September 2015

September 22, 2015

  
 名古屋大学は25日、堀克敏教授らが驚異的な油分解能力を持つ
   共生微生物製剤
を開発し、デモ機を使った実証実験を開始したと発表した。

 食品工場や油脂工場からの排水には多量の油分が含まれている。
 
 汚水として流す前に前処理設備として、加圧浮上分離装置という油を物理的に分離する装置が使われてきた。
 
 しかし、分離された油分汚泥は産業廃棄物として処理しなくてはならず、悪臭発生なども問題になっている。
 
 
 今回の研究では、油脂の分解機構に基づき、複数の微生物を共生させて、油脂の加水分解、加水分解産物の除去などの役割分担させる微生物製剤の実用化に成功した。


 微生物製剤は定期的に投与する必要があるものの、自動化も可能であり、排水処理工程の簡略化・省力化が可能という。

 さらに油分が除去されるため汚泥の沈降性も良くなる。
 
 このため、活性汚泥処理槽や沈殿槽との相性も良く、安定な排水処理設備の運転が見込まれる。
 
  
 初期投資とランニングコストも加圧浮上分離装置と比べて、1/3〜1/2近くまで削減可能という。
 
 
 
 

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September 21, 2015

 
 厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会は2日、脚の筋肉を使って心臓病を治療する細胞シートの製造・販売を、条件付きで承認する意見をまとめた。

 月内にも承認されるのは医療機器メーカー「テルモ」(東京都)が申請した「ハートシート」。


 昨年11月に導入された
   再生医療製品
を早期に承認する制度が初めて適用された。


 従来5〜8年かかった臨床試験(治験)から承認までの期間が3年半に短縮された。

 
 心筋梗塞などで機能が低下した重症の心臓病患者が対象で、年20〜30人の利用が見込まれる。

 患者の太ももの筋肉細胞を培養して、直径5センチのシート状に加工。患者の心臓に5枚張る手術をする。
 
 
 治験では2012年から2年間で患者7人を治療。5人で心機能の悪化が抑えられた。
 
 死亡例はなかった。


 この製品の承認は5年間の期限付きで、その間、約60人の患者を治療し、有効性を確かめるという。
 
 
 細胞シートで心臓病を治療する手法は、大阪大の澤芳樹教授が開発した。
 
 澤教授は心臓が大きくなる拡張型心筋症でも治験を始めた。

 

 なお、製薬会社「JCRファーマ」(兵庫県)が承認申請していた、骨髄移植などで免疫細胞が患者自身の臓器を攻撃する病気を、培養細胞で治療する製品については、条件が付かない通常の承認となった。
 
 
 
  

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September 20, 2015

 
 東京大医科学研究所の河岡義裕教授らの研究チームはインフルエンザウイルスを効率良く増やすことで、ワクチンの大量生産を迅速に進める技術を開発したと発表した。

 新型インフルエンザが出現した場合などに役立つ可能性が期待される。

 現在、インフルエンザのワクチンは、主に鶏の受精卵を使って生産する。

 ただ、鶏卵は安価で、大量に用意しやすい上、ウイルスも比較的増えやすいが、増殖過程でウイルスの形が変化し、ワクチンの効果が低下する場合がある欠点がある。

 一方、サルの腎臓細胞など培養した細胞を使う方法は、ウイルスは増えにくいものの、その形が変わりにくいという利点がある。

 ウイルスの遺伝子を詳しく調べた結果、計7か所で遺伝子の一部を変異させれば、培養した細胞を使う場合の増殖効率が向上することを発見した。


 サルの腎臓細胞を使った実験で、遺伝子変異を起こしたウイルスは、変異がないものと比べ、最大で約270倍も良く増えることを確かめた。
 
 
 
 
  

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September 19, 2015

 
 九州大学などのチームは1歳ごろから言語や運動能力が遅れる神経疾患の一種「レット症候群」の発症メカニズムを明らかにした。
 
 このほかの精神・神経疾患や発達障害の発症の仕組みの解明につながることも期待される。
 
 
 レット症候群はおもに女児が発症し、患者は1万人に1人程度とされる。

 患者の8〜9割で、X染色体上にある「MeCP2」という遺伝子に変異がみられることは分かっている。
 ただ、ほかにどんな物質がどのような過程で関与しているかは未解明で、治療法もない。

 中島欽一教授(神経科学)らは、レット症候群のマウスでは働きが弱まるとの報告がある「mTOR」という分子に着目した。


 患者の細胞の分析やマウス実験から、MeCP2に異常があると、遺伝子の働きを調節する役目を持つ「マイクロRNA」のうち特定の1種類の数が減ることを発見した。
 
 それによりmTORの活動が抑えられ、病気を発症する現象を突き止めた。
 
 
 マイクロRNAを補う薬ができれば、病気の発症や進行を抑える可能性があるという。


 MeCP2の変異は、自閉症や統合失調症の発症に関与することも知られており、ほかの疾患の解明にもつながると期待される成果だ。

 
 
 
  

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September 18, 2015

 
 国立がん研究センターでは年齢や生活習慣などに応じ、10年以内に胃がんが発症する確率を予測するモデルを発表した。

 1993年から2009年まで、6地域の40〜69歳の男女計約1万9000人を追跡調査したもので性別や年齢、ピロリ菌や慢性胃炎の有無や、喫煙、塩分の高い食事など生活習慣の危険因子を踏まえ、胃がんを発症する危険性を分析した。

 結果、慢性胃炎を持っている70歳の男性では、〈1〉喫煙〈2〉親か兄弟姉妹に胃がん患者がいる〈3〉塩分の高い食習慣といった三つの危険因子を全て持つ場合、10年以内に胃がんを発症する確率は約15%に上った。

 ピロリ菌と慢性胃炎がない40歳男性では、喫煙など他の危険因子もない場合、発症確率は0・04%だった。
 
 
  
  

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September 17, 2015

 
 東京大の山末英典准教授(精神医学)らは発達障害の一種で、相手の意図をくみ取ることが苦手な
   自閉スペクトラム症患者
のコミュニケーション障害が、ホルモンの一種「オキシトシン」で改善することが行動や反応で確認されたと発表した。

 効果が実際の対人場面で確かめられたのは初めてという。

 オキシトシンは脳で分泌され、陣痛や母乳分泌を促す薬として使われている。


 研究チームでは、自閉症の男性患者20人に、オキシトシンと偽薬を1日2回6週間、鼻に噴霧して効果を比べた。


 患者へのインタビューや、パズルやゲームを共同で行った際の表情や視線、会話などをチェックして点数化し、判定した。

 その結果、オキシトシンを噴霧した方が、重症度を示す数値が偽薬より約2割低かったとのこと。
 
 
 

   

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September 16, 2015

 
 、大阪府立成人病センターなどのチームは喫煙し、酒好きのがん患者が10年以内にたばこに関係する別のがんを発症するリスクは、喫煙も飲酒もしないがん患者より5倍高いとの論文をまとめた。

 田淵医師らは、1985〜2007年に同センターでがんと診断され、10年以内に転移や再発ではない別のがんを発症した1904人を分析した。

 肺や食道、口腔、膵臓などのたばこ関連のがんを発症した1163人について、最初のがんが診断された時の喫煙や飲酒の習慣との関連を調べた。

 
 喫煙や飲酒は様々ながんの原因になるが、一度がんになった後に別のがんを発症させる危険性も高めることを示した。

 同センターの田淵貴大医師(公衆衛生学)は「何度もがんで苦しみたくなければたばこは厳禁。酒はやめるか控えめに」と呼びかけた。

 

 
 
 
 
  

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September 15, 2015

 
 大阪大学の内村有邦特任助教らの研究グループは、通常とは異なる形質を持つマウスを高頻度で誕生させることに成功した。

 遺伝情報に発生する突然変異は、私たち一人ひとりの個性の違いや様々な病気の原因になっている。
 
 長期に渡ってそれらの変異が蓄積されることは生物進化の原動力となる。
 
 一方、社会問題になっている晩婚化などは、生殖系列の変異率を上昇させることが知られている。
 
 人類集団の生殖系列の変異率がどの程度まで上がると、将来の人類集団に重大な影響を及ぼすのか、ほとんど分かっていなかった。

 
 研究では、長期間継代した野生型マウスの全ゲノム配列をシーケンシングし、その解析に多くの工夫を加えた結果、極めて高精度に変異を検出することが可能となった。

 変異率を上げたマウス(Mutatorマウス)の継代により多くの突然変異を蓄積させていくと、形態異常、毛色異常、行動異常等の表現型異常を示す個体が数多く誕生し、その中には、水頭症や白内障等、ヒト疾患にも関連する異常を示す個体も数多く見つかった。

 Mutatorマウスでは、継代数が進むにつれて、雌雄ともに平均の体重が減少する傾向にある。
 また、繁殖能力が大幅に低下することも明らかになった。


 これによって、Mutatorマウスでは次世代の子供を残すことが困難になり、多くの系統で断絶が生じた。
 
 野生型マウスでは、こうした繁殖能力の低下は認められなかった。
 
 
 Mutatorマウスの高い変異率は、後世代の個体の健康や繁殖能力に重大な悪影響を与えることが分かった。


 
 研究結果によって、生殖系列の高い変異率が人類集団全体の将来にとって、重大なリスクになりうることが、実験的に示された。

 
 野生型マウスで自然発生する変異率が測定できたことことから、今後はサプリメントなどにも利用できる、抗変異原性物質(生殖系列での変異発生を抑制する物質)の開発が可能になると考えられる。

 
 研究で新たに作出された疾患モデルマウスは、ヒトの病態に近い疾患モデルになると考えられる。
 ゲノム医療のための研究開発の基盤となる新しい実験動物モデルになることも期待される。
 
 
 
 
  

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September 14, 2015

 
 京都府立医科大は10日、大腸がんになりやすい
   家族性大腸腺腫症(FAP)
の患者のがん発症を防ぐ治療法を開発したと発表した。
 
 大腸のポリープを内視鏡で繰り返し取り除くことで予防につながるという。

 FAPは、生まれつきがん抑制遺伝子に異常があり、40歳までに半数が大腸がんを発症する。
 
 予防には、20歳ごろまでに大腸を全て取り除くしかない。
 なお、国内には約7千人の患者がいると推定されている。

 
 患者90人の大腸に生じたポリープを内視鏡で繰り返し取り除き、経過を観察した。
 
 一人当たり約500個のポリープを切り取った結果、平均5年以上たっても全員でがんは発症せず、重い副作用も起きていないという。
 
 
 
  

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September 13, 2015

 
 北海道大学の先崎理之氏らによる研究グループは、北海道苫小牧地方の湿帯で、チュウヒという湿地性の猛禽類の繁殖成功度を3年間調べた。
 
 チュウヒの繁殖成功度が高い湿地を保全すれば、その他の小鳥の繁殖成功度の高い地域も保全できることを明らかにした。

 猛禽類の生息地の保全は、最も頻繁に行われる生物多様性保全手法の一つ。
 
 
 猛禽類の保全が他種の保全に繋がるのかあまり調べられていないこと、この手法が猛禽類の親鳥にのみに着目し、その繁殖成功度を無視してきたことが問題点となっていた。

 
 研究では、北海道苫小牧地方の分断化された湿地景観で、2012〜2014年にかけてチュウヒの繁殖成功度を調べ、2014年に3年間のチュウヒの繁殖成功度が様々な26の湿地で、その他の小鳥の親鳥と巣立ち雛の個体数を調べた。

 結果、チュウヒの巣立ち雛数の多い湿地ほど、10種中4種の小鳥の親鳥と7種中5種の巣立ち雛の個体数が多いことと、残りの種の親鳥と巣立ち雛の個体数はチュウヒの巣立ち雛数との相関は見られないことが明らかになった。
 
 
 チュウヒの巣立ち雛数を基に小鳥の巣立ち雛数を広域的に予測するモデルを作ることができ、チュウヒの繁殖成功度が高い湿地を保全すれば、いくつかの種の小鳥の繁殖成功度の高い地域も保全できることが明らかになった。
 
 また、今回の研究の手法によって、短期間で広域的に多種の巣立ち雛数を調べることが出来るようになった。

 猛禽類の中には鳥類を専門に食べる種もあり、そのような猛禽類の生息地の周辺では餌となる鳥類の個体数が少なくなることもある。

 また、同じチュウヒでも生態は地域によって異なる。


 研究グループでは、猛禽類を利用した生物多様性保全を進めるために、様々な地域で様々な猛禽類を用いて今回の研究の一般性を検証することが必要になるとしている。
 
 
 
  

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