2009年05月14日

今日の世界市況 (日経平均先物 関連指数の動き)

世界の株式指数一覧

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主要株価指数

一目均衡表

東証一部騰落レシオ
 25日騰落レシオが130を超えると「高値波乱の恐れがある」
 25日レシオ限界値 上値140   下値60

投資主体別売買動向(三市場)

トレーダーズウェブ

シカゴ先物 NIKKEI225

商品市況 東京工業品取引所

商品市況 海外相場表(FutureSource.com)

商品市況 海外値段速報

  NRT TRADE 商品先物リンク集

外貨レート

バルチック・ドライ指数

VIX(恐怖)指数

ブルームバーグ

●あらたにす(日経、朝日、読売 読み比べサイト)
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 ☆☆☆本日のニュースより抜粋☆☆
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4月の街角景気、4カ月連続で改善 一部に経済対策の効果
 内閣府が13日発表した4月の景気ウオッチャー調査によると、景気の実感を示す「街角景気」の現状判断指数は前月に比べ5.8ポイント高い34.2となり、4カ月連続で改善した。企業の在庫調整が進んだほか、定額給付金など経済対策の効果で消費が持ち直す動きもあった。ただ景気が「良くなった」との回答は少なく、本格回復は見込めていない。調査は4月下旬に実施し、小売店主やタクシー運転手ら約2000人が景気を5段階で評価した。内閣府は基調判断を「景気の現状は厳しいものの、このところ悪化に歯止めがかかりつつある」と3カ月連続で上方修正した。日本経済新聞


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★★★★★★気になるコメント★★★★★
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著名投資家のジム・ロジャーズ氏(66)は、株式相場が9週間にわたって上昇した後も見通しは変わっていないとし、向こう2−3年間について株式市場は投資に「あまり良い場所ではない」との見解を示した。
ロジャーズ氏はシンガポールでブルームバーグテレビジョンのインタビューに答え、「米国株式市場は9週間連続で非常に力強く上昇したため、当然のことながら調整する時期が来た」と指摘。「私が見たところファンダメンタルズに変化はない。今後2−3年は株式市場が投資にあまり良い場所だとは思わない」と述べた。


●中国政府はドルや米国債ではなく実物資産の購入を−ロジャーズ氏
 著名投資家のジム・ロジャーズ氏は8日、中国政府は米国の通貨や国債を購入すべきではなく、「実物資産」に注目する必要があるとの考えを明らかにした。
 同氏は北京でのイベントで、「仮に私が中国政府だったならば、米ドルや米国債を購入しない。米国民でさえ米国債を買うべきではない」と述べ、中国は「石油やニッケルなど実物資産を購入すべきだ」と付け加えた。ブルームバーグ


●4月のG20、「いちかばちか」のイベントに=ソロス氏    ロイター
著名投資家ジョージ・ソロス氏は、4月2日にロンドンで行われる20カ国・地域(G20)首脳会合(金融サミット)は、世界市場にとって「いちかばちか」のイベントになると述べた。
同氏は、上院外交委員会で証言し「世界の金融システムの周辺にいる国を支援する現実的な手段が打ち出せない限り、世界の市場は、米国が銀行システム救済に向けた具体策を打ち出せずに市場の急落を招いた2月10日の再現となる可能性がある」と述べた。

●米政府の企業救済は恐慌招く恐れ、AIG破たん容認を−ロジャーズ氏
 著名投資家のジム・ロジャーズ氏は 17日、ブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、米政府による経営破たん企業の救済について、健全な企業から資本を奪い取るもので、世界経済を恐慌に追いやるリスクがあると警告した。
同氏は「米政府は有能な人々から資産を取り上げて、役に立たない人々に与えている。それは悪い経済学だ」と批判。米政府の公的管理下にある保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)については、破たんを容認すべきだと付け加えた。
  20090317ブルームバーグ

●世界のマネー争奪戦が迫る 日本経済新聞20090316 [経済指標」より引用
「経常黒字の縮小傾向はあと2、3年続くのではないか」とクレディ・スイス証券の白川浩道チーフエコノミストは言う。
資金不足は世界規模に広がる。各国が景気対策の財政出動に一斉に動くため、「マネー争奪戦」の構図が深まる。国際通貨基金(IMF)の試算では、国内総生産(GDP)に対する政府債務比率が世界で10ポイント高まれば実質金利は0.39%上昇し、GDP成長率を1.3ポイント押し上げる。有力企業が銀行借入に殺到し、中小企業に資金が回らない。そんな日本の「貸し渋り」に似た現象も起こりうる。経済の強い国は国債発行を難なくこなせるが、途上国など弱い国は締め出され、資金繰りに四苦八苦するわけだ。すでにGDPの2倍に迫る政府債務を抱えた日本はどちら側に入るのだろうか。

●米国株、バークシャーにとり買い場─バフェット氏 ロイター20090313
米投資会社バークシャー・ハザウェイ(BRKa.N: 株価, 企業情報, レポート)(BRKb.N: 株価, 企業情報, レポート)を率いる著名投資家のウォーレン・バフェット氏は12日、米国株は買い場との見方を示した。相場の下落と市場参加者の減少を理由に挙げた。バフェット氏はブルームバーグテレビのインタビューで「現状の流れの中で米国内では多くのことが起こっている可能性がある」とし、バークシャーにとって国内取引に「分がある」と述べた。

●バフェット氏:米経済は「がけから転落」、すぐには回復しない
2009年3月9日(ブルームバーグ)
資産家ウォーレン・バフェット氏は9日、米経済専門局CNBCとのインタビューで、米経済は「がけから転落した」と発言した。また、回復に向けた景気刺激策の結果、インフレ率が1970 年代よりも高くなる可能性があるとの見方を示した。
バフェット氏は、米国民が恐怖心や混乱から購買行動を変えているとし、これがバークシャー傘下の事業会社の業績に表れていると指摘。リセッション(景気後退)を脱しても景気がすぐに回復することはないとの見方を示した。ある程度のインフレは現在、適切だと付け加えた。

●シンガポールの投資会社ロジャーズ・ホールディングスのジム・ロジャーズ会長は米国株の下落を予想した持ち高を増やしたことを明らかにした。米政府の景気回復計画が「大失敗」に終わるとの見方が理由。

●ロジャーズ氏「英ポンドでのマネーゲームは終わり」
  英ポンドの急落を受け、米著名投資家のジム・ロジャーズ氏は20日、「投資家は保有する英通貨をシリング単位まですべて売却すべきだ」との考えを示した。21日付東方早報など複数の中国メディアが伝えた。英政府は19日、銀行が抱える不良資産について、政府が損失の肩代わりを保証することなどを柱とした金融機関への追加救済策を発表した。英財政の悪化懸念や利下げ観測などが広がって、英ポンドは20日、対ドルで一時、2001年7月以来、約7年7カ月ぶりの安値を記録。対円でも一時、史上最安値を更新した。ロジャース氏は、「英通貨でのマネーゲームはすでに終わった。こうは言いたくないが、私は一銭たりとも英国に資産を置かない」と述べた。


●ロジャーズ氏:米ドルと国債への投資を懸念−中国株や資源、円を推奨
1月19日(ブルームバーグ):シンガポールの投資会社ロジャーズ・ホールディングスのジム・ロジャーズ会長は19日、米ドルや債券相場のほか、推奨する投資対象について以下の通りの見方を示した。香港で開かれたアジア金融フォーラムでの講演で語った。 「私ならドルについて懸念するだろうし、実際に懸念している。米国はドルを増刷している。米国はたとえそれがドル相場を破滅させることになっても、景気回復のために可能なことであれば何でもするだろう」
「国債を保有している投資家は大きな間違いを犯している。国債投資はひどい結果に終わるだろう。すべての国債を売却することを勧める」


●世界の債権国、米国債投資を手控える恐れ=著名投資家ジム・ロジャース氏
著名投資家のジム・ロジャース氏は12日、経済の危機的状況が続くなか、対米債権国の多くは米国資産のなかでもとりわけ国債への投資を手控え始める恐れがあるとの見方を示した。ロイターとの電話インタビューで述べた。
同氏は「わたしが中国人だったらこれ以上米国債を買わないだろう。利回りが30年間で2.5%、あるいは4%か4.5%としても、米政府に資金を出す人がいるとは想像できない」と述べた。
「すべての主要債権国は今後、少しずつドル資産を減らし一段と分散投資を拡大するだろう。ドルから、そして長期債からは遠ざかるだろう」と語った。


ロジャーズ氏公表「次の中国投資は農業分野株が中心」
 ロジャーズ・ホールディングス会長で米著名投資家のジム・ロジャーズ氏はこのほど、農業やインフラ、観光産業などの分野を中心に、中国の上場株を買い進めていると公表した。新浪財経が外電を引用し6日付で伝えた。
同氏は「世界第4の実体経済を誇る中国の経済も、世界的な金融危機の余波で発展ペースが落ちるなどの影響が出ている。しかし中国経済は依然として欧米ほどの深刻な打撃を受けていない」と分析した上で、昨年10月から中国株を買い入れていると公表した。また同氏は「中国政府は将来的に農業分野の投資に重点をおくだろう。そうすれば中国市場の農業関連株にも影響が出る」と予想し、投資の重点を農業関連の株購入に置いていると言明した。そのほか、インフラ建設、水利事業、観光産業などにも好感触を抱いている述べた。

バフェットの発言 ─ 1
「GEは米国を代表する企業。100年の価値がある」
「根源的な価値(intrinsic value)を持つ企業に投資する。大きな案件を狙う。玩具や遊具のような小さい事業を探しているのではない」
バフェットの発言 ─ 2
「ビジネスの世界は3つのIで溢れている。イノベーター(革新者、Innovators)、模倣者(Imitators)、愚か者(Idiots)だ」
「(夏に来る)コマドリを待っていては、春は終わる」
バフェットの発言 ─ 3
「舞踏会のシンデレラのようなわけにはいかない」
「万能薬はない」
バフェットの発言 ─ 4
「誰が副大統領になるかよりも、誰が財務長官になるかの方がはるかに重要だ」
「不況を長引かせてはいけない」
バフェットの発言 ─ 5
「中国には成長機会がある」
「BYDは、優れた電気自動車を作っている」
●世界的な金融危機を受けて、投資銀行や専門家が2009年の株式投資に慎重姿勢を示す中で、米著名投資家のジム・ロジャーズ氏はこのほど、「中国経済には金融危機の影響をまったく受けない分野が存在する」との見方を示し、中国系企業の株式の買い増しに動いていることを明らかにした。また「保有する中国株を売却するつもりは一切ない」と述べた。1日付中国経済網などが伝えた。
 ロジャース氏によると、香港やシンガポール市場に上場する中国系銘柄には、本土市場の人民元建てA株の株価を下回っている銘柄が存在しており、08年10月以降、こうした銘柄の購入に着手した。購入した銘柄は農業、インフラ、水利株など。購入後、いかなる銘柄も売却していないという。

">●ソロス氏「金融市場は底入れ」自然治癒へ
米著名投資家のジョージ・ソロス氏はこのほど、東欧エストニアのメディア取材に対し、「世界の金融市場は底入れした」との認識を示した。外匯通が29日までに伝えた。ソロス氏によれば、米証券大手リーマン・ブラザーズの破たん以降、一旦はまひした世界の金融システムは再び機能し始め、自然治癒の状態に入った。ただ失業や企業経営の悪化など、金融危機の実体経済への影響は今後も続くとしている。


●ロジャーズ氏悲観「米ドル安、今後数年間で90%進む」
米連邦準備制度理事会(FRB)が16日、政策金利の誘導目標を現行の年1.0%から0.0−0.25に引き下げたことを受け、米著名投資家のジム・ロジャーズ氏はインタビューで「米ドル安は今後数年のうちに90%進む」と発言し、世界の基軸通貨としての米ドルの地位低迷を改めて予測した。毎日経済新聞が18日付で報じた。
 同氏はインタビュー中「米国人として悲しい所だが、所有する自国通貨をすべて売却しようと思っている。米ドルは今後、英ポンドがたどったような長期的な衰退の局面に入るだろう」と予測し、「米ドルの展望はかつてなく暗い。今後数年間で90%ほど安くなるはずだ」と悲観論を展開した。


ロジャーズ氏ら衝撃予想「来年のダウ平均は4000ドル」 米ビジネス誌『フォーチュン』がこのほど行った、著名財界人8人に対する「2009年の経済動向」のインタビューでは、「ダウ・ジョーンズ工業平均株価は4000ドルまで落ち込む」、「米国国債市場にはすでに深刻なバブル崩壊が始まっている」、「失業率は2010年には9%に上昇する」、「不動産ビルの価格は15%下落する」などの衝撃予想が相次いだ。鳳凰財経が外電を引用し、12日付で伝えた。


ロジャーズ「商品取引市場、金融危機の影響はこれから」
8日付南方都市報によると、米著名投資家のジム・ロジャーズ氏はこのほど、商品市場の基礎部分は世界的な金融・経済危機の影響を受けていないが、今後は価格が反発するだろう」との見方を示した。ロイターCRB先物価格指数は7月、歴史的な大暴落を記録した。世界的な金融・経済危機で、原材料に対する需要が低下するとの見方が広まったためとされている。ロジャーズ氏によると、現在は「肥料用の資金が必用になっても、農民は融資を受けられない。亜鉛鉱山を探査しようにも、資金が調達できない」状況だ。ある程度時間が経過すれば、原材料分野で深刻な供給不足が発生するという。


バフェット「経済危機に“妙薬”なし。5年後には楽観」
24日付東方早報によると、米著名投資家のウォーレン・バフェット氏はこのほど、米テレビ局の取材に対して、現在の経済危機に対する「処方せん」は非常に難しく、実体経済と市場を正常化する妙薬は存在しないとの考えを示した。
バフェット氏によると(米国の)失業率はさらに上昇する見込みで、「5年後の経済については心配していないが、5カ月後のことを考えると心が痛む。2009年半ばにも好転するとは思えない」という。


●1兆円あれば、即刻全額「買い注文」
さわかみ投信の澤上社長が語る、暴落時こそ「買い」の真意
相場の細かい動きなんか見ていません。買って、買って、買って、買いまくって、カネがぜんぜんありません。一言で結論を言えば、「お金はありませんか。あったらいくらでも引き受けます」ということです。1兆円あったら、(株を)1兆円買う。即刻、すべてを買い注文に出します。NBonline


バークシャー子会社、比亜迪の株式10%を2億3000万ドルで取得
 香港(ダウ・ジョーンズ)米ミッドアメリカン・エナジー・ホールディングスは27日、中国の電池・自動車メーカー、比亜迪(BYD)(1211.HK)の株式約10%を2億3000万ドルで取得することで合意したと発表した。ミッドアメリカンは、著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイのエネルギー子会社。
 ミッドアメリカンのデビッド・ソコル会長は、プレスリリースで「地球の気候変動と環境に関する世界的な議論が続くなか、比亜迪が開発している技術は将来に必要不可欠なものになるだろう」と述べた。


ジム・ロジャース、中国の株式市場はブル・マーケットと有望視
「中国の株式市場はブル・マーケットの特徴に変化はみられず、なお有望視できる」
世界的投資家でクォンタム・ファンドの創始者でもある金融学教授ジム・ロジャース氏は、このほど香港にてこのように述べた。同氏はまた、中国A株市場はすでに「着実な回復」をみせており、再び下落した場合、さらに多くの株を買い増しするとも述べており、特に水道事業や農業、発電、観光などの四大分野の先行きを有望視しているという。同氏はさらに、「数週間前から大陸株と台湾株の購入を始めた」と述べているが、投資リスクを回避するために、投資家は台湾株式市場のインデックス型の商品を選ぶべきと提案している。一方で同氏は米国の経済情勢を相当深刻とみており、ドルに対し悲観的な見方を持っている。ただし、短期間で大幅に上昇する可能性もあるが、人民元の上昇が逆転することはないだろうとしている。


市場は一時的に回復した後、年内に再び下落する見通し―ジョージ・ソロス氏=通信社 著名投資家のジョージ・ソロス氏は、現在の金融危機は大恐慌以来最悪であり、市場は一時的に回復した後、年内に再び下落する、との見通しを示した。ブルームバーグが3日伝えた。ソロス氏は、JPモルガン・チェース(JPM.N: 株価, 企業情報, レポート)によるベアー・スターンズ(BSC.N: 株価, 企業情報, レポート)買収を受けて株式市場が急回復したことについて「いい底をつけた」としながらも、「それはおそらく、最後の底にはならないだろう」と述べた。

●暴落続きも「中国株は売却の必要なし」米の著名投資家
「大投資家」として世界に名を馳せるジム・ロジャーズ氏はこのほど、「中国株を売却するには及ばない」と語った。同氏は中国株式市場に大きな信頼を寄せており、「中国株以外の新興市場株は全て売り払った。中国株を売る理由は見当たらない」とコメントしている。昨年10月以来暴落している中国株式市場は、先週再び4000を割り込み、最高値6125から2000以上下落した。しかし、ロジャーズ氏は、「市場がこのような調整局面を経てより健全な方向に向かう可能性は高い。一部の中国株式市場株はもともと過大評価されていたが、指数下落によってバブルが弾けたというだけだ」と分析する。また、「中国政府は昨年来、株式市場の過熱状態を冷ます目的で、預金準備金率引上げや利上げなどの緊縮政策を続々と講じてきた。これらの措置によって資産価格が安定し、株式市場も調整された」と続けた。ロジャーズ氏は、投資の基本原則はずばり「安く買い、高く売る」ことだと指摘している。


ジム・ロジャーズ氏:アリババ株購入、長期保有へ−スタンダード
12月5日(ブルームバーグ):香港紙スタンダードは5日、投資家ジム・ロジャーズ氏が中国最大の企業間オンライン取引サイトを運営するアリババ・ドット・コムの株式を購入し、長期保有を計画していると報じた。姉妹誌イースト・ウィークの記事を基に伝えた。 それによると、ロジャーズ氏はアリババの成長見通しと経営陣を信じていると述べた。同氏はアリババのジャック・マ(馬雲)会長と会っているという


米経済、「深刻な」調整を迎えつつある=ソロス氏
米著名投資家ジョージ・ソロス氏は5日、米経済は数十年に及ぶ支出過剰を経て「極めて深刻な経済調整を迎えようとしている」との認識を示した。同氏はニューヨーク大学で講演し「米国は巨額の借り入れを行った。今やそのつけが回ってきている」と述べた。ソロス氏は、中国について経済面での「絶対的な勝利者」で今後数年間は引き続き急成長するとした上で、「現在は素晴らしい変化を遂げているが、10年後には金融危機を迎える可能性がある」と述べた。


米国は景気後退、円・元や中国株に投資=米著名投資家
米著名投資家のジム・ロジャーズ氏は、英デーリー・テレグラフ紙(電子版)に対し、米国はすでにリセッション(景気後退)入りしていると発言、ドルを売り、円、人民元、スイスフランに投資すると述べた。 バブルの懸念が浮上している中国株については、依然として強気の姿勢を示した。


ジム・ロジャーズ氏:今後10−15年も商品が最良の投資先−中国紙
ロジャーズ氏は原材料品や天然資源への需要拡大と供給減が続くなかで、商品先物、特にエネルギー先物の投資収益は株式を上回るとの見通しを示した。
同氏はまた、中国の運輸関連株を推奨。また、香港上場のH株は中国本土市場に比べ割安なため妙味があると指摘した。



●澤上篤人(さわかみ投信社長
 長期投資家に買い増しの好機
Q 日経平均が年初来安値を更新しました。
A 「我々のような長期投資家には買い増しの好機だ。7月半ば以降の下げ局面から買いを増やしている。運用資産にしめる現金の比率は15日時点で7%弱と過去最低水準まで下げた。個人顧客の投資信託の新規申し込みも増えている。8月は1日平均4−6億円で通常の2−3倍のペースだ」

Q サブプライムローン問題の影響をどうみますか
A 「信用の過度な供給による金融経済の膨張が剥がれ落ちるだけで、実体経済への影響は限られる。米個人消費は一時的に成長が鈍るかもしれないが、人口が増え続ける同国の消費がマイナスに転じるとは考えにくい。中国、インドなど新興国も豊かさの果実を知ってしまった以上、経済成長にまい進する流れはとまらない」

Q どのような投資戦略が有効ですか。
A 「世界的な需要拡大に対応できる製造業を主に買っている。機械、自動車、造船、化学、鉄鋼など5−10年保有する前提で投資する。新興国の労働力供給で賃金が抑えられる一方、物不足で物価上昇圧力が働くため、グローバル企業が利益を上げやすい構造が続く。こうした企業は好業績で財務体質が改善し、自己資金で開発や設備投資ができるのも強みだ」
「日本の内需が拡大するとは思えない。銀行、小売り、通信、製薬などには投資しない。特に金融セクターはこれから大変だろう。証券化商品の損失が広く及ぶ可能性がある。ヘッジファンドなどに資金を振り向けてきた年金基金なども損害を受けるかもしれない。 
 
ロイターサミット:人民元、今後20年で最大500%上昇=ロジャーズ氏
米有力投資家のジム・ロジャーズ氏は10日、ロイターサミット「ヘッジファンド・アンド・プライベート・エクイティ」で、中国人民元の対ドル相場は上昇余地があり、今後20年で最大500%上昇する可能性があるとの見解を示した。


ロイターサミット:原油価格は100ドルまで上昇へ=投資家ロジャーズ
【ニューヨーク 10日 ロイター】 著名な商品投資家のジム・ロジャーズ氏は10日、ロイターサミット「ヘッジファンド・アンド・プライベート・エクイティ」で、商品相場の上昇はあと15年続く可能性があり、そのなかで原油価格は1バレル=100ドルまで上昇するとの見方を示した。
 同氏は、中国やインドからのおう盛な需要に新規油田開発が追いつかないという状況にあり、原油価格は過去に記録した高値を超えて上昇していくと予想。


ロシア株式市場、いずれバブル崩壊へ=ジム・ロジャーズ氏
米著名投資家のジム・ロジャーズ氏は14日、ニューヨークでロイターとの電話インタビューに応じ、ロシアの株式市場は過大評価されており、「割合早く」バブルが崩壊する可能性があるとの認識を示した。
 同氏は、ロシアの「無法な資本主義」が露呈しつつあるとし、「自分ならロシアには絶対投資しない」と述べた。
 「ロシアは、ひとつの大きなバブルだ。このバブルはいずれはじける。割合早く現実化するだろう」とも発言。



●私の履歴書 江崎玲於奈氏 より
 私は話の最後はいつも次の五カ条で締めくくることにしている。
 第一に、今までの行きがかりにとらわれてはいけません。しがらみという呪縛をとかない限り、思い切った想像性の発揮などは望めません。
 第二に、権威の呪縛にのめりこみますと、自由奔放な若さを失い、自分の想像力も萎縮します。
 第三に、無用な、がらくた情報に惑わされてはいけません。約20ワットで動作するわれわれの限定された頭脳の能力を配慮し、選択された必須の情報だけを処理します。
 第四に、自分の主張をつらめくためには戦うことを避けてはいけません。
 第五に、子供のようなあくなき好奇心と初々しい感性を失ってはいけません。
 われわれ知的能力は、二元性を持ち、一つはものごとを理解し判断する分別力と、もう一つ新しいアイデアを生み出す創造力がある。さて、われわれは20歳から70歳まで活動すると考えると、分別力の方は20歳で零であるが、毎年増加し、70歳で百に達する。一方、創造力の方は逆で、20歳で百、70歳になると零になってしまう。その交差は45歳、創造力と分別力か゛拮抗して、いわゆるミドル・エイジ・クライシスを迎える。しかし、もしこの拮抗する両者の触発が活力の源泉となると、45歳前後で大きな仕事ができる。

●株主とは より 石井久氏(立花証券取締役相談役)
「来年は海外企業による敵対的TOBも増える。日本企業は「道徳的にけしからん」という風習だが、ひとたび流行すると「うちもやろうじゃないか」となってくるはず。業績を上げられない経営者がいるなら、買収されて経営者が変わったほうがいいこともある」
「いまの上昇相場は、あと2,3年ぐらいしかもたないのではないか。日本の政府は約800兆円もの借金を抱え、人口減少という深刻な問題に直面している。こうゆう国の経済が中長期で強くなるわけではない。消費税率の引き上げがはっきりしてくると、相場の活況は終わりを迎えるだろう」「今はさしあたり五合目。これが天井に近づいてきたら、私は人生最後の売り推奨を出すつもりだ」
「株というのはどこかで大天井を打つ。その局面で必ず持ち株を全部売ることを念頭に置いた上で投資してほしい」



●2007年には日経平均2万円が視野に入る
 ドイツ証券 武者陸司氏 nikkei BP netより


2006年9月5日
●「商品ブーム」まだ終わらず
 原油、金、農産物など主要な国際商品の価格が8月後半からそろって下げ、天井知らずだった5月までとは様変わりとなっている。だがこれは短期の値動きを追いかけるヘッジファンドなどの資金のことで、インデックスファンドなどの長期の投機資金が商品から逃げだした気配はまだない。米国最大の年金、カルパースのようにこれから商品投資に本格参入しようとしているところもある。インデックスファンドの資金量は世界の年金資金からすればまだ1%に満たない。投資マネーのほとんどが無尽蔵。金の上場投資信託(ETF)の残高は530トンと、価格が下がった6月以降も徐々に増えている。
 現在のユーロ高の裏側にあるドル安を考えると、通貨面から金が買われやすい局面になりつつある。原油や銅が既に過去の記録をはるから上回る高値をつけたのに、金は史上最高値(1980年の850ドル)にまだ届いていない。
 もうひとつの注目商品は穀物だ。中国をはじめとする新興工業国の成長による需要の拡大が基礎的な資源の需給逼迫を生んだ商品の構造変化が、いずれ穀物にも波及する可能性がある。所得の向上が食料輸入を増やすのは間違いない。

2006年6月26日
・24日(土)に著名投資家のジム・ロジャーズ氏(米国)は北京大学が主催したフォーラムで、中国の株式市場について述べ、景気回復と政府の市場支援により、向こう数年間は活況が続くとの見通しを示した。ブルームバーグによると、期待される業種として観光、農業、エネルギー、航空関連株を挙げた。同氏は「世界の多くの株式市場で持ち株を売り切ったが中国株は買っている。中国の株価が下落すれば、買いを増やそうとするだろう」と語った。

2006年5月14日

2006年5月9日
イラン核問題への懸念緩和で原油下落(5/9)※
 ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイが週末に開いた年次株主総会では、原油と金属市場のバブルを懸念する声があがった。バフェット氏は「小麦、トウモロコシ、大豆など農産品はバブルではない。しかし、原油と金属の値動きは激しい。最初に投機を呼ぶのはファンダメンタルズだが、その後は投機が支配的になる」と指摘したうえ、シンデレラの物語に例えて「真夜中をすぎれば、すべてはカボチャとネズミに戻るだろう」と警告した

2006年5月8日
投資家バフェット氏
 膨張を続ける米国の経常赤字はドルの下落をもたらし、米国でインフレを誘発する可能性があると警告した。今後、ドル売り圧力が高まる可能性があり、「ソフトランディンングで済むか疑わしい」と大幅なドル安が起こりうるとの見方を示した


バフェット氏 世界日報より
米著名投資家ウォーレン・バフェット氏は7日、自身が率いるバークシャー・ハザウェイが海外、特にバフェット氏が「肥沃な土壌」とみなす欧州や英国にさらなる投資を行っていくと述べた。
 バフェット氏は日本について、物言う株主の台頭などもあって、企業を100%買収する機会がある、と指摘した。米国については、現在のところ、大企業で魅力ある投資先はない、との認識を示した。

日本経済新聞2006年1月4日 より引用
●ニッポンの企業家 松下幸之助  作家 津本陽 より引用
「ある町が水害で、すべてを流失した。隣町は何の被害もなかった。10年後、被害を受けた町は例外なくすべて発展している。火事で全部燃えてしまった町も同様である。これも全部発展している。
災害を受けなかった町は発展しない。恵まれたと思ったところは、実は恵まれていない。悲惨な状況に突き落とされた町が、10年後には数倍の発展をする。
これは何が原因であるか。私は心の問題であると思う。これは復興しなければならないという、人々の心のはたらきによってかわってくる。悲惨な被害がその後の発展の起因となる。私のいままでの体験からいえば、不景気に直面しては発展し、何か事故がおこっては発展してきた。
大きな災害がおこれば、「ああ困った」と動転するのが人情である。だが翌日になると考え直す。あわてるな、待て待て、ああゆうことをやっても解決しない。この際このように立て直そう」幸之助は難局にあたって挫折することなく、つぎの大飛躍の出発点とする。創意を生み出す旺盛な気力の持ち主であった。

● 森田実 の時代を斬る2005.7.14より
「ウォール街は“350兆円前景気”で沸き立っている」


今井澂 氏のホームページより
映画「グレン・ミラー物語」と ジム・ロジャーズ 氏の日本株強気(8月29日)

私がキャスターをしている日経CNBC「グローバルマネー最前線」に著名投資家の
ジム・ロジャーズ 氏に出てもらい、今後の日本株への投資方針を聞いた。
「コイズミ首相は私よりもずっと賢いようですね。 彼は選挙で勝つと思います。 
彼の勝利は日本の株式市場や投資家にすばらしい結果をもたらしますので、さらに日本
への投資を増やします。」
 「万一小泉首相が負けたらー。 それでもやはり対日投資を増やすでしょう。 私は
今後、3年から4年の間の日本経済も東京株式市場も楽観視しています。 ほとんどの
日本人よりも私は楽観視しています。」 「僭越ながら外国人として助言を申し上げる
と、郵政改革は日本はもちろん世界中の国々にすばらしい結果をもたらすでしょう。」

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