2016年08月

2016年08月22日

なぜ大手商社は資源価格の下落を予測できなかったのか

今のところ、世界経済は好況の部類に属しているといえますが、それでも経営に失敗している日本企業は数多くあります。その代表例としては、エネルギー資源価格の下落を予見できなかった日本の大手商社が挙げられます。

三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠、丸紅の大手総合商社5社の2016年3月期の決算では、エネルギー資源価格の大幅な下落により減損損失が1兆2000億円にまで膨らみ、5社合計の黒字は1443億円(前期は1兆400億円の黒字)まで減少しています。三菱商事と三井物産は戦後初めての赤字に転落し、その他の3社も当初の計画に比べて黒字額は大幅に縮小することとなったのです。

日本の大手商社は、国際的な原油価格の高騰や中国の旺盛な資源需要が今後も続くだろうという安易な見通しのもと、エネルギー資源の開発に傾斜を強めていき、多額の投資を行ってきました。そのような強気な投資の背景には、「これからも新興国や途上国では人口が増加し、エネルギーや資源の需要は増え続ける」という国際機関(IMF、OECDなど)や民間シンクタンク(野村総研、大和総研など)の予測があったのは間違いないでしょう。

この続きは、8月22日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

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2016年08月01日

なぜ日本企業は投資の失敗を繰り返してしまうのか

なぜ日本の企業経営者やビジネスリーダーたちは、国内外での設備投資や海外企業のM&A(合併・買収)などの投資行動が下手であるといえるのでしょうか。

それは、経済の大きな流れが読めないことから、タイミングの悪い投資による事業拡大を行ってしまい、不況と呼ばれる状況が訪れるたびに、巨額の損失を抱えてしまうというケースが後を絶たないからです。場合によっては、企業の存続までもが危うくなるケースも決して珍しくはないのです。

みなさんもご存知のとおり、世界経済はもちろん、各国の経済も好況と不況を繰り返しています。2016年現在の世界経済は米国の消費が底堅いこともあり、好況の部類に属しているといえます。

しかし、遅かれ早かれ、程度の差こそあれ、次の不況は必ずやって来ます。リーマン・ショック後の深刻な不況ではないにしても、世界経済は2020年までにある程度の不況に遭遇することになるでしょう。このままでは、不況という状況が訪れるたびに、多くの日本企業で再び何らかの損失が発生することが避けられないというわけです。

この続きは、7月31日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

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