平成30年の労働経済白書によると、多様な働き方に対応できている企業の方が、そうでない企業よりも生産性が高いという結果が出た。

短時間正社員や限定正社員、パート社員の有効活用など、従来の固定的な社員区分に限定されず、本人の希望に応じた働き方を用意し、その能力を発揮できる場を提供できるかどうかがカギとなりそうだ。

昨日のブログでは、日本の能力開発費に投資する割合が先進国の中で極端に低いという事例を挙げたが、能力開発の消極的な会社では、従業員のモチベーションが下がるという結果も掲載されている。

該当の労働経済白書は以下のURLをご参照下さい。↓
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/18/dl/18-2a.pdf



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