11月20日の講義のテーマは、スマホの登場によって、テレビを凌ぐ存在になりつつある「動画メディア」についてでした。
  
 動画メディアが今日のようにメジャーなものになったのも、情報リテラシーの講義ではお馴染みのスマホが一役かっています。それまで、ガラケーでワンセグのテレビを見るのが主流だったのが、スマホでYouTubeを見る事に変わっていったのです。実際アメリカでは2013年に、ドイツでは2017年に、それぞれデジタル動画の視聴時間がテレビのそれを追い抜いています。日本でも2018年以降にデジタル動画メディアがテレビを視聴時間で追い抜くとされています。
  
 そんな動画メディアで現在主流なのがYouTubeですが、実はそれよりも1か月前に「Googleビデオ」というサービスが登場していました。しかし、その後に登場したYouTubeの方がポピュラーな存在になった為、あまり認知されることが無かったようです。その証拠に、2006年10月9日にGoogleはYouTubeを買収しますが、名前は「YouTube」のままで運営されています。
 YouTubeは登場から約5年間、赤字が続いていましたが、「クリック課金(ユーザーが広告をクリックしたり最後まで見たりすると広告料が発生する)で得たの広告料の一部を投稿者に支払う」という現在の制度を導入し、黒字化に成功します(動画での収入を仕事にする「YouTuber」の登場)。
 また、近年では「着物 カビ取り」などの「実際に動画で見たい過程」を検索するサービスとしても利用されています。
 その後も、違法アップロード・著作権侵害への対策や動画での自動字幕生成、自動翻訳等の新しい機能の導入などを行い、現在のシェアを保っています。

 YouTube以外の動画メディアも、メッセージとして動画を添付する、タイムラプス動画での料理番組、逆再生、一定時間で消去される動画など、独自の方法でサービスを展開しています。

 
 デジタル動画メディアの発展に伴った弊害は、著作権侵害が起こりやすくなった事が挙げられます。
 動画の違法ダウンロードなどの著作権侵害に関するCMや広告が登場し、著作物に対する違法行為への注意喚起が行われるようになったのも、そのような行為が起こりやすいデジタル動画メディアが主流となりつつあるからだとも言えます。
 違法行為については、今回の講義資料の16~17ページに記載されていますので、気になる方はチェックしてみて下さい。


 一方で、動画メディアは様々な利益を生むものです。企業アピールで動画メディアが利用される機会もありますし、動画メディアでテレビ並みの視聴者を抱える投稿者も存在します。また、動画でのメッセージを上手く活用すれば、相手に自分の人柄を直接アピールする事も出来ます。


 動画メディアは、今やビジネスを行えるまでに進化しています。利用方法をしっかり考え、ユーザー各々がルールの上で利活用する事が大切になっています。



*今回の講義資料(SlideShare)
 情報リテラシー論 8)テレビの衰弱と動画メディア
 著者/講師:横田秀珠