2018年10月
2018年10月30日
日本の失業率はオリンピック後に上昇に転じる
2007年にiPhoneが誕生してから11年あまりが経ちましたが、ガラケーといわれる携帯電話が全盛だったその当時、現在のスマートフォンの席巻ぶりを予想できた人がどれほどいたでしょうか。新しく価値あるモノはその普及期に入ると、爆発的な伸びを見せながら広まっていきます。スマートフォンの先駆けとなったアップル社のiPhoneは最初の5年間の販売台数が平均して前年比で2.4倍超も伸びていたのです。
iPhoneの爆発的な拡大を見ても、日本におけるAI（RPAも含む）の黎明期が2017年であるとすれば、AIやロボットを導入する大企業・中小企業の数は、2018～2022年の5年間で前年比2倍のペースで増えていっても何ら不思議ではありません。すなわち、2018年以降の5年間は2倍、4倍、8倍、16倍、32倍と倍々ゲームで大企業への導入が進み、それ以降は多少伸びが鈍化していくものの、10年単位で見れば経済に大きな変化を及ぼす可能性が高いといえるでしょう。
この続きは、10月26日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
←応援クリックお願いします！
iPhoneの爆発的な拡大を見ても、日本におけるAI（RPAも含む）の黎明期が2017年であるとすれば、AIやロボットを導入する大企業・中小企業の数は、2018～2022年の5年間で前年比2倍のペースで増えていっても何ら不思議ではありません。すなわち、2018年以降の5年間は2倍、4倍、8倍、16倍、32倍と倍々ゲームで大企業への導入が進み、それ以降は多少伸びが鈍化していくものの、10年単位で見れば経済に大きな変化を及ぼす可能性が高いといえるでしょう。
この続きは、10月26日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
←応援クリックお願いします！2018年10月25日
AI×人口減少 ～これから日本で何が起こるのか
明日、新刊 『AI×人口減少 ～これから日本で何が起こるのか』（東洋経済新報社）が出版されます。主に以下のような疑問に答えています。
・ 日本の人手不足が5年以内に解消する理由とは
・ 高学歴の人々こそ失業の危機にある理由とは
・ 定年消滅後の働き方や生き方とは
・ 年金はどのくらい減るのか
・ 政府が考える増税・社会保障改革のシナリオとは
・ シェア経済とギグ経済が起こす地殻変動とは
・ 銀行、自動車、流通など、業界再編が進む理由とは
・ AI社会で求められるスキルや心構えとは
日本ではこれから、経済の好況や不況といった短期的な変化ではなく、経済や社会を根底から揺るがすような大きな変化が起ころうとしています。AIと人口減少という2つの大きな波が私たちの仕事、収入、生活にどのような影響を与えるのか、実証的なデータをもとに解説しています。
興味がございましたら、ご覧いただければ幸いです。
←応援クリックお願いします！2018年10月23日
米国株は2019年に本格的な調整に入る
2017年12月26日のコラムでは、当時の米国株が割高な水準であることを指摘し、2018年の米国株は10％～15％程度のレンジの範囲内で調整をするだろうと申し上げました。さらには、株価が調整後に戻したとしても、世界同時不況が予想される2019年～2020年に20％超の調整はあってしかるべきだとも付け加えました。
実際のところ、2018年の2月上旬のごく短い期間に、NYダウ平均は12％超の暴落をして、世界の株式市場が一時的とはいえパニックに陥りました。それでも私は、NYダウ平均が1月末の2万6600ドル台の高値から2月上旬の2万3300ドル台の安値まで暴落して以降、株価は半年くらいの期間をかけて2万5000ドル台までは戻し、逃げ遅れた投資家にも逃げ場はあるだろうと見ておりました。
ところが現実には、トランプ政権の大型減税の効果もあって10月3日には瞬間的に2万6900ドル台まで上昇、史上最高値を付けてきました。投資家にとっては逃げ場というよりも、最近までは十分すぎる利益確定の場を与えてくれていたのです。投資家目線でいえば、「ここで売らなくて、いつ売るのですか」という状況にあったというわけです。
この続きは、10月23日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。
※東洋経済オンラインでは、1年に1～2回程度しかマーケットの記事は書きませんので、ぜひご覧いただければと思います。なお、この記事は経済展望レポート10月14日号の抜粋から再編成したものです。
←応援クリックお願いします！
実際のところ、2018年の2月上旬のごく短い期間に、NYダウ平均は12％超の暴落をして、世界の株式市場が一時的とはいえパニックに陥りました。それでも私は、NYダウ平均が1月末の2万6600ドル台の高値から2月上旬の2万3300ドル台の安値まで暴落して以降、株価は半年くらいの期間をかけて2万5000ドル台までは戻し、逃げ遅れた投資家にも逃げ場はあるだろうと見ておりました。
ところが現実には、トランプ政権の大型減税の効果もあって10月3日には瞬間的に2万6900ドル台まで上昇、史上最高値を付けてきました。投資家にとっては逃げ場というよりも、最近までは十分すぎる利益確定の場を与えてくれていたのです。投資家目線でいえば、「ここで売らなくて、いつ売るのですか」という状況にあったというわけです。
この続きは、10月23日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。
※東洋経済オンラインでは、1年に1～2回程度しかマーケットの記事は書きませんので、ぜひご覧いただければと思います。なお、この記事は経済展望レポート10月14日号の抜粋から再編成したものです。
←応援クリックお願いします！2018年10月22日
AI×人口減少 ～これから日本で何が起こるのか
今週、新刊 『AI×人口減少 ～これから日本で何が起こるのか』（東洋経済新報社）が出版されます。主に以下のような疑問に答えています。
・ 日本の人手不足が5年以内に解消する理由とは
・ 高学歴の人々こそ失業の危機にある理由とは
・ 定年消滅後の生き方とは
・ 年金はどうなるのか
・ 政府が考える増税・社会保障改革のシナリオとは
・ シェア経済とギグ経済が起こす地殻変動とは
・ 銀行、自動車、流通など、業界再編が進む理由とは
・ AI社会で求められるスキルや心構えとは
・ 生涯現役時代の正しい生き方とは
日本ではこれから、経済の好況や不況といった短期的な変化ではなく、経済や社会を根底から揺るがすような大きな変化が起ころうとしています。AIと人口減少という2つの大きな波が私たちの仕事、収入、生活にどのような影響を与えるのか、実証的なデータをもとに解説しています。
興味がございましたら、ご覧いただければ幸いです。
（お知らせ）新刊を10月中にご購入された方には、『2018年～2020年の経済動向と投資戦略レポート』をプレゼントさせていただきます。本がお手元に届くまでには多少の時間がかかるので、11月5日を締め切りとさせていただきます。ブログ右下のお問い合わせフォームの本文の欄に「235ページの最初の4文字」をお書きのうえ、お申し込みくださいませ。（電子書籍は種類によって文字がズレるので、不可とさせていただきます。）
←応援クリックお願いします！2018年10月17日
医療費と命の問題
2017年の日本人の平均寿命は男性が81.09歳、女性が87.26歳となり、ともに過去最高を更新（男性が6年連続、女性が5年連続）しています。
日本人の三大死因である癌、心疾患、脳血管疾患による死亡率の低下が平均寿命を押し上げており、医療技術の進歩によって、今後も平均寿命があと5～6歳は延びる可能性が高いといわれています。
その一方で、医療や介護に頼らずに日常生活を普通に送れる2016年の健康寿命は、男性が72.14歳、女性が74.79歳。健康寿命の平均寿命との差は年々縮小しているとはいえ、多くの高齢者は男性が約9年、女性が12年以上にわたって、寝たきりも含めて医療や介護を受けながら暮らしているという事実も浮き彫りになっています。
この続きは、10月17日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
←応援クリックお願いします！
日本人の三大死因である癌、心疾患、脳血管疾患による死亡率の低下が平均寿命を押し上げており、医療技術の進歩によって、今後も平均寿命があと5～6歳は延びる可能性が高いといわれています。
その一方で、医療や介護に頼らずに日常生活を普通に送れる2016年の健康寿命は、男性が72.14歳、女性が74.79歳。健康寿命の平均寿命との差は年々縮小しているとはいえ、多くの高齢者は男性が約9年、女性が12年以上にわたって、寝たきりも含めて医療や介護を受けながら暮らしているという事実も浮き彫りになっています。
この続きは、10月17日更新の『経済ニュースの正しい読み方』でどうぞ。
※連載記事のタイトルや小見出しは編集者の意向で行われるので、誇張気味になるケースがございます。その点はご了承ください。
←応援クリックお願いします！2018年10月15日
原油価格が見通しづらくなった理由とは
私は2013年に出版した『シェール革命後の世界勢力図』（ダイヤモンド社）では、原油価格は当時の100ドルから半値以下に落ち込み、長期的に低位安定するだろうと予想しました。また、2015年の『石油とマネーの新・世界覇権図』（同社）では、天然ガスの埋蔵量が世界最大のイランが核合意に組み込まれたことによって、原油価格はもう2度と100ドルを超えることはないだろうと予想しました。
イラン核合意後の私は、WTI原油価格は25ドル～65ドルのレンジ相場が長期化するという見通しを堅持していました。しかし、米国が5月にイラン核合意から脱退したことによって、WTI原油価格は大幅に上昇し、現在は71ドル台で推移しています。トランプ大統領は原油価格の上昇をOPECのせいにしていますが、その原因がトランプ大統領自身の愚かな決定にあるのは間違いありません。
テレビや新聞などでは、サウジアラビアやイスラエルが核合意を崩壊に追い込もうとしているとしてきましたが、実のところ両国ともそのスタンスを大きく変えてきています。米国の核合意離脱の後に米軍の撤収が控えているという内容に驚愕し、イランに対する強い危機感を持ち始めているのです。シリアでイランの影響力が強まっている現状下で米軍が撤退すれば、イランとの戦闘危機が拡大せざるをえないと懸念しているわけです。
というのも、シリアの内戦ではロシアやイランが支援するアサド政権の優位が決まったことによって、イランはアフガニスタンで調達した兵力をイラクとシリアをフリーウェイのようにして送り込むことができるようになったからです。イスラエルは米軍が支援してくれるという目論見から強気に出ていたのであり、サウジアラビアはイエメン内線への介入で手詰まりにあります。両国とも軍事力を拡大させたイランの脅威に対処することは難しい状況にあります。
米国の制裁によってイランの原油供給が減少しているのに加えて、中東の地政学リスクが高まってしまった今となっては、原油価格の見通しが難しくなっていると言えるでしょう。中東で戦争が起こらないことを祈るばかりです。
←応援クリックお願いします！
イラン核合意後の私は、WTI原油価格は25ドル～65ドルのレンジ相場が長期化するという見通しを堅持していました。しかし、米国が5月にイラン核合意から脱退したことによって、WTI原油価格は大幅に上昇し、現在は71ドル台で推移しています。トランプ大統領は原油価格の上昇をOPECのせいにしていますが、その原因がトランプ大統領自身の愚かな決定にあるのは間違いありません。
テレビや新聞などでは、サウジアラビアやイスラエルが核合意を崩壊に追い込もうとしているとしてきましたが、実のところ両国ともそのスタンスを大きく変えてきています。米国の核合意離脱の後に米軍の撤収が控えているという内容に驚愕し、イランに対する強い危機感を持ち始めているのです。シリアでイランの影響力が強まっている現状下で米軍が撤退すれば、イランとの戦闘危機が拡大せざるをえないと懸念しているわけです。
というのも、シリアの内戦ではロシアやイランが支援するアサド政権の優位が決まったことによって、イランはアフガニスタンで調達した兵力をイラクとシリアをフリーウェイのようにして送り込むことができるようになったからです。イスラエルは米軍が支援してくれるという目論見から強気に出ていたのであり、サウジアラビアはイエメン内線への介入で手詰まりにあります。両国とも軍事力を拡大させたイランの脅威に対処することは難しい状況にあります。
米国の制裁によってイランの原油供給が減少しているのに加えて、中東の地政学リスクが高まってしまった今となっては、原油価格の見通しが難しくなっていると言えるでしょう。中東で戦争が起こらないことを祈るばかりです。
←応援クリックお願いします！2018年10月11日
今年の日本株はセオリーが通用しない
9月末の時点では、年末に向けて日経平均の先高観が高まっていました。その背景には、企業業績に対する期待がありました。アナリストが業績予想を上方修正した社数から下方修正した社数をひいて算出する「リビジョン・インデックス」は8月に6カ月ぶりにプラス圏に回復していたのです。日本企業の予想1株あたり利益はすでに1700円を上回り、過去最高の水準で推移しているといいます。
実のところ、2016年と2017年も9月のSQ以降に日本株ラリーが年末に向けて始まったことや、海外投資家が過去5年間でみても10-12月期に大幅に買い越していたこともあり、25000円や27000円といった強気な意見が出ていたのは理解できないわけではありません。
しかしながら、今年の日本株は過去の経験則が当てはまらないケースが多く、過去のデータが土台になっているAIでは上手く対応できていないという事情をあたまに入れておかねばなりません。それよりも重視すべきなのは、米国株と日本株の乖離の度合いであり、米国株が水準を切り上げたために日本株が出遅れ感から買われたにすぎないということです。
これは2017の後半にも述べたことですが、海外投資家にとっては米国株が日本株に対して割高になれば日本株は積極的に買う対象となり、米国株が割高感から失速すれば日本株は売る対象になるということです。2017年の秋口から年末にかけて、米国株は割高感から2018年には暴落のリスクがあるとしましたが、実際に2月初めに米国株の暴落が起こり、日本株も巻き込まれることとなりました。
NYダウの高値が先日付けた26700ドル台の水準にとどまれば、日経平均の高値は24500円前後で抑えられると見ておいたほうがいいでしょう。NYダウ平均と日経平均の乖離はもっとも縮まる水準で2000ポイント程度になると見て、株価の見通しを考えたいところです。要するに、年末に向けて株高が進むかどうかは、米国株の動向次第といって差し支えないと考えております。
ちなみに、2017年に好成績を残した某運用会社の人気投信が2018年に入って苦戦を強いられているのは、日本株の経験則が当てはまらない相場に振り回されているからです。その焦りからか、IPO銘柄を大量保有するなど、悪循環に陥っている状態が見受けられます。
そのような有り様を見ていると、やはり今年はできるだけ損を出さないというスタンスで臨んだほうが無難であったと、改めて確信した次第であります。
（本日のブログは、経済展望レポート9月29日号の抜粋に若干の語尾〔現在・過去形〕調整を加えたものです。購読者の方にはご了承いただければ幸いです。）
←応援クリックお願いします！
実のところ、2016年と2017年も9月のSQ以降に日本株ラリーが年末に向けて始まったことや、海外投資家が過去5年間でみても10-12月期に大幅に買い越していたこともあり、25000円や27000円といった強気な意見が出ていたのは理解できないわけではありません。
しかしながら、今年の日本株は過去の経験則が当てはまらないケースが多く、過去のデータが土台になっているAIでは上手く対応できていないという事情をあたまに入れておかねばなりません。それよりも重視すべきなのは、米国株と日本株の乖離の度合いであり、米国株が水準を切り上げたために日本株が出遅れ感から買われたにすぎないということです。
これは2017の後半にも述べたことですが、海外投資家にとっては米国株が日本株に対して割高になれば日本株は積極的に買う対象となり、米国株が割高感から失速すれば日本株は売る対象になるということです。2017年の秋口から年末にかけて、米国株は割高感から2018年には暴落のリスクがあるとしましたが、実際に2月初めに米国株の暴落が起こり、日本株も巻き込まれることとなりました。
NYダウの高値が先日付けた26700ドル台の水準にとどまれば、日経平均の高値は24500円前後で抑えられると見ておいたほうがいいでしょう。NYダウ平均と日経平均の乖離はもっとも縮まる水準で2000ポイント程度になると見て、株価の見通しを考えたいところです。要するに、年末に向けて株高が進むかどうかは、米国株の動向次第といって差し支えないと考えております。
ちなみに、2017年に好成績を残した某運用会社の人気投信が2018年に入って苦戦を強いられているのは、日本株の経験則が当てはまらない相場に振り回されているからです。その焦りからか、IPO銘柄を大量保有するなど、悪循環に陥っている状態が見受けられます。
そのような有り様を見ていると、やはり今年はできるだけ損を出さないというスタンスで臨んだほうが無難であったと、改めて確信した次第であります。
（本日のブログは、経済展望レポート9月29日号の抜粋に若干の語尾〔現在・過去形〕調整を加えたものです。購読者の方にはご了承いただければ幸いです。）
←応援クリックお願いします！2018年10月09日
米国の景気後退のサイン
米国の長期金利が9月下旬から3％の壁を突破、3％を下値に固めつつあるようです。これまでの講演やレポートでも指摘し続けてきたように、長期金利が3％を超えてくるようになると、自動車ローンやクレジットカードローンの延滞率が上昇、個人消費に悪影響が出始めてくることが予想されます。
2019年後半に大型減税の効果が薄れてくることを考えると、長期金利が現在の3.2％前後で推移し続ければ、米国は2019年中に減速傾向が鮮明になり、2020年には景気後退入りが意識されることになるでしょう。当然ながら、長期金利が3.5％まで達するようなことがあれば、景気後退はそれよりも早まる可能性が高まっていくのはいうまでもありません。
ですから、今後の米国の長期金利の推移には細心の注意を払う必要があります。
←応援クリックお願いします！
2019年後半に大型減税の効果が薄れてくることを考えると、長期金利が現在の3.2％前後で推移し続ければ、米国は2019年中に減速傾向が鮮明になり、2020年には景気後退入りが意識されることになるでしょう。当然ながら、長期金利が3.5％まで達するようなことがあれば、景気後退はそれよりも早まる可能性が高まっていくのはいうまでもありません。
ですから、今後の米国の長期金利の推移には細心の注意を払う必要があります。
←応援クリックお願いします！2018年10月04日
お知らせしたいこと
これまでのブログは、時間に余裕がある時や連載コラムが更新された時に更新してきましたが、来週以降は週2回の更新を目標に、短文でもキラリと光る記事を掲載していきたいと思っております。よろしくお願い申し上げます。
←応援クリックお願いします！
←応援クリックお願いします！
