2023年07月18日

対談本のご紹介

私と岡村友哉氏の対談が書籍になりました。興味がございましたら、ぜひご覧ください。


keizaiwoyomu at 23:13|この記事のURLその他 

2023年04月26日

世間で騒がれている「賃上げ」は悪いパターンになりつつある

2023年になって、大企業が相次いで大幅な賃上げを表明しています。

年初に「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングが従業員の年収を数%~最大40%引き上げる方針を公表したのを皮切りに、任天堂の基本給10%引き上げ、サントリーホールディングスの7%賃上げなど、あらゆる業種にわたって大企業の賃上げが加速しています。

詳しくは、4月26日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。

※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
keizaiwoyomu at 07:54|この記事のURL経済の分析・予測 

2023年03月01日

30年以上放置されてきた「深刻で静かなる危機」 ~ 出生数80万人割れ、少子化を真剣に考える機会に

昨年の出生数が80万人を割り込んだ。実は、こういった状況は30年以上前から正確に予測されていた。にもかかわらず、なぜ放置され続けてきたのだろうか?

詳しくは、3月1日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。

2023年02月23日

日本の体感物価高はこれからが本番 脱・中国ロシアの動き、世界経済の地殻変動へ(ヤフーニュース特集記事)

多くの民主国家の人々がロシアの蛮行をみて、将来の地政学リスクとして「中国の台湾侵攻」を強く認識させられた。それに加えて、グローバル企業が強権主義的な国々での事業リスクを改めて意識するきっかけにもなった。

世界のサプライチェーンの分断が不可避となるなか、私たちの生活にどのような影響が及ぶのだろうか。

詳しくは、2月23日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。

2023年02月12日

日銀の金融正常化、その厳しい道のりは始まったばかりだ

日銀の新しい総裁が誰になっても、異次元緩和の副作用があまりに蓄積しすぎたため、政策の修正に取り組む可能性が高いとみられています。その結果として、長いスパンでみれば、長期金利が上昇していくことも想定しておきたいところです。

詳しくは、2月12日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。

※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。

2023年01月30日

日銀の異次元緩和が大失敗だった理由を検証する ~現実から目をそらし続けた10年のツケは甚大だ

日銀の異次元緩和が始まってもうすぐ10年だ。大失敗だった理由を検証したうえで、現在の状況がいかに悪いかを説明したい。

詳しくは、1月30日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。

2022年12月28日

日銀の超金融緩和の後始末は、長く厳しい道のりが待っている

2022年12月20日、日銀がこれまで10年近く続けた大規模な金融緩和を修正するという一歩を踏み出しました。長期金利の変動許容幅を従来の0.25%から0.5%に拡大するというのです。これは、事実上の利上げ、ひいては、事実上の金融引き締めとなります。

詳しくは、12月26日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。

※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。

2022年10月20日

FRBのインフレ抑制は失敗する可能性が高い

FRBの過去15年にわたる過剰ともいえる金融緩和によって、世界が低金利を常態とした弱い経済に慣れ切ってしまった。今後のFRBの対応によっては、その副作用が想定外に大きくなるというリスクを意識したい。

詳しくは、10月20日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。

2022年09月01日

岸田政権の『資産所得倍増プラン』は、もっとも重要な視点が欠けている

金融や投資に関するスキルは、起業して成功するためにも、会社を経営するためにも、必要不可欠な要素だ。しかし、日本ではそのスキルを教える人材が不足している。人材育成が急務だ。

詳しくは、9月1日更新の 『経済の視点から日本の将来を考える』 でどうぞ。
keizaiwoyomu at 10:29|この記事のURL政策の提案 

2022年08月24日

金融関連の人材不足は深刻だ

私は日本最大の投資スクール『ファイナンシャルアカデミー』で講師をしていますが、数年前から受講生が大幅に増えているうえに、若い世代の割合がずいぶん増えてきていると実感しております。

それを裏付けているのが、野村総合研究所が3年おきに実施している「生活者1万人アンケート」という統計調査です。2021年の同調査によれば、日本人の証券保有は長年にわたって大きな進展がみられなかったものの、ここ数年で投資を始めた人が大幅に増加していることが確認されたというのです。

詳しくは、8月24日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。

※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
keizaiwoyomu at 08:33|この記事のURL政策の提案 
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