにする
(3)気になる場合は、流水で洗う
−−事を心がけたい。

◇放射線被ばくについての相談電話
 放射線医学総合研究所
 090・5582・3521
 090・4836・9386
 080・2078・3308
 (24時間対応)

◇原発周辺住民向けの被ばく医療健康相談ホットライン(文部科学省)
 090・5582・3521
 090・4836・9386
 080・2078・3308
 090・7408・1074
 090・8591・0735
 080・2078・3307
 (午前10時〜午後9時) 

詳しくはこちらから

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2011年03月21日

素人の自治体が住民に安定ヨウ素剤を配布する危険性!

記事中の文章にもあるが、確かに国からの指示を待っていられない状況なのは理解できる!
しかし、服用の方法や副作用を理解出来ない素人がヨウ素剤を配布するのは殺人行為だ!!
何より、現場経験も対応力も無い原子力安全・保安院って存在の意味が・・・?

ヨウ素剤配布で混乱、誤った服用指示も

 東京電力福島第一原子力発電所の事故で、各地で比較的高い放射線が観測されていることから、福島県内では国の指示を待たずに住民に安定ヨウ素剤を配布する自治体が出始めていることが、読売新聞社の調査で分かった。

 各地で観測されている放射線レベルでは健康には問題がないが、国と自治体の方針が一致せず、混乱が広がっている。

 ヨウ素剤は医療関係者の立ち会いのもと、避難時に服用するのが原則だが、「自分の街は大丈夫か」という不安が住民をヨウ素剤入手に駆り立て、その要求に自治体側も応じている。

 しかし、必要がない人まで服用してしまう可能性があるほか、事前に備蓄を消費してしまうと、いざという時に必要量が確保できない恐れがある。

 独自判断で安定ヨウ素剤を配布していたのは、同原発の20キロ・メートル圏内で避難指示が出ている富岡町、20〜30キロ・メートル圏内で屋内退避になっているいわき市、圏外に位置する三春町。

 これら3自治体では、少なくとも15万7000人分を配布。
三春町では住民の服用も求めていた。

 同町内の50歳代の女性はすぐ服用するよう指示されたため、息子に飲ませたという。

 しかし、この時点で服用する必要がなかったことを聞くと驚き、「すぐに飲めば効果があると期待して飲んだのに……。これが無駄だったと思うと、ひとまず安心した気持ちをどこにぶつければいいのだろう」と語った。

 こうした混乱が起きているのは、国と県の情報交換が不十分で足並みがそろわないのが原因だ。

 原子力安全・保安院の西山英彦審議官は19日夜、「16日朝に20キロ・メートル圏内からの避難者にヨウ素剤を投与するように県に指示した」と説明した。

 しかし、15日昼過ぎには、避難は完了していた。
県の担当課長は「今更、服用させても効果がないと判断し、実施を見送った」と話した。

 これに対し、同院は「予防的な措置として投与を決めたが、結果として対象者がいなかった」と釈明した。

 19日には、世界保健機関の緊急被曝医療協力研究センター長の山下俊一・長崎大教授が県の災害対策本部を訪れ、報道陣に対し「放射能のリスクが正しく伝わっていないが、今のレベルならば、ヨウ素剤の投与は不要だ」と話した。

詳細・画像はこちらから

参考:人間も! ペットも!! 体内被曝(内部被曝)の対策にはプレミアムゼオライト



jiyhujikan at 14:24|ページを表示コメント(0)トラックバック(0)

2010年10月16日

自転車の「聞きながら運転」を禁止している独自の条項

イヤホンして自転車禁止です…34都道府県

 イヤホンやヘッドホンで音楽などを聞きながら自転車などを運転することについて、東京や大阪、福岡など34都道府県が、公安委員会規則などで禁止していることが、読売新聞の全国調査で明らかになった。

 事故の危険性を懸念する住民からの要望などを踏まえ、過半数の18府県がこの3年間で規則を設けていた。

 交通ルールやマナーなどを定めた「交通の方法に関する教則」が2008年に一部改正され、自転車を運転しながらの携帯電話やヘッドホンの使用について利用者にやめるよう呼びかけており、改正を受けたケースも多いとみられる。

 現在、道路交通法の本則では自転車の「聞きながら運転」を禁止していない。

 しかし、都道府県の公安委員会は、道交法に基づき、地域の交通事情に応じて施行細則などで規制内容を定めることが可能で、独自に都道府県が禁止の条項を設けている。

 条例で定めている京都府を除き、違反した場合は、5万円以下の罰金が科せられる。

 自転車の「聞きながら運転」による事故の統計はないが、今年9月には、埼玉県内の踏切で、イヤホンを着けて自転車に乗っていた大学生が電車の接近に気付かずにはねられて一時重体となる事故も起きている。

 詳しくはこちらから



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2010年09月06日

抗生物質がほとんど効かない新型耐性菌(スーパー細菌)

◆NDM1(ニューデリー・メタロ・βラクタマーゼ1)
ほとんどの抗菌薬を分解してしまう酵素。
この酵素の遺伝子を大腸菌や肺炎桿菌(かんきん)が獲得すると、感染した患者の治療が難しくなる。
この酵素を備えた細菌がインドで発見された後、同国で手術を受けた患者を通じて英国や米国に広がっている。
先月にはベルギーで初の死者が報告された。


スーパー耐性菌を国内初検出…インド帰りの男性

 インドや欧米などで感染が広がっている、抗生物質がほとんど効かない新型耐性菌(スーパー細菌)が、栃木県壬生町の独協医科大病院に入院していた患者から検出されたことが6日わかった。

 日本で感染者が確認されたのは初めて。

 同病院などによると、昨年5月、インドから帰国し入院していた50代の日本人の男性患者に、発熱などの症状が出た。検査の結果、NDM1という酵素の遺伝子を持つ大腸菌が検出され、インドなどで問題となっている新型耐性菌であることがわかった。男性は治療の結果回復し、すでに退院。他の患者らに感染は広がっていないという。

 NDM1がある菌は、病院内だけでなく健康な人の間でも広がる可能性がある。この酵素は別の種類の細菌にも入り込む可能性があり、公衆衛生上の影響度の高さからスーパー細菌と呼ばれている。専門家はサルモネラ菌や赤痢菌など毒性の強い菌に耐性が備わる危険性を警戒。世界保健機関(WHO)が各国に注意を呼び掛けていた。

 厚生労働省は先月18日、新型耐性菌の疑い例があった場合、国立感染症研究所へ連絡するよう各医療機関に要請。医療機関には、他の患者への感染を防ぐ対策をとるとともに、海外渡航歴などを聴取するよう求めている。

 詳しくはこちらから


「多剤耐性菌」愛知の病院でも7人院内感染

 複数の抗生物質が効かない細菌「多剤耐性アシネトバクター」の院内感染問題で、愛知県三河地方の病院で昨年10月から今年4月にかけて、患者7人が院内感染していたことが6日わかった。
うち2人が死亡したが、県によると、感染との因果関係はないという。

 県医務国保課によると、この病院は今年2月、「昨年10月以降で9人が感染した疑いがある」と地元の保健所に届け出た後、4月までにさらに6人の疑い例が報告された。このうち感染が確認された7人の例を詳しく調べた結果、一部が同一株と判明したという。

 この病院は、多剤耐性アシネトバクターの集団感染があった藤田保健衛生大病院(愛知県豊明市)との間で、転院など患者の行き来があったが、感染ルートなどは分かっていない。

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2010年03月25日

中高年ご用心…体重激減は病気死亡の危険性高い

 中年期以降に体重が5キロ以上増減した人は、あまり体重変化のない人に比べ、がんや心臓病などで死亡する危険性が男女とも1・3〜1・7倍高いことが厚生労働省研究班の大規模追跡調査でわかった。

 特に、体重が減少した時の危険性が高く、調査チームは「ダイエットしていないのに体重が大きく減ったなら、健康に問題がある可能性がある。気をつけた方がよい」と話している。

 国立国際医療センター研究所の溝上哲也部長らは、東京、大阪、長野など10都府県で、40〜69歳のがんや心臓病の既往症のない男女8万人を12〜15年間追跡調査。最初の5年間の体重の変化と、病気などで死亡する危険性の関係を調べた。

 体重が5キロ以上減少すると、2・4キロ以内の場合に比べて、死亡の危険性が男性で1・4倍、女性で1・7倍に高まった。がんに限っても危険性は男女とも1・5倍になった。

 体形別では、やせ気味の人が5キロ以上減ると、危険性が男性で2・1倍、女性で2・9倍に高まった。

 一方、女性で5キロ以上増えると、心臓病や脳卒中などの循環器病で亡くなる危険性が1・9倍に増えた。

詳しくはこちらから



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2010年01月08日

「やせ形で糖尿病」リスク遺伝子発見…東大

 太っていない人が糖尿病を発症しやすくなる遺伝子変異を、徳永勝士・東京大教授らのグループが発見した。

 患者と健康な人あわせて計3268人の遺伝子を分析した結果、この変異を持つ人は変異のない人に比べ、糖尿病になる危険性が1・75倍に上昇。特に肥満でない人に限ると、危険性が2・51倍に跳ね上がっていた。糖尿病につながる遺伝子は数多く見つかっているが、非肥満型のリスク遺伝子は初めて。米人類遺伝学会誌に8日、発表する。

 この遺伝子はKCNJ15と呼ばれ、膵臓(すいぞう)の細胞でインスリンの分泌を抑えるたんぱく質を作り出す。インスリンの分泌が減ると、筋肉や脂肪の細胞が血液中の糖分を取り込まなくなるので、太りにくい反面、糖尿病になりやすくなる。新たに見つかった変異は、この遺伝子の働きを過剰に高めるため、インスリンが不足し、やせ形で発症する危険を高めるとみられている。

 欧州の糖尿病患者には肥満が多いのに対して、日本を含むアジア各国では、肥満でない人の発症が多い。

2010年1月8日02時05分 読売新聞



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2009年05月19日

インフルエンザ拡大:過剰に恐れる必要はない

 新型インフルエンザの国内感染者が初めて確認されてわずか3日のうちに、大阪府と兵庫県で100人を超えた。

 先にウイルスが上陸した欧州での感染拡大を上回る勢いだ。

 すでに1000人規模で国内感染が広がっているのではないかと見る専門家もいる。

 世界保健機関(WHO)は日本の状況を踏まえ、国際的な警戒レベルを最高度の「フェーズ6」に引き上げる可能性がある。

 だが、あまり過剰に恐れることはやめよう。

 これほど短期間に多くの感染者を把握できたことは、日本の診断能力が高いことの反映でもある。そして、感染者の大多数は軽症にとどまっている。

 仮に、感染者の数が桁(けた)違いに増えていけば、肺炎を併発するなどして亡くなる人が出ることも、残念ながら避けられまい。

 しかし、従来の季節性インフルエンザも日本だけで毎年約1000万人が感染し、合併症などで約1万人が死亡している。これに対して、日本の社会は冷静に対処してきた。

 今のところ、「新型」の危険性は「季節性」とあまり変わらないというのが、専門家の一致した見解である。

 危険度の高いウイルスに変異する可能性に警戒を怠ってはならないが、現時点で脅威を過大視する必要はない。社会生活や経済機能への影響は、最小限にとどめるべきだろう。

 厚生労働省は、大阪府と兵庫県に中学、高校を休校とするよう要請した。感染者が高校生を中心に見つかっていることや、学校自体、感染が広がりやすい場所であることを考えれば必要な措置だ。

 ただ、休校対象に小学校や幼稚園・保育所を含めるかどうかは、自治体によって対応が分かれた。

 親の仕事が制約され、経済活動に影響することをどう評価するか判断が難しかったのだろう。

 どこまでの措置が妥当かについては、感染状況を見極めながら、柔軟に決めることが大切だ。

 大阪、兵庫では、感染者の急増によって医療体制がパンク寸前になっている。

 同様の状況が他の地域でも起こりうる。

 新型インフルエンザの感染が急拡大した地域では、全員を医療機関で治療することは難しい。

 軽症の人は自宅療養を原則とするというように、早い段階から治療ルールの転換を図る必要があろう。

 今後は国民一人ひとりの協力が不可欠となる。

2009年5月19日01時42分 読売新聞



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