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 化粧品の値段をいえば、それこそピンからキリまで。ドラッグストアで売っているような数百円のものから、1本何万円もする高級クリームまでさまざまだが、この化粧品の原価率がきわめて低いということは、知る人ぞ知る話ではないだろうか。売値の100分の1など当たり前で、なかには1000分の1という商品もあるという。

 たとえば口紅なら、原価は10円未満。クリームでも数十円程度だ。ところが、店頭での売値は口紅で2500円、クリームで2000円前後ということが多い。100分の1以下、原価率でいえば1%にも満たない計算ということになる。

 もっと値段を安く設定する化粧品メーカーが現われても不思議ではないはずなのに、値段の基準は変わらない。理由は考えれば想像がつく。化粧品は宣伝費がかかるのだ。

 化粧品メーカーは、消費者の年代別に商品を開発し、広告戦略を練り、消費者層に強い影響力を持つ女優やモデルを起用し、テレビや雑誌に大量の宣伝を打つ。誰がイメージキャラクターを務めているかは、消費者に対する大きなアピールポイントとなる。

 この化粧品を使えば、自分もあの人のようにキレイになれるかもしれないと思わせる必要があるからだ。イメージが悪い人や、知名度のない人を使っても効果がないため、ギャラも非常に高額になる。これは化粧品の見えない原価といえる、ブランドイメージ構築のためのコストなのだ。

 さらに、自社製品を使って化粧をし、アピールしてくれる美しい美容部員をデパートなどの店頭に派遣するコストも上乗せさせている。「こんなふうに美しくなりたい」という理想が目に見えていれば、多くの女性は原価などあまり気にしないのだろう。

 一方、大手メーカーとは一線を画した通信販売のメーカーが成長しており、比較的手頃な値段の商品が好評を博している。近頃ではコンビニなどの店頭にも進出し、いっそう販路を拡大している。華やかな広告や宣伝に惑わされない人は、わざわざ高い化粧品を買う必要はないわけだ。消費者の選択肢は徐々に広がっているのである。



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