aj うつ病・精神科・心療内科医療被害・カウンセリング被害の実態を知る:2009年08月 - livedoor Blog(ブログ)

2009年08月

2009年08月27日

パキシル ジェイゾロフトの危険性(抗うつ薬 抗うつ剤の深刻な副作用)

タミフルより危険なパキシル
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/36312444.html

傑作(1) 2007/3/26(月) 午後 7:34向精神薬練習用
 最近、インフルエンザ治療薬「タミフル」と異常行動の関係が国会でも話題になっていることと思われますが、それ以上に問題の薬剤があります。それは、タミフル同様に子どもに自殺行動を引き起こすとして問題になった抗うつ剤「パキシル(一般名:塩酸パロキセチン水和物)」です。

平成17年度第1回薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会(平成18年1月27日開催)

では、このパキシルとタミフルが議題に上がっていました。パキシルは、18歳未満のうつ病患者に対して投与した場合に自殺行動の危険性を増すという事実が製造元によって隠されていました。データの隠蔽が発覚した結果、ニューヨーク州司法長官に訴えられました。

 日本では2003年7月から18歳未満の患者(大うつ病性障害患者)に対しての投与が禁止されていましたが、上記調査会では、児童青年精神医学会の要望を受けるなどして禁止を解除することを決定しています。

 上記要望の他にも、禁忌を解除した理由はありますが、その中に
▲僖蹈セチンにおける18歳未満の患者での自殺関連事象報告
使用成績調査では、本剤の承認から、平成16年12月10日までの間、自殺関連事象の報告はない。また、自殺関連事象の副作用の報告もない。という項目がありました。「使用成績調査」というのが何例なのか明記されていませんが、上記△紡海の項目において、「平成16年12月10日の使用成績調査集計結果では、「うつ病・うつ状態」の有効性に関しては14歳までは 85.7% (6例/7例)、15〜17歳までは 69.0% (20例/29例)の有効率であった」という表現があります。これから考えると、わずか36例と考えられます。

 一方で、独立行政法人医薬品医療機器総合機構の情報提供HPによると、副作用と思われる症例について、製薬会社から同機構への報告が義務付けられた平成16年4月から平成18年3月31日まで、パキシルに関して報告された症例を見ると、以下の報告があることがわかります

報告年度 原疾患等     年齢  副作用  転帰
2004   うつ病      40歳代 自殺企図 不明
2004   うつ病      20歳代 自殺企図 軽快
2004   パニック障害   20歳代 自殺念慮 軽快
2004   うつ病      40歳代 自殺既遂 死亡
2005   境界性人格障害  20歳代 自殺企図 軽快
2005   うつ病      10歳代 自殺企図 回復
2005   うつ病      60歳代 自殺既遂 死亡
2005   うつ病      40歳代 自殺既遂 死亡
2005   うつ病      70歳代 自殺既遂 死亡
2005   うつ病      20歳代 自殺既遂 死亡
2005   うつ病      40歳代 自殺既遂 死亡
2005   うつ病      20歳代 自殺既遂 死亡
2005   うつ病      30歳代 自殺既遂 死亡

2005   うつ病      20歳代 自殺既遂 死亡
2005   うつ病      60歳代 自殺既遂 死亡
2005   不明       不明  自殺既遂 死亡
2005   不明       不明  自殺既遂 死亡

 なんと、2005年度には自殺既遂が11件も報告されています。

 さらに調べると驚くべきことがわかりました。上記HPにはまだUPされていない情報が、平成18年度の薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会で発表されているのですが、パキシルに関して以下の報告があります。
平成18年4月1日〜8月31日
自殺既遂:13
自殺念慮:2
自殺企図:10

平成18年9月1日〜12月31日
自殺既遂:なし
自殺念慮:3
自殺企図:13

参考までに、パキシルと同じ種類の抗うつ剤であるルボックス、デプロメール(一般名:マレイン酸フルボキサミン)については以下のとおりです。
平成18年4月1日〜8月31日
自殺既遂:1
自殺念慮:2
自殺企図:3

平成18年9月1日〜12月31日   
自殺既遂:1
自殺念慮:1
自殺企図:2

また、4月に承認されたばかりの、問題あるジェイゾロフト(一般名:塩酸セルトラリン)に関しては以下のとおりです。
平成18年9月1日〜12月31日
自殺既遂:4
自殺念慮:2
自殺企図:2

わずか36例の調査を基に、18歳未満の患者の自殺関連事象の報告がないとされ、それも禁忌が解除された理由になっていますが、その評価は正しいのでしょうか?禁忌解除の結果、被害は出ていないのでしょうか?医薬品医療機器総合機構の手続きが追いついていないため、平成18年4月以降の事例に関しては、件数しかわからず、年齢や原疾患などは不明です。

 パキシルは、その他にも海外の調査により、25歳未満の若年成人に対しては自殺行動のリスクを高めるという報告がなされ、2006年5月、6月に国内外で注意喚起されるようになっています。

そこで、以下のことを厚生労働省に調査・回答させることが急務です。
(神18年4月1日から12月31日の9ヶ月の間に、パキシルの副作用と疑われる症状として、自殺既遂が13件、自殺念慮が5件、自殺企図が23件と報告され、自殺関連事象の報告件数の増加が目立っている(平成17年度で自殺既遂11件、自殺企図2件。平成16年度で自殺既遂1件、自殺念慮1件、自殺企図2件)が、パキシルの18歳未満の患者への投与を禁忌からはずした18年1月以降、18歳未満の患者の事例は何件あったのか?事例がある場合、各事例について、医者から患者、あるいはその家族に対して、事前に自殺行動のリスクを高める危険性について知らされていたかどうか?
25歳未満の若年成人に対する自殺のリスク増加が明記された6月2日以降、25歳未満の患者の自殺関連の事例は何件あったのか?同様に、そのリスクについて事前に患者や家族に知らされていたのか?
パキシルやその他SSRIについて、自殺との関係について評価するために、国は調査しているのか?調査している場合、その研究者は製薬会社の寄付金に関してクリーンな立場にある人なのか?  被害に遭うのはいつも子どもや弱者なのです。本来、パキシルは20代まで禁止になってもおかしくない薬剤です。早急な対策を求めます。


***********************************
精神医療現場での被害の報告を受け付けています。
特に、その被害に関して何らかの行動(刑事告発、民事訴訟、内部告発、行政交渉、マスコミへの周知、法律改正の働きかけなど)を起こしたいという方、一度ご相談下さい。
特に情報を集めている事例
・子どもの被害事例(投薬や受診の強要、不当な診断、向精神薬の副作用など)
・抗うつ剤(特にSSRI)を服用後に自殺行動を起こした事例
・精神科医からの暴力や性的虐待事例
・診療報酬などの不正請求事例思い当たることがあれば、こちらまでご報告下さい。
kebichan55@yahoo.co.jp

※この記事は「精神科医の犯罪を問う」というブログの2007年3月26日の記事を許可を得て転載させていただいています

http://mobile42.search.tnz.yahoo.co.jp/fweb/0523VaDQf5ZCA9X7/2H6?_jig_=http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/30276446.html

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2009年08月23日

精神科医に自殺対策を任せられますか?

精神科医に自殺対策を任せられますか?
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/40010115.html
傑作(0) 2008/2/11(月) 午前 6:13精神医療産業の戦略メンタルヘルス Yahoo!ブックマークに登録
精神科医を中心とした自殺対策推進会議の初会合が開かれます。
自殺対策会議、12日に初会合=政府
2月8日13時2分配信 時事通信
 政府は8日、有識者で構成する自殺対策推進会議の初会合を12日に開催すると発表した。同会議は昨年6月に閣議決定された自殺総合対策大綱に基づき、政府の自殺予防対策の実施状況について評価する。政府はこれを踏まえ必要な施策の改善を図る方針。座長は国立精神・神経センターの樋口輝彦総長が務め、医療福祉関係者ら計14人で構成する。 政府は、精神科医を自殺対策の専門家だと信じ込んでいるようです。そして、自殺対策の解決策とは、早期の精神科受診だと思い込んでいるようです。まあ、当然と言えば当然かもしれません。精神医療産業がこの数年、特に力を入れて政府に売り込んできた領域の一つだからです。

彼らの理論はこうです。
‘本は自殺者数が多く、早急な対策が必要だ
研究によると、自殺者のほとんど(9割以上)が、うつ病を中心とした何らかの精神疾患にかかっていた
しかし、その多くが精神科未受診である
い靴燭って、精神科を早期受診させ、治療を受けることが自殺対策の要となる

,砲弔い討蓮誰もが同意できることでしょう。しかし、そこの同意に対して、形を変えたうつ病キャンペーンが巧妙に入り込んできました。

そもそも、精神疾患かどうかを決定する客観的な基準はありません。医者の主観に左右されるので、診る医者によって結果は見事に異なり、およそ科学的とはいえません。テレビに出てくる精神科医は、うつ病の診断を科学的に見せかけるために、セロトニンなどを持ち出して脳内の神経伝達物質のバランスが乱れているなどと説明していますが、では実際にそのような神経伝達物質を測定して診断しているのかというと全くそんなことはありません。

生きている人間すら正確に診断できない人たちが、どうやって亡くなった人間に対して、生前の精神疾患を特定できるのでしょうか。自殺したという事実があるので、理由など後付けでいくらでも作れるでしょう。ということで、△呂なり怪しい主張なのです。

とはいえ、△亮臘イ怪しかったとしても、い本当に効果があり、無害であれば、私は特に何も言わないでしょう。このあたりの問題については、何度も繰り返し述べていますので、過去の記事を参考にして下さい。

無責任な精神科医が自殺を増加させる
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/37638063.html

医療を崩壊させる精神医療 http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/36086420.html

自殺総合対策大綱に対する意見募集の結果
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/33425507.html

精神科医に自殺対策は期待できない
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/33258110.html

日本を混乱させる自殺対策 http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/32720066.html

今のところ、政府はい亮臘イ魎袷瓦房け入れてしまっています。そして、言われるがままに、自殺対策を名目とした、精神科受診促進事業を後押ししています。中でも恐ろしいのは、患者を精神科に紹介した場合、他科の医師に報酬が入るような仕組みです。これは、今月13日にも決定される見通しの診療報酬改定案に明記されています。
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/02/s0208-9.html

1 早期の精神科受診の促進
うつ病等の精神障害の患者に対して早期の精神科受診を促すため、身体症状を訴えて内科等を受診した患者について、その原因疾患としての身体的疾患を除外診断した後に、うつ病等の精神障害を疑い、担当医が診断治療等の必要性を認め、患者に十分な説明を行い、同意を得て、精神科医師に受診日の予約をとった上で患者の紹介を行った場合の診療情報提供料(機砲硫短擦鯀論澆垢襦
精神科医連携加算 ○○○点(1回につき)除外診断を必要とすることが明記されたのはせめてもの救いですが、正確に除外診断できる医師がどれだけいるのか疑問です。いい加減な医師ほど、適当な検査で「原因不明」とし、精神科に送り込んで見返りを得るようになるでしょう。

さて、ここでいくつか興味深い情報を見てみましょう。一つ目は、平成18年度厚生労働科学研究費補助金(こころの健康科学研究事業)「自殺の実態に基づく予防対策の推進に関する研究」です。これは、国の自殺対策の要となる、国立精神・神経センター自殺予防総合対策センターのHPでも紹介されています。

http://www.ncnp.go.jp/ikiru-hp/report/ueda18.html

この中でも、この研究報告が興味深いでしょう。
http://www.ncnp.go.jp/ikiru-hp/report/ueda18/ueda18-3.pdf

心理学的剖検という手法を用いた、国内初となる自殺関連要因の症例・対照研究のようです。恐らく、上記△鉢をサポートするための結果が欲しかったのでしょう。しかし、結果は意外なものでした。

28例という少ないサンプル数ですが、精神障害の診断が該当したのは28例中19例(67.9%)で、さらに厳密な診断基準だと28 例中11 例(39.3%)ということです。合言葉となっていた「9割以上」という数値とはずいぶんかけ離れています。

そして、精神科の受診歴があったのは28例中11例(39.3%)であり、自殺の1か月以内に精神科受診していた事例が、11 例中9 例ということでした。この数値も、今までの精神科医の主張とはかけ離れた結果です。さらに驚きなのは、厳密な手法で精神障害が該当した11例中、実に8例が自殺の1か月以内に精神科受診していたということです。

簡単にまとめると、こういうことです。
A精神障害に該当せず、精神科未受診だった人:14(50%)
B精神障害に該当せず、精神科受診していた人:3(10.7%)
C精神障害に該当し、精神科未受診だった人:3(10.7%)
D精神障害に該当し、精神科受診していた人:8(28.6%)

自殺対策をPRする精神科医は、Cの数値の高さを主張してきたはずでした。皮肉なことに、結果は全く逆でした。これでは、精神科受診は自殺予防に効果があるということはとても言えないでしょう。この論文からは、研究者が調査結果にとまどい、歯切れが悪くなっている様子が見て取れます。

人々の不安のほとんどは、雇用や職場環境など、「職」に関するものです。自殺対策に関しては、精神科受診の促進よりも、職に関する問題を解決する方に力を注ぐ方が、はるかに建設的かつ効果的でしょう。専門家とされる精神科医に任せることは、政府にとって格好がつくことかもしれません。しかし、形だけの政策は必要ありません。精神科医が本当に自殺対策の専門家なのかどうかを見極める必要があるでしょう。

あとはおまけです。コメント欄に紹介されていた本を読んでみました。
「精神科医はなぜ心を病むのか」西城有朋著 《精神科医》 PHP研究所
http://www.php.co.jp/bookstore/detail.php?isbn=978-4-569-65575-8

色々と興味深い情報がありましたが、特にこのプロローグに書かれていたエピソードが面白いです。
プロローグ
精神科医は一般人の五倍自殺する!?
 「このあいだA大学医学部のB教授が亡くなつたでしょ。じつは自殺なんだって」
 ある学会で知人の精神科医からそう聞いたとき、私は一瞬耳を疑った。
 B教授といえば、研究実績が豊富で、私も尊敬する研究者の一人だった。ただ、学会で「そんな処方薬は保険適用からはずすべきだ」などと強気な発言をする一方、抗うつ薬などの薬の効果をさかんに宣伝するなど製薬会社の広告塔のよう役割も果たしていて、いい意味でも悪い意味でも、わが国の精神医学の臨床薬理学に強い影響力をもつ"大物"だった。
 そんな人物が、自ら命を絶った。
 しかも、B教授は躁うつ病に代表されるような気分障害を患っていたというから、薬を飲んでいたことは間違いないだろう。それには、自分が宣伝していた薬も含まれていたに違いない。つまり、薬では自殺を防ぎきれなかったということになる。
 B教授が亡くなったことは精神科医のあいだでは周知の事実だが、その死因が自殺であることは、ごく一部の人間だけしか知らない秘密になっている。その理由は、一つには遺族感情への配慮が考えられる。だが、B教授に薬が効かなかったとは知られたくない製薬会社や利害関係者が、自分たちに都合の悪い情報を必死になって抑えたのではないか、という穿った見方が存在するのも事実である。
 しかも、B教授は一般人ではなく、精神科医として患者の自殺を防ぐべき職にあり、かつリーダー的存在だった。彼の影響を受けた多くの精神科医が、まさにいま日本中で精神障害の患者の治療に当たっている・・・B教授って誰なんでしょうね?ご存知の方、教えて下さい。

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・精神科医からの暴力や性的虐待事例
・診療報酬などの不正請求事例思い当たることがあれば、こちらまでご報告下さい。
kebichan55@yahoo.co.jp


※この記事は「精神科医の犯罪を問う」というブログの2008年2月11日の記事を許可を得て転載させていただいています

http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/40010115.html

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2009年08月15日

薬害オンブズパースン会議が抗うつ薬SSRIに関する要望書厚労省へ提出

薬害オンブズパースン会議が厚労省、法務省、企業、日弁連へ抗うつ薬SSRIに関する要望書提出


2008-05-12
抗うつ薬SSRIに関する要望書提出
http://www.yakugai.gr.jp/topics/topic.php?id=606

2008年5月12日付「抗うつ薬SSRIに関する要望書」を、厚生労働省、法務省、日本弁護士連合会へ提出しました。

 アステラス製薬株式会社、明治製菓株式会社、グラクソ・スミスクライン株式会社、ファイザー株式会社へは郵送での提出です。


要望の趣旨(厚労省、法務省、各企業)

1 実態把握のための調査実施
 抗うつ剤SSRIによる衝動性亢進(自殺・自傷行為・他害行為)と犯罪との関連および本剤による性機能障害(性欲減退、勃起不全、射精障害等)の実態把握のための調査を行うことを要望する。

2 添付文書の改訂
 抗うつ剤SSRIによる衝動性亢進および性機能障害について、医師(薬剤師)に対して充分な注意喚起を行うため、添付文書の改訂を要望する。


要望の趣旨(日弁連)
1 貴会会員への注意喚起
 抗うつ剤SSRIによる衝動性亢進(自殺・自傷行為・他害行為)が犯罪を誘発する危険性につき、貴会会員に注意喚起することを要望する。

2 実態把握のための調査(アンケートを含む)の実施
 抗うつ剤SSRIによる衝動性亢進(自殺・自傷行為・他害行為)と犯罪との関連性を明らかにするため、貴会会員に対し、刑事弁護における被疑者・被告人のSSRI服用の実態及びかかる場合の弁護活動の実態を把握するための調査(アンケートを含む)を実施することを要望する。
関連資料・リンク等

厚労省、法務省、企業への要望書(31 KB)
http://www.yakugai.gr.jp/topics/file/080512SSRIyoubousho.pdf

日弁連への要望書(27 KB)
http://www.yakugai.gr.jp/topics/file/080512SSRInichibennrenyoubousho.pdf


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斎藤学

2009年08月09日

医者が心の病に無力なワケ 病気を治す方法教えます

〇本の紹介〇

医者が心の病に無力なワケ
ビョーキを治す方法、教えます

船瀬俊介,南孝次,大沢博,神津健一[著]

四六判並製/208頁/本体価格1,300円
ISBN 978-4-88320-423-6
出版社 三五館


各分野のスペシャリストが警告! 「精神科にかかってはいけない!」

第1章【船瀬俊介】
 食と環境のプロの目線から、
 キレる原因がどこにあるかを明らかにする。


第2章【南孝次】
 医療監視の第一人者の立場から、精神科医の裏の顔、
 そして彼らがクスリ大好きの理由をズバリ指摘。


第3章【大沢博】
 栄養学者として、精神疾患と栄養との関係を分析。

第4章【神津健一】
 医学博士として、心の病に効果的な栄養素についての
 第一線の研究を発表。

精神科に行ってはいけない!
 そこで待つのは恐ろしいクスリ漬け地獄だ。

 病院に行く前に、食事を自然食にしなさい。住まいの化学建材をチェックしなさい。高圧線などの電磁波を避けなさい。コンクリート建築の猯笋┃瓩皀好肇譽晃彊です。

 これらを改めれば、心はふたたび安らぎを取り戻します。【「はじめに」より】

※ここから注文できます

http://www.sangokan.com/top.html

http://www.sangokan.com/books/978-4-88320-423-6.html


精神症状と栄養素


2006/11/28(火)

興味深い記事があった。
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2006dir/n2709dir/n2709_03.htm

日本臨床内科医学会が開催した、「亜鉛欠乏症について――亜鉛欠乏症の臨床および住民の血清亜鉛濃度の実態」と題するセミナーの様子が報告されている。

興味深い点としては、亜鉛欠乏症の症状は「性的発達遅滞,精子減少・無月経,発育遅滞・異常,貧血,免疫低下,夜盲症,皮膚症状・脱毛,食欲不振・減退,味覚障害・異常,嗅覚障害,下痢,創傷治癒遅延,精神状態の異常,行動異常などである。」と書かれている点である。そして、実態調査の結果、「多くの医師が考えているよりも,はるかに多くの亜鉛欠乏症患者が存在する」としている点である。

さて、このようにミネラルやビタミンの不足が精神症状を引き起こす例というのは意外と多い。ビタミン不足も、だるい、眠れないなどといった精神症状を起こす。

ここで問題にしたいのは、はたしてどれだけの精神科医がこのような知識を持ち合わせているかである。正直言って、患者の訴える精神症状に対してこれらの原因を疑う精神科医はまれである。なぜならば、そのような教育を受けていないからである。彼らの受けている教育とは、「〜のような精神症状があった場合、〜を投薬する」というような、症状に応じた薬物療法の視点がほとんどである。

さらに残念なことに、それを認めることのできるだけ度量がある精神科医は滅多にいない。患者がもしも主治医に対して「自分の症状は、ビタミンやミネラルの不足が原因ではないでしょうか?」と尋ねた場合、おそらく大半の精神科医の態度は、「はぁ?何バカなこと言ってるんだ。」「いいからまず薬を飲みなさい」というものでしょう。

とはいえ、他人の意見を聞き入れることのできるまともな一部のまともな医者は、栄養素と精神症状の関係にも気付いてきている。精神科医は、薬の処方の専門家である前に、栄養学の専門家になるべきであろう。

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特に、その被害に関して何らかの行動(刑事告発、民事訴訟、内部告発、行政交渉、マスコミへの周知、法律改正の働きかけなど)を起こしたいという方、一度ご相談下さい。
特に情報を集めている事例
・子どもの被害事例(投薬や受信の強要、不当な診断、向精神薬の副作用など)
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・精神科医からの暴力や性的虐待事例
・診療報酬などの不正請求事例思い当たることがあれば、こちらまでご報告下さい。
kebichan55@yahoo.co.jp


ブログ「精神科医の犯罪を問う」2006/11/28(火)の記事転載


http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/24470791.html

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2009年08月08日

わいせつ心理学者に実刑判決

わいせつ心理学者に実刑判決


2006/9/27(水)

精神科医による犯罪

http://www.asahi.com/kansai/news/OSK200609270048.html
女児2人へ強制わいせつ 元教授に懲役2年6カ月
2006年09月27日(朝日新聞関西ニュース)

 大学の研究室で女児2人の体を触ったとして、強制わいせつ罪に問われた東大阪大学(大阪府東大阪市)元教授、高橋十九朗(とくろう)被告(53)=京都市上京区=の判決が27日、大阪地裁であった。並木正男裁判官は「児童心理研究のために招いた児童に対する犯行で、研究者としての立場を利用しており悪質だ」と述べ、懲役2年6カ月(求刑懲役4年)を言い渡した。
被告側は控訴する方針。

 判決によると、高橋被告は昨年11月4日夕、同大研究室内で当時11歳だった女児の尻を触り、同10日夕には同10歳だった別の女児の胸を触った。

 弁護側は「わいせつ目的で触っていない」として無罪を主張したが、判決は「女児に研究室内での出来事を口止めするなどしており、被告の供述は信用できない」と判断した。

この心理学者は、キレやすい現代の子どもの心理現象を調査し、子どもの忍耐力について実験するために研究対象となる児童を募集していました。実験と称してわいせつ行為を行っていたなんて、とんでもない教授です。

心理学者や精神科医は「心の専門家」などと言われ、いかにも人間の心について最も理解しているかのようなイメージが定着していますが、専門家の仮面をかぶった犯罪者がいかに多いことか。ちなみに、この教授の授業を受けていた生徒は、この教授の逮捕後に、かの有名な生き埋めリンチ事件に関わりました。本当に心について専門家がいたら、その教えを受けた生徒や治療を受けた患者は正しい方向に導かれるはずです。犯罪者の指導を受けたら被害者になるか、犯罪者にさせられてしまいます。
それにしても、専門家ぶって、「実験」あるいは「治療」と称して性的虐待を加える性犯罪者は後を絶ちません。そういえば、18歳の女性患者に対して薬物を飲ませて昏睡状態にし、レイプした精神科医に対する判決は来月10日に盛岡地裁で開かれます。他の18歳の少女にも同様の手口でわいせつ行為を働いたので、実刑は免れないでしょう。

さて、心理学実験といえば、私は衝撃的な映像を見てしまいました。9月11日に憲政記念館で開かれた、精神医療問題に関する博物館で、パネルやDVDが公表されていましたが、その中に実際の心理学実験を写した映像がありました。生後まもないと思われる乳幼児を床に叩きつけたり鼻をつまんだりして泣き喚かせたりしていました。こどもの頬に穴をあけて唾液の分泌を調べ、パブロフの犬実験を子どもで再現していたのもありました。「実験」「治療」と言えば、どんな残虐行為も許されてしまうことに戦慄を覚えました。

とてもショッキングでしたが、本当に精神医療や心理学の現場で何が起きているのか知ることができました。次回は新宿パークタワー1Fで10月3〜9日に開かれるそうです。お時間ある方は是非見て下さい。

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2009年08月07日

精神科医に自殺対策を任せるな

精神科医に自殺対策を任せるな
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/44369557.html
2008/9/9(火) 午後 10:26

精神科の治療による自殺


明日9月10日は世界自殺予防デーである。年間自殺者が3万人を超える日本では、今や自殺は深刻な問題となっている。政府もようやくその深刻さに気付き、国を挙げての対策に乗り出している。その一方で、ビジネスチャンスとして自殺対策を利用し、さらに状況を悪化させている人々がいる。

一部の精神科医と製薬会社は、精神科の早期受診・早期治療こそが自殺問題の解決策だと主張してきた。その論法とは、「自殺者のほとんどはうつ病であるが治療を受けていない→うつ病は薬で治る→精神科の早期受診で自殺は防げる」というものである。そして、その主張は政策に取り入れられ、自殺対策に名を借りた精神科受診促進キャンペーンが各地で推し進められるようになっている。精神科を受診する人数が急増している。しかし、それで自殺者は減ったのだろうか。


今年6月には警察庁から平成19年の自殺者統計が発表されたが、その数は3万3093人であり、過去2番目に最悪な数値であった。また、自殺の原因が特定された2万3209人のうち、うつ病が6060人と最も多いことが判明している。これは、うつ病と診断され、治療を受けていたケースがほとんどと推測される。


一部の精神科医と製薬会社によると、うつ病にかかっているのに精神科を受診する人が少ないため、適切な治療を受けられずに自殺するとされていた。ところが、自殺既遂者や未遂者を分析した様々な調査は、むしろ治療を受けている人が既遂や未遂をしている事実を明らかにしている。


以下はそれを示す情報である。
自殺者28例を分析した結果、精神障害に該当していたが精神科未受診だった例はわずか3例であり、逆に精神障害に該当し、精神科受診をしていた人は8例であった。

※平成18 年度厚生労働科学研究費補助金(こころの健康科学研究事業)「自殺の実態に基づく予防対策の推進に関する研究」分担研究「パイロットスタディにおける自殺と精神障害の関係についての検討」より

http://www.ncnp.go.jp/ikiru-hp/report/ueda18/ueda18-3.pdf

http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/40010115.html


いのちの電話に平成19年12月10日に来た相談の中、深刻な未遂歴があった370件を分析した結果、うつ病などの治療中・治療歴あり者が76%で圧倒的な比率を占めていた。

※第1回自殺対策推進会議(平成20年2月12日開催)斎藤友紀雄委員提出資料よ

http://www8.cao.go.jp/jisatsutaisaku/suisin/k_1/data/saitou.pdf


横浜市立大学付属市民総合医療センターの高度救急救命センターに搬送された自殺未遂者ついての調査研究によると、搬送される前の精神科受診歴が7割から9割を占めていて、いのちの電話とかなり共通性がある。
※第3回自殺対策推進会議(平成20年5月22日開催)斎藤友紀雄委員提出資料より
http://www8.cao.go.jp/jisatsutaisaku/suisin/k_3/pdf/saito1.pdf


調査できた自殺者282人のうち、自殺前に相談機関に行っていた人は202人(72%)にのぼり、その相談先は精神科医が58%であった。さらに、その202人のうち、自殺で亡くなるまでの「ひと月以内に行っていた人」は 62%でそのうち精神科医が53%であった。

※ライフリンク出版「自殺実態白書2008」より
http://www.lifelink.or.jp/hp/Library/whitepaper2_1.pdf

そして、今までは「精神科医はうつ病を治せる」「うつ病は薬で治る」「うつ病を治療することで自殺が防げる」といった業界の利益を代弁するような声しか聞かれなかったが、ついに現場の精神科医からは本音が聞かれるようになっている。

例えば、8月29日の朝日新聞朝刊の「私の視点」に、「自殺予防・精神科医だけに任せるな」というタイトルで現場の精神科医の声が掲載されている。そこでは、自身の患者が20年で56人自殺した経験を踏まえ、精神科医が自殺を予測し、阻止するのは事実上不可能であるとして「できないものはできないと言ったほうがいいのではないか」とまで主張している。また、今まで散々強気な発言を繰り返してきた精神科医も主張を変え、精神科医がうつ病を効果的に診断・治療できていない現状を告白するようになっている。

精神医療機関で行われている治療の実態を知れば、なぜ自殺が減らないのか理解できるだろう。簡単に病名をつけ、自殺行動を引き起こすリスクを説明することなくマシンのようにただ投薬する精神科医が非常に多く、その問題はマスコミでもしばしば取り上げられるようになっている。精神科を受診したところ逆に状態が悪化し、その結果自殺に至った例はいくつもある。

抗うつ剤に関しては、自殺行動を引き起こす危険性が指摘され、医薬品添付文書には、重要な基本的注意として「家族等に自殺念慮や自殺企図のリスク等について十分説明を行い、医師と緊密に連絡を取り合うよう指導すること」と書かれている。
それにもかかわらず、副作用について本人や家族に説明することなく、漫然とただ薬を出し続ける精神科医があまりにも多い。

また、昨年からリタリンなどの依存性のある向精神薬を安易に出す精神科医が問題になっている。国内で流通しているリタリンの30分の1をたった一人で処方し、多くの患者を依存症に追い込んでいた精神科医が摘発されたが、そのような精神科医を直接取り締まる法的根拠がないため、間接的な違反行為に関してのみ書類送検されるにとどまっている。

精神科医が自殺対策の専門家であると妄信し、精神科への早期受診をただ促進する人々は、このような問題ある精神科医が野放しにされ、添付文書の注意書きすら守れない(注意義務違反)精神科医が多数存在する現状を全く考慮に入れていない。

今までは心の問題は専門家に任せればよいという風潮があり、その考えの延長から、自殺対策も精神科医に丸投げされてきた。自殺とは社会全体の問題であるため、一人一人がこのような無責任な態度を続ける限り、状況が悪化することはあっても改善されることはあり得ない。実効ある自殺対策を本気で実現したいのであれば、自殺を促進するような劣悪な精神医療機関が多数存在する現実に目を向け、その対策を急ぐと共に、精神科の早期受診が本当に自殺予防に寄与しているのかを評価する必要がある。

明日から一週間は自殺予防週間である。昨年6月に設定されてから2回目となるが、これを契機に精神科医任せの日本の自殺対策を見直すべきだ。

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※この記事は「精神科医の犯罪を問う」というブログの2008年9月9日の記事を許可を得て転載させていただいています

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2009年08月02日

最近の精神科医の不祥事と思春期外来の精神科医の性犯罪

最近の精神科医の不祥事
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/37781745.html
傑作(0) 2007/11/8(木) 午前 3:34精神科医による犯罪メンタルヘルス Yahoo!ブックマークに登録
このところ、精神科医の不祥事が目立ちます。
10月15日:患者に対する暴力事件で傷害罪が確定していた東京クリニック前院長の精神科医、伊澤純医師の医師免許が2年間停止された。

10月15日:18歳少女の患者に対する準強姦、別の18歳少女に対する準強制わいせつで有罪判決を受けていた精神科医、濱崎高行元医師の医師免許が剥奪された。

10月31日:無資格の職員にリタリンを処方させていたとして、京成江戸川クリニック院長の精神科医、小倉暢夫医師が、医師法違反で警視庁に逮捕された。

11月2日:東京都板橋区の精神科病院「成増厚生病院」において昨年10月に発生した火災で患者1人が死亡、5人が重軽傷を負う被害を出したのは、防火体制に不備があったとして、院長の精神科医、新貝憲利医師が、業務上過失致死傷容疑で書類送検された。

11月2日:奈良県田原本町で昨年6月に起きた放火殺人事件を巡り、放火した長男の精神鑑定をした精神科医、崎浜盛三医師が、供述調書や精神鑑定結果を漏らしたとして、秘密漏示罪で奈良地検によって起訴された。 世の中にはとんでもない精神科医がいます。表に出るのなど、ごくごく一部です。この活動を続けていると、逮捕されていない犯罪者の情報がいくつも入ってきます。

 たとえば、「思春期外来」を標榜し、未成年の少女を含む、若い女性患者に手を出している精神科医までいます。気に入った患者に対して「特別に診察してあげる」として最後の診療に回し、診察室やマンションの一室で、薬物を使って強制的にわいせつ行為に及ぶという悪質な手口で、女性患者の心身を傷つけています。医師免許剥奪が相応しい犯罪者ですが、彼は今でものうのうと診療を続けています。性犯罪は親告罪であり、被害者が訴えない限り刑事事件にならないからです。

 具体的な医療機関名は出しませんが、被害に遭った患者は、上記手口でどこのクリニックか簡単に特定できると思います。女性患者の弱みを握り、訴えられることはないと計算するその手口は、この上なく卑劣です。診療行為と称して精神科医にわいせつ行為をされた経験のある方は、すぐに警察に連絡して下さい。残念ながら、このような犯罪者を止める手段は、今のところ被害者による通報でしかありません。勇気ある通報が、他の何十人という女性を救います。

 訴えることについて不安があったり、相談したいことがあったりする場合は、私の方まで連絡下さい。
kebichan55@yahoo.co.jp


※この記事は「精神科医の犯罪を問う」というブログの2007年11月2日の記事を許可を得て転載させていただいています

http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/37781745.html


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