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経済産業省で1日、災害時に備えトイレットペーパーの備蓄を呼びかけるイベントが行われた。

 経済産業省によると、トイレットペーパーの国内生産は4割が静岡県で行われていて、東海地震などで静岡県が被災した場合には全国的にトイレットペーパーの供給不足に陥る恐れがあるとしている。

 また、東日本大震災の際にも全国的にトイレットペーパー不足が発生したため、経産省は各家庭で1か月分程度のトイレットペーパー(4人家族で15ロールが目安)の備蓄を呼びかけた。(日テレニュース24)

海外の反応をまとめました。




・災害への備えとなると、日本はアメリカの一歩先を行っているな。


・地震のあるなしに関わらず、各家庭にトイレットペーパーの備蓄を呼びかける必要はないだろ。


・トイレットペーパーにも消費期限があるのか?
困惑するな。
どうして?


・↑期限切れのトイレットペーパーがお尻に触れると、爆発する。
とても危険だ。


・(笑)日本には、あのお尻を乾かす装置があるじゃないか。


・馬鹿げている。


・本気なのか?
緊急の場合は、トイレットペーパーがあるじゃないか。


・↑停電になったら、新聞だって印刷出来ないだろ?


・電話帳とか元大統領や政治家連中が書いた傑作でも代用になるぞ。


・私がハリケーン「カトリーナ」で学んだことは、清潔な下着を備蓄しておくこと。






・パニックを避けるために、日本政府がパニック買いを推奨しているんだ。


・理に適っていると思う。
でもトイレットペーパーが無くても、葉っぱはあるだろ。


・取り外しの出来るビデを買えば?
40ドルくらいだぞ。


・あらゆる災害に、ビデは有効だと思う。


・↑水の供給が出来ればね。


・ベネズエラ政府のトイレットペーパー不足のプロパガンダを真似したのか?
南米ベネズエラの国民議会は21日、トイレットペーパーをはじめとする個人衛生用品の不足を解消するための輸入用資金7900万ドル(約80億円)の借り入れを承認した。
 借入金はトイレットペーパー3900万ロールと生理用ナプキン5000万個、せっけん1000万個、紙おむつ1700万個、チューブ入り歯磨き粉300万本の購入に充てられる。
 石油輸出国機構(Organization of the Petroleum Exporting Countries、OPEC)に加盟する同国は、世界最多の石油の確認埋蔵量を誇る。しかし、故ウゴ・チャベス(Hugo Chavez)大統領の社会主義政権が2003年に価格統制を導入して以降、一部の消費財が定期的に不足する状況が続いている。これについて同国政府は、チャベス氏が推進してきた「社会革命」を台無しにしようとしているとして、中道右派の野党と米国を批判してきた。
 チャベス氏が後継者に指名していたニコラス・マドゥロ(Nicolas Maduro)氏が僅差で大統領選に勝利して以来、野党は与党側の不正を訴え続けており、ベネズエラ社会は二分されている。
 また、ベネズエラは現在も散発的な電力不足やインフレに苦しんでいる。昨年のインフレ率は20%に達し、公的債務は国内総生産(GDP)の約半分に当たる約1500億ドル(約15兆3000億円)に上っている。(c)AFP




・トイレットペーパーに5年の消費期限があるなんて。
良い情報だ。


・深刻な下痢が起きることを予測しているのだろうか?


・君たちは笑うかもしれないが、記事は正しい。
3月11日の後、商品棚からトイレットペーパーが消えた。
再び買えるのに、一カ月かそれ以上掛かった。
あやうく備蓄分が切れるところだったよ。
地震となると、日本は自分たちが何を語っているのか理解している。

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