建設業界はこんな風になっている?

ちょっと考えて、一般の方は建設業界ってどうみているのかな〜って思いました。そんな方たちにちょっとでも知ってもらえればと思いますが、そんなに詳しい訳では無いので、ちょっと視点を外したことを発信してみようと。 でも、こっちも続けますね。 CALSって死語だよね。でも概念だからBIMもCIMもCALSの内なのね。だからCALSは生きています。さぁ〜これから皆さん、どうしますか?

札幌市 サピカ 還元率減

北野皆人です。

いや〜お久しぶりです。
前回の記事が昨年の10月ですから、かれこれ半年ぶりです(笑)

ふと、書きたくなったので、思ったことを・・・・・。

さて、タイトルの通り、札幌市の交通カード「サピカ」、他地域でいけば、スイカ、イコカです。
札幌市内で住み、働き、セコマで買い物する人にとっては便利なカードです。

そんな便利カード、他の交通カードと異なり、ポイントのような還元率があります。バス、市電を使った際に10%の還元があり、その還元されたポイントは、ある程度の額になると自動的使用されます。

以前に使用されていたウィズユーカードの付加価値1万購入すると1.15万分使えるという部分を維持するための仕様でした。

しかし、残念なことに近年のコロナ過の影響で地下鉄の利用客が減少し赤字になってしまい、その赤字を解消するため、還元率を10%⇒3%に減らすという決断に至ったそうです。

確かにコロナ過の影響は大きく、その余波はまだ続いている感じがします。それでも元に戻るのは時間の問題ではないかな〜と思っています。


さぁ〜ここからは深読みです。

札幌市の本音を想像すると多分、日本ハムの札幌ドーム移転を踏まえた赤字解消ではないでしょうか?
札幌市には3路線あり、南北線、東西線、そして札幌ドームに隣接する東豊線です。

東西南北はそれなりに乗車数がありますが、東豊線は路線が悪く(私が思っているだけですが)札幌ドームの利用者があっての路線です。特に日本ハム戦時の乗客数は非常に大きく、このイベントがあることで東豊線は黒字を維持していました。

しかし、今回の移転により来年度より、その乗客数は期待出来ず、赤字になる可能性は非常に大です。

それを見越して還元率を下げて赤字補填を行うのではないでしょうか。いや、絶対にそうでしょう。

ただ、それを来年度からやると本音がバレるので、今回のコロナ過の影響を理由として還元率減を実施するのではないでしょうか。そうすることで利用者にも「コロナ過の影響なら仕方ないね」と思わせていると思います。

もし、コロナ過の影響が原因であれば、コロナ過以前の乗車数に戻れば還元率を元に戻すことも視野に入れてもいいと思うのですが、そうしないのは、やはり日本ハム移転の補填なのでしょうね。

ここ、最近、テレビでは日本ハム新球場の話題で盛り上がっていますが、YouTuberでは日本ハム移転問題の原因について解説された動画が多く流れており、札幌市、(株)札幌ドームの対応が問題視されています。

しかし、その内容については一般メディアは触れていません。なぜか、(株)札幌ドームが札幌市役員の天下り先になっているからだと・・・・。他にも新聞、テレビ会社からの天下りも居るとも言われています。

現在の秋元札幌市長は元札幌市職員ですから、第3セクターである(株)札幌ドームは守りたいのでしょうね。

今後、(株)札幌ドームは赤字経営になるのが分かっている状況です。その補填を札幌市がどうするのか、札幌市民は目を光らせておく必要があるでしょうね。

でも、先に書いたとおり、メディアはその辺について取り上げることはないでしょうね。

移転理由を知りたい方は「札幌ドーム 移転 理由」で検索すればたくさん出てきますので、一度読んでみるといいですよ。

それではまた、いつか・・・・。

カーボンニュートラル

ご無沙汰しております。
kitanominatoです。

メディアでは新内閣が発足して、支持率やらこれからどうなるのか、色々と批判じみたことをコメントしていますが、現状まだ何もしていませんから評価のしようが無いと思うのは私だけでしょうか?

そもそもこの内閣、あと何ヶ月やるの?

まぁ〜そんなことより、タイトルの「カーボンニュートラル」とは「地球温暖化の主な原因となる二酸化炭素排出量を抑制するための概念」だそうです。

そのため、
現在の火力発電を全て自然エネルギーでの発電に切り替えるとか、プラスチックの使用を抑制して紙や木材を使用しよう・・・なんてことを大きく謳っております。

が、

マイクロプラスチックによる海洋汚染を抑制するための行うため、プラスチックの使用を少なくしていこうというのは分かりますが、その代替として紙、木材を使用するのは何故と思います。

紙、木材は当然、木が原料です。森林ですが、これは温室効果ガスの原因となるCO2、二酸化炭素を吸収し酸素を出す役割をしており、非常に重要な自然です。

しかし、それを原料とした品物を増やせば、当然森林の伐採に繋がります。

あれれ、言っていることとやっていることが真逆になっていませんか?

近年では、自然エネルギーの代表的な太陽光発電用のソーラーパネルを設置するために森林を伐採しています。先日の熱海の土砂崩れのあった場所の近くにも設置されており、森林による保水力が低下したのと規定外の盛り土が原因だったのでは?とも言われております。

など色々と問題のあるカーボンニュートラルですが、自然だけ見ても矛盾だらけ、さらに経済活動を踏まえると、この先どうなるのか危惧することばかりです。

岸田さんは人の話をよく聞くらしいですが、秦の始皇帝のようにならなければいいですね。

なぜ今なの?

お久しぶりです。

8月23日の日経新聞WEBに「ストローなどプラ製品に有料化・再利用義務 罰則規定も」の見出し記事がありました。

レジ袋に続き、スプーン、フォーク、ストローの他、ホテルにあるブラシ、ひげそり、などのリネン製品等など12品目を対象に有料化する方向で話しが進んでいるようです。
実施は「2022年4月からの導入を目指す。」だそうです。

本当に官僚はこういったことに関しては仕事が早いですね。
環境も大事ですが、これを「今」やる必要があるのだろうか?

コロナ過の生活への影響、現状を考えれば国民の生活への負担を軽減する対策を取るのは分かるが、負担を掛ける政策を行うとは愚策としか言いようが無いのでは?

これを仕切るのは、某有名なセクシー環境大臣だと思うのだが、言っていることはいつも的を外した内容で、「あんた何言ってんの?」とツッコミを入れたくなる事ばかり。

先に始めたレジ袋の有料化、これについて一切の結果・経過報告は無く、新たに似たようなことを始めるという。

なんでもかんでもやれば良いというモノでもなく、時期とモノを選んで実施し、その結果どのくらい削減されるか明示してほしいですね。

電力の自然エネルギーへのシフトもそれなりの効果や比率、CO2の削減目標など示しているが、事プラスチック削減については一切見られません(もしかするとどっかに掲載されていて探せていないだけかもしれませんが)。


このセクシー大臣は、父親に似ていてパフォーマーで中身の無い政治家だと思っています。誰か良いブレーンがいれば良いのですが、多分居ないのでしょうね。

できれば、次回の選挙では落選してほしいと思います。神奈川県でしたっけ?
県民のみなさん、自分たちの生活を苦しめることを行う政治家を選ばないことを祈ってます。




なぜかの選択肢

北野皆人です。

さてさて、今回のタイトルの詳細ですが、企業が選ぶ「パソコンスペック」です。

どのぐらいの規模の企業でしょうか、全国クラスでもスーパーまでとは行きませんが、準でもありません。でも大きい会社です。


そんな企業に訪問することがよくありますが、そこでお見かけするのが技術者が使用するパソコンです。

建設関係ですから、エクセル、パワーポイントなどの書類作成ソフトから図面を描くためのCADも使用します。最近では3Dデータを見ることもあるという。

そんな利用環境で使用しているパソコンスペックは、ノート、持ち運び便利ですね。おまけの外付けディスプレイ、最近は標準化しています。

そのノートパソコンですが、以外とDELL、HPを多く見かけます。
企業購入となるとこの辺のメーカーが強いですよね。

そんなノートパソコンの性能ですが、なぜかIntelのCore i5 です。それもグラボ無し

いや〜CAD使うなら i7 はほしいでしょう。贅沢言えばグラボもほしいと。

CADはCPUのスピードに依存します。軽いデータならいいですが、ちょっと重いデータだと長考に入り、フリーズした感じなってしまいます。これに気づかずにマウスを連射すると「落ちます」。

特にACADさんは重いですね。使い勝手はいいのですが、ちょっと重いです。

そんな話しを技術者さんと話すと「本社で一括で買っているので」と、まぁ〜総務さんあたりが、見積もりを集めて一番安いところに発注するのがパターン化していますからね〜。
(この考え、役所も一緒ですね、役所は企業よりひどいパソコンを使ってますからね)

さて、この問題を解決する方法は???と聞かれれば、オタクに聞くのが一番ですね。
贅沢言えばハイスペックモデルを選びますが、作業内容を理解できれば適正なモデルを選択してくれるでしょうね。

ということで、こんな話しで相談を受けたことがありますが、もちろんタダで対応していますので、奇なる方はいつでもご相談下さい。


オンライン電子納品

北野皆人です。

6月2日の「北海道建設新聞」に「オンライン電子納品」の試行を数件行うと記事がありました。

国交省では1月頃に発表していましたが、北海道開発局では初めての発表?になります。

今年の数件で問題点など洗い出しを行うと思いますが、受ける企業によって問題は違ってくるでしょうね。

例えば、

1.全て自社で作成する
2.一部、外注する
3.全部外注する


大まかに分けてこの3パターンになると思いますが、それぞれオンライン化することでの問題点はどうなるのか?

私が該当するのは、2,3です。

外注先業者がオンラインでアクセスできるのか。
データ登録はどうなるのか。などなど・・・・


一番の問題は、オンライン化すると工期終了後に登録するデータの日付は戻す(工期内)ことは出来ないと思いますが、この辺の考え方は発注者が理解してくれるか。
もし理解してもらえない場合は、「何がなんでも工期内に作成すれ」となり受注者への負担が増えることになるでしょう。

最近は設計変更の確定が工期ギリギリと言う話しも良く聞きます。そうなってからのデータ作成は本当にキツいので、その辺も含め検証してほしいですね。

できれば、そういった電子納品専門の人も含め検討会を行ってほしいと思います。

日本人はソフトよりハードが好き?

北野皆人です。

タイトル通り日本人は何かとソフトよりハード(箱物)が好きではないかと思う。

ソフト=データ、ハード=箱物(モノ、建物など)と思って頂いてもいい。

私自身、データに投資するならモノ、現物にお金を掛けたくなる。投資=買うという感じになるが、買った物が目の前にあるのがいい、と感じてしまう。

特に男性は固定のモノを収集する傾向が強い(笑)

データは、集めても画面の中でしか「見る」ことしかできない。触れないのだ。目の前にあっても「触る」ことができない。自慢をしたくてもわざわざ画面を見せなくてはいけないのだ(笑)。

しかし、ハードは置いておけば目に付く。場所を選ばなければ誰にでも見て貰うことができる。不特定多数に自分のモノを自慢することができる。

場合によっては、それを撮影しデータとして見せることもできる。そうなるとデータでも良いかもしれないが、ハートの方が両方出来る面では都合がいいだろう。


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AutoCAD LT の販売終了

北野皆人です。

ご無沙汰しております。

GW開けで未だにコロナの影響が大都市に及んでおり、緊急事態宣言、蔓延防止対策など行っていますが、1年間も続いたコロナ過で国民は慣れてしまい、効果は薄いようです。

さて、

先日、AUTODESK社から「AutoCADLTの販売終了のメールが来ました。

一瞬、「嘘だろう」と思いましたよ(笑)

正確には6月からの新規販売を終了、現在サブスクリプション契約しているユーザーは継続可能ということなので、とりあえず使い続けることはできるの安心(ほっ)。

メール内容を確認するのと、AutoCAD事情に詳しい販売代理店担当者に聞きましたが面白いことに。

AutoCADLTの販売は終了しますが、それに近い価格でレギュラー版が使えるようになる、と。

レギュラー版は、3Dモデルが作成出来るお高い仕様のAutoCADです。サブスクリプションの契約では年間20万ぐらいします。
そのレギュラー版がLT価格の65000円で使えるというのです。

これは美味しい!

現時点では非常に魅力的な製品となりました。

これからはBIM/CIM対応で3Dモデル作成が必須になる案件が増えてきます。

対応したくても年間20万のライセンス料金、それを数本となると非常に財政的に厳しい。なので今まで手を出すことが出来ませんでしたが、これなら行けます!

今使っているLTのライセンスを切り替えることは可能らしいですが、更新月前に変更する場合、残りのライセンス料を捨てることになります。そして新規にレギュラー版のライセンスを購入することになるので、ハッキリ言って変更というより買い換えです。

いそぎの場合はこれでもいいですが、現状3Dモデルを作成することは無いので、次の更新時に何個か変更しようと思います。


なぜ、全部切り替えないのか・・・・。


AUTODESK社さんは、ときどきというか大抵の場合、年々価格を上げることがあります。
今は65000円でも翌年には7,8,9,10万と上げる可能性も。


そうなった場合、全部を切り替えると負担がきついので、半分はそのままLTで様子を見ようと思います。

さて、皆さんはどうされますか?

福島第1原発処理水を海洋放出

北野皆人です。

珍しく2日連チャンですw

タイトルにあるように政府は福島第1原発処理水を海洋放出を決めました。実施は2年後?

その発表に近隣国の中国、韓国、台湾が一斉に批判と「今日の北海道新聞」に掲載していました。

記事だけ読むと汚染水を放出するのは海洋汚染につながる・・・・などと書いています。

今回の海洋放出で一番の懸念は風評被害です。問題無いことも、問題あるように報道した結果、周辺地域の資源(魚介類)が危ないという認識になることです。

では、実際に今回の海洋放出は海を汚染するのか?

詳しい説明は、原子力関連の専門サイトにありますので省きますが、簡単に言うと「問題なし」のようです。

現実、世界中で原子力発電所が稼働しており、原子炉を冷やすために水を使用しています。その水はどこに流れているか。

おわかりですね、海に流しています。世界中で。

今回、批判をしている中国、韓国も同様です。

同様の記事を産経新聞にもありましたが、内容は全然違います。
 

注目した国は、韓国、フランス、英国、カナダで以下の数値は気体液体合わせてです。
韓国 約136兆ベクレル
フランス 約1京3778兆
英国 約1624兆
カナダ 約495兆

なんかよく分かりませんが、こちらの方が2019年に試算した結果では、日本が年間に放出するトリチウムの量を「1」とした場合、上記4カ国の放出量は、フランス102倍、英国15倍、カナダ14倍、韓国1.2倍だそうです。

で、これだけ放出しているということは環境に影響がないことを世界が示しているということです(多分)。

ちなみに韓国は過去に8倍以上のトリチウム水を日本海に放出していたこともあり、どの口下げて批判をしてるんだ。と反論したい(政府は反論しているようです)。


ということから、こういった事実を伝えずに「日本が放出すると環境に影響がある」と報道するメディアが風評被害の原因だということが分かります。

報道には知る権利、知らせる権利、報道の自由はありますが、自分たちの都合の良いところだけを切り取って報道し、真実を隠すような報道は、自由とは言わないと思いますが、皆さんはどう思いますか?


近年はネットによってある程度の情報を調べることができるのでいいですが、それもネットでそういった情報を探そうと思わないと見ません。ネット弱者では調べることもできませんから、テレビや新聞の情報だけが真実だと思っている可能性が高いでしょう。

近年の新聞購読数の減少、テレビの視聴率低下など、一概には言えませんが、こういった間違った情報、意図した情報を流すメディアを信用しなくなってきているということではないでしょうか


メディアにお願いすることは、謝った報道のせいで、困る人が出てくることを分かって頂きたいと思います。

しかし、日本のメディアは自分の国を悪く言うことしかできないのでしょうか。逆に日本は世界に比べ放出量を韓国に比べ○○%に押さえており、日本海のより、太平洋に放出することで更に濃度は少なくなります。みたいな・・・・ね〜〜。

まるで日本のメディアは反日の他国の人で作られているような感じですね。

ピュア型CM方式 道内普及進まず

北野皆人です。

久しぶりの建設ネタですが、今日の北海道建設新聞の一面に掲載されたいました。

「ピュア型CM方式 道内普及進まず」

ピュア型CM方式・・・・?

なんですか、それ?

もしかしたら聞いたことがあるかもしれません「記憶にございません」。

なんでも、発注者と受注者の間に入って業務や工事のアドバイス(マネジメント)をするようです。
同方式は技術職員が不足して発注体制が弱まっている自治体に利点があると。

実績としては、災害復旧事業で多くあるようで、北海道ではゼロ件。

ちなみにこの制度、2014年度に導入が伸びていると記事にありますが、ネットで調べると国交省の検討資料で平成19年度(2007年)の結果というPDFがありましたので、結構昔からあるようですね。


ピュア型CM方式とは、

CMR(コンストラクションマネージャー)が設計・発注・施工の各段階において、マネジメント業務を行う方式

CMRは発注者から事業に関する管理業務を受注し設計から施工まで管理する感じなんでしょうか。

ある意味、事業の丸投げ発注?
確かにこれだと技術職員が不足している自治体にとっては助かりますが、「責任」は何処にあるのでしょうか。多分契約時に書いていると思いますが、受ける方はちょっと怖い気がします。

でもこれって、設計、施工が出来ない企業でも建設知識があれば出来てしまう業務?

例えば、施工会社、役所を退職した元技術職員が再就職した企業や協会など、そういった団体が活躍するかもしれません。




ちなみに「日本CM協会」という財団があるんですね。新しい資格や制度が出来ると、それに合わせて関連協会(財団)ができるのも、また一つの制度ですかね。

今年度もあと少し

北野皆人です。

令和2年度もあと少し、現場も追い込み時期だったり、検定の準備に追われていると思いますが、一方で来年度の工事受注に向けて入札、準備に追われていると思われます。

私も工期末に合わせ電子納品の作成に追われる傍ら、CAD講習も行っており、多少は忙しいころです。

そんな時期でもぽっかり時間が空くことがあります。

予定していた資料が送れるとか、お願いしている資料が来ないとか。


そんなとき、たまに相談電話が来ます。

「〇〇について教えてほしい」

殆どは、電子納品や道路施設基本データ、道路橋関連資料の作成など、CALS関係です。
ICTやBIM/CIMという時代ですが、未だにCALSは続いていますね。

相談をしてくる方が、受注者(技術者)や発注者の方からも来ます。

電子納品にしても、道路なにがしの資料にしても作成する内容について、要領・基準はありますが、具体的なことは書いていないこともあります。

そんなときは、実際に作成している企業に聞くのが一番分かるだろう、ということでしょう。

聞くだけなら「タダ」なので、質問する側は良いですが、答える側は自分のノウハウをタダで教えるということなので、・・・・・どうなんでしょうね。

私は気にせず、聞かれたことで分かれば、できるだけ分かりやすく説明します。

皆さん、理解されてで電話は終わりますので、良かった良かったと思いますが、

お金になればな〜〜」と常に思っています。昔なら講習会で多少はお金になりましたね。
でも、いつか戻ってくる(お金になる)と期待しております。

昔は情報はお金になりましたが、今はどうでしょう、インターネットで情報が氾濫している中で、如何に正確な情報を見つけるか。

噂話程度ならどうでもいいですが、こういった専門的な話しは、やはり知っている人から聞くのが一番だと思います。

私も作業で疑問を感じたときは同業者に聞きます。タダで教えてくれますので、ギブアンドテイクです。相手は違いますが、回って戻ってくることでしょう。


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