2014年09月

2014年09月24日

天才は「生まれ(遺伝)か育ち(環境)か」に新しい研究結果 「努力」さえも遺伝?

エジソンは「天才は1%のひらめきと99%の努力だ」と言ったが、「努力」できること自体が天賦の才能であるらしい。

エリート音楽家はみんな努力している

2014年6月、『Psychonomic Bulletin & Review』に掲載された新しい研究結果によれば、「すぐれた音楽家は、その技能を獲得するために必要な長時間の練習ができるよう遺伝子にプログラムされている」という。米ミシガン州立大学心理学教授のザック・ハンブリック氏らによって発表された。

音楽やスポーツなどの専門的技術の発達については、これまでにも「生まれ(遺伝)か育ち(環境)か」という論争が繰り広げられてきた。最近は「遺伝と環境が相互に関連している」とする説が有力だ。過去には、エリート音楽家は20歳になるまでに平均して約10,000時間も練習に費やし、普通の(エリートと呼ばれる域に達しなかった)音楽家より数千時間も多いという研究結果もある。生まれつき音楽的な才能に恵まれていても、大成するには努力が不可欠だとわかるが、今回の研究のユニークな点は、その「努力」さえも遺伝の影響を受けていると示唆した点だ。

自分が「努力遺伝子」を持っているかどうか気になる

調査は双生児850組を対象に実施された。行動遺伝学で「双生児法」と呼ばれるこの手法は、100%同じ遺伝子を共有する一卵性双生児と50%の遺伝子を共有する二卵性双生児を比較するというものだ。一卵性と二卵性では、遺伝の類似性に差異はあるが、育った環境は同じ。そこで、一卵性双生児のほうが二卵性双生児よりも似た性質を示せば、それは遺伝の影響がより強いためと推察できる。

ハンブリック氏らは、名人級の音楽家は普通の音楽家よりもはるかに多く練習しているという調査結果を得た。そのうえで双生児法を用い、「より多くの練習を行う傾向は遺伝の影響も受けている」という結論に至った。

今回の研究は音楽家を対象にしたものだが、もし勉強や仕事にも同じことが言えるとすれば、自分が「努力遺伝子」を持っているかどうか気になるところだ。突出した才能がなくても、せめて努力する遺伝子だけでも先祖から受け継がれていないものか...?過去の自身の行動を顧みれば、すでに答えは出ているのかもしれない。

[アンチエイジング医師団 取材TEAM/監修:山田秀和 近畿大学医学部 奈良病院皮膚科教授、近畿大学アンチエイジングセンター 副センター長]


(2014.9.24 ヤフーニュースから転載)


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2014年09月13日

来年度から5歳児の20%が無償化へ! 注目の「幼児教育無償化」を専門家が解説

教育再生実行会議が、幼児教育(幼稚園教育と保育所保育)の段階的無償化の推進と、5歳児の義務教育化の検討を提言。また、下村博文文部科学相が2020(平成32)年までに3~5歳児を完全無償化したい考えを示すなど、幼児教育が今、注目を浴びている。教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に詳しく伺った。

■社会保障コストを削減する「先行投資」としての幼児教育


質の高い幼児教育が、その後の成績や、社会に出てからの成功にも大きな影響を及ぼすことは、よく指摘されています。下村文科相が記者会見で紹介した米国の研究では、1960年代に低所得世帯で知能指数(IQ)も高くないアフリカ系の3~4歳児に対して2年間、環境をとおした主体的な活動から学習させるカリキュラムを実施したグループと、未実施のグループを追跡調査していますが、14歳での成績や高校の卒業率に大きな差が開いただけでなく、40歳での年収や持ち家率、犯罪率にも明確な違いが表れました。社会的背景や教育制度の違う米国での話ですが、下村文科相は「日本でもまったく同じだと思っている」との見方を示すとともに、教育面だけでなく、将来の社会保障コストを削減するうえでの「先行投資」としても幼児教育を位置付ける重要性を訴えています。


■360万円未満の所得制限で、5歳児の20%が教育無償化対象に


既に政府・与党は2013年(平成25)年6月、幼児教育無償化に段階的に取り組むとした基本方針を決定。2014(平成26)年度予算では、幼稚園に通う場合も保育所と同様に、生活保護世帯の保護者負担を無償にするとともに、第2子の保護者負担を半額にしたうえで所得制限を撤廃するなどの軽減措置を拡充しています。

しかし3~5歳児の完全無償化には7,840億円もの予算が必要だと推計されており、5歳児に限っても2,610億円です。未就園児財政の厳しい中、一気に無償化を実現するのは現実的ではないため、まずは360万円未満という所得制限をつけるところから始めることにしました。これが実現できれば、5歳児の20%が無償化される見通しです。



■経済的な問題のある家庭をどう支援するか

一方、2012(平成24)年度に22万人余りと推計される3~5歳の未就園児のうち、4~5歳児のほとんどは認可外保育施設等に通っているほか、家庭等で保育されている子も1万人以上いると見られています。待機児童の解消はもとより、経済的な問題により幼児教育を受けさせていない家庭をどう支援するかも、重要な課題です。

出典:[ベネッセ教育情報サイト]


(2014.9.12 ヤフーニュースから転載)



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2014年09月11日

米国の子どもの9割が塩分過剰摂取、成人病のリスク増加

- 米疾病対策センター(CDC)は9日、6─18歳の米国の子どもの90%以上が毎日過剰な塩分を摂取しており、将来的な高血圧や心臓病のリスクが増加していると警告するリポートを発表した。リポートは、2009/10年の全米規模の調査に基づいている。


主な摂取源は店舗で販売されている加工食品で、子どもたちは、食卓で塩をかける前の段階で1日平均約3300ミリグラムのナトリウムを摂取しているという。食の指針では1日2300ミリグラム以下の摂取が推奨されており、現状はこれをはるかに上回っている。

CDCはまた、成人病につながる恐れのある肥満やナトリウムの大量摂取と関連深い症状である血圧の上昇が、米国の若年層の6人に1人に見受けられるとしている。

ナトリウムの43%は、ピザや、チーズバーガーなどのサンドイッチ類、コールドカット(冷肉のスライス)、塩漬け肉、ソースのかかったパスタ、チーズ、スナック類、チキンナゲット、タコス、ブリトーなど10種類の一般的な食品に含まれているとリポートは指摘した。


(2014.9.11 ヤフーニュースから転載)



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