ワイ氏、FXで大破産 楽な死に方教えて

1: コイン速報がお伝えします 2022/09/16(金) 18:57:32.42 ID:kcDEF0U6d

さよなら

【速報】仮想通貨リップル70円復帰の単独暴騰wwwwwwww【XRP】

参照元:https://sekai-kabuka.com/bitcoin.html
874: コイン速報がお伝えします 2022/09/30(金) 06:37:14.95 ID:gXIHE51t0

おはぎゃー

大学生ワイ、資産が1000万円ほどあるからFXでも始めてみたいんだが

1: コイン速報がお伝えします 2022/09/23(金) 02:20:02.30 ID:MdyAcC4m0

ちな大学生や
まだ若いから挑戦して資産をもっと増やしたい

AKB48 SURREAL、新曲「わがままメタバース」披露、国内初のリアルとバーチャル混合ユニット

2: コイン速報がお伝えします 2022/09/28(水) 15:49:31.74

AKB48の小栗有以、倉野尾成美、下尾みう、千葉恵里、山内瑞葵が28日、都内で行われた「ＮＴＴドコモ ＶＲ新会社」記者会見に登壇した。

　メタバース、VR（仮想現実）、AR（拡張現実）、MR（複合現実）などの事業を手掛ける新会社「ＮＴＴコノキュー」が発足され、10月１日から事業が開始される。

　『AKB48 SURREAL（サーリアル）』は。ドコモが提供するメタバース「XR World」専用アイドルユニット。リアルとバーチャルを混合させたユニットは国内初という。。

　メンバーは、YUI YUI（小栗有以）、NARU（倉野尾成美）、MIU（下尾みう）、ERII（千葉恵里）、ZUCKY（山内瑞葵）、そしてアバターで参加するバーチャルメンバーSURRYの６人。

　専用空間「AKB48 SURREAL Theater」が10月５日に提供開始される。

　この日は、オリジナルの新曲「わがままメタバース」を初披露した。同曲は、10月19日に発売されるAKB48通算60枚目となるシングル「久しぶりのリップグロス」のカップリングに収録される。

【速報】ソニー子会社、ビットコインで50億円の利益 これ社員は２階級特進だろwwwwwwwwwwww

1: コイン速報がお伝えします 2022/09/27(火) 12:26:48.61 ● BE:323057825-PLT(13000)

 ソニー生命保険の海外子会社から約１６８億円相当の資金が不正に送金され、暗号資産「ビットコイン」に交換された事件で、
事実上、被害額を５０億円余り上回る約２２１億円がソニー生命側に返還されたことがわかった。
事件後に押収されたビットコインの値上がりや為替相場の変動によるものだが、被害額を大幅に上回る金額が戻るのは異例。
ソニー生命は犯罪防止などのための寄付を検討するとしている。

事件では、ソニー生命元社員の被告の男（３３）が昨年５月、英領バミューダ諸島の子会社「エスエー・リインシュアランス」の口座から、
米国の銀行口座に約１億５４９３万米ドル（当時のレートで約１６８億円相当）を送金した上で、
全額をビットコインに交換して隠したとして、詐欺罪と組織犯罪処罰法違反（犯罪収益隠匿）で起訴され、東京地裁で公判中だ。

　検察側は、エスエー社の清算業務を担っていた男が、清算に伴う正規の資金移動に紛れ込ませる形で不正送金を計画したと主張している。

　不正送金後に米連邦捜査局（ＦＢＩ）や日本の警視庁、最高検などが連携して捜査した結果、米当局が昨年１２月、男の保管していたビットコインの押収に成功。
今年３月に米ドルに交換した後、８月２４日にエスエー社に返還した。

不正送金被害のソニー生命、返還された額は５０億円超のプラス…ビットコイン値上がりと円安で
https://www.yomiuri.co.jp/national/20220926-OYT1T50317/

【急募】FXに自信ニキきてくれぇえええええええええええ

1: コイン速報がお伝えします 2022/09/23(金) 01:59:24.00 ID:DHQdOMZs0

毎日5000円稼ぎたいんやけど
朝9時に買って10回かけて稼ぐのと1回で稼ぐのどっちが期待値高い？
レバレッジ25倍で1単位や

【緊急】仮想通貨大手取引所バイナンスが日本参入か

1: コイン速報がお伝えします 2022/09/26(月) 13:42:02.57 ID:CAP_USER

世界最大の暗号資産（仮想通貨）取引所を運営するバイナンスが、日本市場への参入に向けて金融庁が認める暗号資産交換業者への登録の申請を検討していることが分かった。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。

関係者によると、日本政府は暗号資産に対して比較的柔軟な姿勢を示しており、登録が認められれば、取り扱う仮想通貨の種類が多いバイナンスは国内で利用者数を大幅に獲得することができるとみている。

バイナンスの広報担当者はブルームバーグの取材に対し、「規制当局とのやりとりについてコメントするのは不適切」とした上で、「規制当局や政策立案者と協力し、消費者を保護し、イノベーションを進め、業界を前進させることに尽力している」と述べた。金融庁の担当者はコメントを控えた。

岸田文雄首相が掲げる「新しい資本主義」の実現に向けた実行計画では、暗号資産やブロックチェーン技術を活用する「Ｗｅｂ３（ウェブ３）」推進を目指すと明記。５月の英国ロンドンの金融街シティーでの講演では、成長戦略の柱として環境整備を進めると表明した。

金融庁は2023年度の税制改正要望で、ブロックチェーン技術を活用した起業や事業開発の阻害要因になっていた企業保有の暗号資産に対する課税方法の見直しを提案していた。

日本の動きは、いわゆる「仮想通貨の冬」で昨年11月以降、デジタル通貨から２兆ドル（約287兆円）の市場価値が失われたのを背景に、各国で規制や監督強化が見られることとは対照的だ。

バイナンスに対しては、金融庁が18年にインターネットを通じて無登録で日本居住者向けにサービスを提供しているとして警告。趙長鵬最高経営責任者（ＣＥＯ）は、当時目指していた日本国内での拠点設置を断念していた。

20年にはバイナンス側が日本居住者の取引に段階的に制限を加えると発表していたものの、取引可能な状態が続いており、21年６月には２度目の警告が行われていた。

現在、バイナンスはアジア太平洋地域ではオーストラリア、マレーシア、フィリピンで暗号資産の交換業者として登録されている。一方、中国やインドネシア、タイ、ベトナムでは事業者として承認されていない。

バイナンスを巡っては、米国で司法省、証券取引委員会（ＳＥＣ）、商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）をはじめとした金融規制当局による調査の対象となっている。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-09-26/RINK91T0G1L101