2015年10月30日

受動喫煙による歯への影響について

受動喫煙による歯への影響について

受動喫煙について2つの気になる研究結果が発表されました。

これまでにも、一日に10本煙草を吸うと肺がんになるリスクが5倍になると言われていましたが、今回は、煙草を吸わない人の受動喫煙に対する研究結果です。

まず一つ目は、受動喫煙が続いた男性は、受動喫煙が無い男性に比べて、歯周病になるリスクが高まるというものです。

これは、喫煙者とほぼ同じリスクだという事で、まったく吸わない人に比べて約3倍程度になるそうです。

もう一つの研究結果は、受動喫煙で煙草の煙を吸っている子供は、受動喫煙のない子供に比べて、虫歯になる確率が約2倍になるというものです。

なぜ、煙草の煙が歯周病に影響するかというと、煙に含まれる化学物質が原因とされています。

煙草の煙には4000種類ぐらいの化学物質が含まれており、その内、200ぐらいが有害な物質です。

特に、タール、ニコチン、一酸化炭素は3大有害物質とされ、様々な病気の原因にもなります。

煙草の煙を吸う事でだ液の成分が変化して、虫歯の原因菌が集まり歯周病になるようで、歯周病が進み重症化していくと、歯が抜けてしまいますので気を付けなければいけない結果だと思います。

ちなみに、これは男性に限った結果で、女性は受動喫煙と歯周病の関連は無かったそうです。

歯を失う原因の60％は、歯周病だと言われます。

歯医者に行くのは、お金もかかりますし、時間もかかりますので、出来る限り早めの治療や予防が必要だと思います。

2015年10月29日

日立に学ぶ経営戦略

日立の元会長で川村さんという方がいらっしゃいますが、川村さんが社長に就任した当時、日立製作所は決断が遅いという事で有名だったようです。

これを改善するためにまず、決断を早くする為に、部下とのミーティングを15分に短縮したそうです。

また、社員には具体的にわかりやすく、『稼ぐという意識』を持ってほしいと訴えました。

稼ぐという事は、品のない露骨な言葉ですが、全ての分野、企画研究で、それが儲かるかどうかを見極めてほしいと社員に伝え、川村氏は、『稼げる事業は勝てる事業』と伝えました。

世界で1位から2位で競える分野に資本を注入し、世界で3位と4位の業種であれば、下位の5位6位と合併して1位2位を狙うという攻めの戦略を展開しました。

また、5位、6位の分野はゆっくりと縮小して撤退を考えたそうで、大胆かつ冷酷な経営方針といえます。

この川村氏の考えは、凡人には思いつかないカリスマ性に満ちたな経営者的な考えかと言えば、そうではなく、まっとうで正直な、しかも地味なもので、数学的に言えば、1を足し続ける経営方針と言えます。

飛躍の掛け算とか、人員削減の割り算を使わない方針です。

川村さんは『製品を売るだけでは世界に勝てない』と言っており、有名なエピソードがあります。

日立製作所は、数十年前、シンガポールに新幹線を提案しますが、新幹線だけではなく自動車会社と組んでバスまで巻き込んで売り込んでいます。

これは、新幹線が動かなくなった時にバスにピストン輸送してもらうためのものですが、それだけではなく、鉄道事故が起きた時のコンピューコントロールセンターターのシステムまで含めて提案していたそうです。

商品以外の付加価値までつけて相手の要望に応えるのが、メイドイン日立のプライドのようです。

メイドイン日立のプライド、我々も見習いたいものです。

2015年10月28日

インドに学ぶ経営戦略

インドと言えばITやソフトウェア開発が有名で、製造業はあまり得意ではないという印象がありませんが、最近、インドのゴドレジという会社の躍進が目覚ましいそうです。

ゴドレジという会社は元々鍵を製造していた会社ですが、石鹸や日用品を製造し世界に輸出し成功を収めています。

世界と言いましても、アフリカやアジア、中南米などの、いわゆる、低所得者層に対しての日用品の輸出ですが、家電や小売りなど幅広い分野に広げており今では、年間6千億円程度の売り上げがあるようで、10年ぐらいするとかなり大きな会社になると予想されています。

このゴドレジという会社ように、インドでは最近、製造業も得意分野となってきており、10年程度で中国を追い抜くとの予想も出て注目を集めています。

この会社が販売している商品は、「シンプル」である事が特徴的です。

低所得者層向けという事で、日本の商品のように高性能、多機能、高価格とは対照的な、シンプルで低価格のものを幅広く売る戦略のようです。

冷蔵庫も作っているようですが、日本のように大きくなく、クーラーボックス程度の手で持てる冷蔵庫を販売しており、価格も6千円程度だそうです。

今、インドでは全世帯の80％は冷蔵庫を持っておらず、今人気のようで、戦後の日本のようなものだと思って頂ければ良いかと思います。

インドの低所得者層は、4億人いるとされ、薄利多売でも十分利益を上げられる市場です。

日本も少子高齢化で市場が無いというだけではなく、このようなところに目を付けて市場開拓していくことが大事だと思いますし、高機能のガラパゴス商品ではなく、現地のニーズに合致した商品づくりをしていく必要があるのではないかと思います。