米国株は2019年に本格的な調整に入る

2017年12月26日のコラムでは、当時の米国株が割高な水準であることを指摘し、2018年の米国株は10％～15％程度のレンジの範囲内で調整をするだろうと申し上げました。さらには、株価が調整後に戻したとしても、世界同時不況が予想される2019年～2020年に20％超の調整はあってしかるべきだとも付け加えました。

実際のところ、2018年の2月上旬のごく短い期間に、NYダウ平均は12％超の暴落をして、世界の株式市場が一時的とはいえパニックに陥りました。それでも私は、NYダウ平均が1月末の2万6600ドル台の高値から2月上旬の2万3300ドル台の安値まで暴落して以降、株価は半年くらいの期間をかけて2万5000ドル台までは戻し、逃げ遅れた投資家にも逃げ場はあるだろうと見ておりました。

ところが現実には、トランプ政権の大型減税の効果もあって10月3日には瞬間的に2万6900ドル台まで上昇、史上最高値を付けてきました。投資家にとっては逃げ場というよりも、最近までは十分すぎる利益確定の場を与えてくれていたのです。投資家目線でいえば、「ここで売らなくて、いつ売るのですか」という状況にあったというわけです。

この続きは、10月23日更新の『中原圭介の未来予想図』でどうぞ。

※東洋経済オンラインでは、1年に1～2回程度しかマーケットの記事は書きませんので、ぜひご覧いただければと思います。なお、この記事は経済展望レポート10月14日号の抜粋から再編成したものです。

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