大手の予想は当てにしてはいけない

『週刊朝日』（1月4日発売号）において、「真っ二つに割れた専門家の予想、日本株は買いか売りか」という記事の取材を受けました。その記事の後半部分を転載し、補足を加えさせていただきたいと思います。

（以下、記事の後半部分を転載）

一方、経済評論家の中原圭介氏の見方はまったくの正反対だ。

「確かに大企業を中心に業績は好調ですが、売り上げが大幅に増えているのではなく、円安効果で利益が上がっているだけ。この円安トレンドも16年には終了する可能性が高い」

一般的に、利上げをした国の通貨は買われて上昇するというのが定説だが、現実には教科書どおりにはいかないと指摘する。

「120円超えという現状のドル円相場は、経常黒字の大幅増や物価の釣り合いを表す購買力平価からみても、行き過ぎた円安です。すでに利上げも織り込みつつある水準なので、利上げ後はむしろ『材料出尽くし』となり、円高への巻き戻しが始まるでしょう」（中原氏）

16年には110円割れも考えられ、そうなれば株式市場への影響は避けられないという。

「原油安でオイルマネーはすでに市場から撤退し、外国人投資家による長期の新規資金の流入も止まってしまった。15年の安値水準である1万7千円を割り込むことも考えられます」（同）

これまで日本株を買い支えてきたGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の資金もいよいよ尽きかけるという。

「市場に残っている買い手は短期の投機筋だけで、不安定な値動きは避けられそうもない」（同）

真っ二つに割れた16年の日本株予想。果たしてどうなるのか。

（転載終わり）

昨年末の 『週刊現代』 や 『週刊朝日』 でも同じ受け答えをいたしましたが、要は今年の株式市場は短期筋の動向によって下方向に振れるだけでなく、振れ幅が激しくなるということです。株価が下落した後の講釈は、いくらでも後付けできるのです。

毎年恒例の日経による「経営者の株価予想」では、20人の名だたる経営者のうち、すでに18人が株価の下値予想を外してしまっています。彼らの良くないのは、大手シンクタンクの予測に依存しすぎているところです。

昨年の10月以降、市場の構造が変質したことを自覚したうえで、野村や大和の予想など当てにはせず、私たちは自分のあたまで考えて結論を出さなければならない時期に入ってしまっているわけです。

  ←応援クリックお願いします！