タバコ
一番好きな「たばこ」の銘柄ランキング!メビウス、マールボロを抑えて1位に選ばれたのは…
近年、加熱式たばこのユーザーが増えてきていますが、味や香りが物足りないという理由から紙巻きたばこから切り替えないという
愛煙家は少なくないようです。
そこで今回は、一番好きなたばこの銘柄はどれなのかについてアンケートを行い、ランキングにしてみました。
1位は「セブンスター」!
1969年に発売の日本で初めて活性炭が混ざった「チャコールフィルター」が採用された銘柄。単独の紙巻きたばこの銘柄(ライトや
スーパーライトなどを含めず)としては2008年度より販売数量で1位が続いている(日本たばこ協会調べ。2022年度時点)。
同率2位は「メビウス」!
既存の「セブンスター」を「マイルド」にしたことで「マイルドセブン」の名称で1977年に発売。「マイセン」の略称で国内トップシェアを誇っていたが、
マイルドという言葉が誤解を生むという理由もあって2013年より現在の名称に変更。
2位は「マールボロ」!
長年にわたり世界第1位の販売数量を誇ってきた人気銘柄。1973年に専売公社(現・日本たばこ産業=JT)が米フィリップ・モリス社と
ライセンス契約を結び、外国銘柄が珍しい時代に国内販売が開始された。契約が終了した2005年以降は輸入販売されている。
4位ラーク
5位ハイライト
6位ラッキーストライク
7位ブラックデビル
8位ピース
8位ナチュラル アメリカン スピリット
8位ケント
8位パーラメント
8位フィリップ モリス
13位キャメル
13位ピアニッシモ
13位クール
https://ranking.goo.ne.jp/column/10150/
近年、加熱式たばこのユーザーが増えてきていますが、味や香りが物足りないという理由から紙巻きたばこから切り替えないという
愛煙家は少なくないようです。
そこで今回は、一番好きなたばこの銘柄はどれなのかについてアンケートを行い、ランキングにしてみました。
1位は「セブンスター」!
1969年に発売の日本で初めて活性炭が混ざった「チャコールフィルター」が採用された銘柄。単独の紙巻きたばこの銘柄(ライトや
スーパーライトなどを含めず)としては2008年度より販売数量で1位が続いている(日本たばこ協会調べ。2022年度時点)。
同率2位は「メビウス」!
既存の「セブンスター」を「マイルド」にしたことで「マイルドセブン」の名称で1977年に発売。「マイセン」の略称で国内トップシェアを誇っていたが、
マイルドという言葉が誤解を生むという理由もあって2013年より現在の名称に変更。
2位は「マールボロ」!
長年にわたり世界第1位の販売数量を誇ってきた人気銘柄。1973年に専売公社(現・日本たばこ産業=JT)が米フィリップ・モリス社と
ライセンス契約を結び、外国銘柄が珍しい時代に国内販売が開始された。契約が終了した2005年以降は輸入販売されている。
4位ラーク
5位ハイライト
6位ラッキーストライク
7位ブラックデビル
8位ピース
8位ナチュラル アメリカン スピリット
8位ケント
8位パーラメント
8位フィリップ モリス
13位キャメル
13位ピアニッシモ
13位クール
https://ranking.goo.ne.jp/column/10150/

1: 2024/12/13(金) 17:25:19.73 ID:U+GurO869
法人税・たばこ税は2026年4月から増税へ 自民・公明で合意 - ライブドアニュース:tbs
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/27755126/
2024年12月13日 16時49分
防衛力強化のための「防衛増税」について、自民党と公明党は所得税の増税時期の決定を先送りすることで合意しました。
自民党 宮沢洋一税調会長
「法人税、たばこ税は予定通り、一方で、所得税については来年以降に先送りして、来年以降決めようということにした」
防衛力の抜本的な強化をめぐっては、政府・与党は必要な財源のうち1兆円あまりについて、法人税、所得税、たばこ税の増税で賄うとして、年内に増税の開始時期を決める予定でした。
しかし、「103万円の壁」の引き上げによる所得税の減税を議論している中で、増税時期を決めることに公明党から慎重論な声が上がり、決定を先送りすることで一致しました。
一方、▼法人税は税率4%の上乗せを2026年の4月から開始することで合意。▼たばこ税については、加熱式たばこは2026年4月から、1箱あたり数十円程度引き上げたうえで、▼2027年の4月以降、加熱式・紙巻きともに段階的に30円程度引き上げるとしています。
※関連スレ
防衛増税、法人税26年4月から 4%付加、所得税は27年 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1733891778/
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/27755126/
2024年12月13日 16時49分
防衛力強化のための「防衛増税」について、自民党と公明党は所得税の増税時期の決定を先送りすることで合意しました。
自民党 宮沢洋一税調会長
「法人税、たばこ税は予定通り、一方で、所得税については来年以降に先送りして、来年以降決めようということにした」
防衛力の抜本的な強化をめぐっては、政府・与党は必要な財源のうち1兆円あまりについて、法人税、所得税、たばこ税の増税で賄うとして、年内に増税の開始時期を決める予定でした。
しかし、「103万円の壁」の引き上げによる所得税の減税を議論している中で、増税時期を決めることに公明党から慎重論な声が上がり、決定を先送りすることで一致しました。
一方、▼法人税は税率4%の上乗せを2026年の4月から開始することで合意。▼たばこ税については、加熱式たばこは2026年4月から、1箱あたり数十円程度引き上げたうえで、▼2027年の4月以降、加熱式・紙巻きともに段階的に30円程度引き上げるとしています。
※関連スレ
防衛増税、法人税26年4月から 4%付加、所得税は27年 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1733891778/

1: 2024/12/08(日) 17:48:28.79 ID:3BOOs+pj9
来年4月13日に大阪・関西万博の開幕を控える大阪市で、1月27日から路上喫煙禁止地区を市内全域へ拡大する改正条例が施行される。
横山英幸市長は「国際観光都市・大阪にふさわしい環境美化を推進していく」としている。市が目指した140か所以上の喫煙所に確保の見通しが立ち、万博までに計300か所の設置を見込んでいるという。それでも、人口約280万人で国内外から多数の人が訪れる大阪だけに十分ではないという声もある。
約2500人の飲食店経営者が加盟する大阪府飲食業生活衛生同業組合(おおさか飲食)は昨年11月、大阪市会議長に喫煙所整備計画数(新設120箇所・改修20箇所)の上方修正を求めることなどの陳情書を提出した。
中村実事務局長は「路上喫煙禁止を広げたら、喫煙所を増やさない限り、ポイ捨てが増えて間違いなく街が汚れる」と見解を示した。
飲食店が密集する繁華街などで特に不足している喫煙所の整備を望んでいる。
「御堂筋の4キロで指定喫煙所は1か所。必要なところにない」と現状を指摘した中村氏。市が見込む300か所でも「全く足りない」とし、「例えば北新地に100か所あればいいかも。ミナミだったら200か所あれば“ちょっと吸ってくるね”でいける。(市全域なら)僕自身の感覚では1000やそこらでは絶対足りない」と口にした。
やはり、昨年2月と11月に喫煙所整備関連の陳情書を市議会に出した天王寺区商店会連盟の佐野嘉昭会長も
「大阪市でタバコの税収は数百億円単位(令和5年度決算見込みで約311億円)。それをあてにしている限りは(見合った)喫煙所が必要なんでは」と考えを明かした。
中村氏は、万博の会場内に喫煙所が設けられないことにも首を傾げ、不安視した。
かつて訪れた上海万博(2010年)、ミラノ万博(15年)では至るところに喫煙所があったとし「万博会場内にきれいな、おしゃれな喫煙所を作ればいいのに」と提言する。
また、大阪府条例で来年4月から客席面積30平方メートル以下の店を除き禁煙 となる。これまでの100平方メートルから厳しく変更され、中村氏は「飲食店は吸う人も吸わない人もお客さん。吸いたい人が店に来なくなるのが問題。飲んだ時に吸いたいから店に行く人は多い」とコロナ禍から回復途上の客足に響くとした。禁煙と知らない外国人が店を訪れ、トラブルになるケースも予想。行政側へはルールの周知徹底を求めた。
中村氏は、路上喫煙マナーは劇的に改善されているといい「現行(路上喫煙禁止6地区)のまま、徐々に喫煙所を増やす形が一番良かった。“万博に向けて”になった」と思いを明かした。
佐野氏は施行後に何か対応策をとることは難しいとし、「“喫煙所を増やせ”と言うだけ」とした。
今後も地道に声を上げ続けていく。
[ENCOUNT]
2024/12/8(日) 10:40
https://news.yahoo.co.jp/articles/7edbd5f5ba2e10db161c560d6ac3ab2f108407be
横山英幸市長は「国際観光都市・大阪にふさわしい環境美化を推進していく」としている。市が目指した140か所以上の喫煙所に確保の見通しが立ち、万博までに計300か所の設置を見込んでいるという。それでも、人口約280万人で国内外から多数の人が訪れる大阪だけに十分ではないという声もある。
約2500人の飲食店経営者が加盟する大阪府飲食業生活衛生同業組合(おおさか飲食)は昨年11月、大阪市会議長に喫煙所整備計画数(新設120箇所・改修20箇所)の上方修正を求めることなどの陳情書を提出した。
中村実事務局長は「路上喫煙禁止を広げたら、喫煙所を増やさない限り、ポイ捨てが増えて間違いなく街が汚れる」と見解を示した。
飲食店が密集する繁華街などで特に不足している喫煙所の整備を望んでいる。
「御堂筋の4キロで指定喫煙所は1か所。必要なところにない」と現状を指摘した中村氏。市が見込む300か所でも「全く足りない」とし、「例えば北新地に100か所あればいいかも。ミナミだったら200か所あれば“ちょっと吸ってくるね”でいける。(市全域なら)僕自身の感覚では1000やそこらでは絶対足りない」と口にした。
やはり、昨年2月と11月に喫煙所整備関連の陳情書を市議会に出した天王寺区商店会連盟の佐野嘉昭会長も
「大阪市でタバコの税収は数百億円単位(令和5年度決算見込みで約311億円)。それをあてにしている限りは(見合った)喫煙所が必要なんでは」と考えを明かした。
中村氏は、万博の会場内に喫煙所が設けられないことにも首を傾げ、不安視した。
かつて訪れた上海万博(2010年)、ミラノ万博(15年)では至るところに喫煙所があったとし「万博会場内にきれいな、おしゃれな喫煙所を作ればいいのに」と提言する。
また、大阪府条例で来年4月から客席面積30平方メートル以下の店を除き禁煙 となる。これまでの100平方メートルから厳しく変更され、中村氏は「飲食店は吸う人も吸わない人もお客さん。吸いたい人が店に来なくなるのが問題。飲んだ時に吸いたいから店に行く人は多い」とコロナ禍から回復途上の客足に響くとした。禁煙と知らない外国人が店を訪れ、トラブルになるケースも予想。行政側へはルールの周知徹底を求めた。
中村氏は、路上喫煙マナーは劇的に改善されているといい「現行(路上喫煙禁止6地区)のまま、徐々に喫煙所を増やす形が一番良かった。“万博に向けて”になった」と思いを明かした。
佐野氏は施行後に何か対応策をとることは難しいとし、「“喫煙所を増やせ”と言うだけ」とした。
今後も地道に声を上げ続けていく。
[ENCOUNT]
2024/12/8(日) 10:40
https://news.yahoo.co.jp/articles/7edbd5f5ba2e10db161c560d6ac3ab2f108407be