戦争を語るブログ

平和を愛し、いさかい好む

米軍

北の島を返さないプーチン


プーチン大統領、北方領土を日本に引き渡した場合、米軍が展開する可能性があるとの懸念示す
https://this.kiji.is/242955782456559100

うわ。プーチン、痛いとこ突いてきた。
死んでも米軍にお引取りをねがえない安倍政権の急所。

北の島々を返してほしくば日米同盟は破棄しろって意味だけど、それ絶対不可能だから。米国タカ派の後ろ盾がなければ窮地に陥る日本側の事情をプーチン、百も承知で言ってるはず。

あっはっは!
北方領土を返す気は毛頭ないってわけ。
だいたい世界中が脅威と認識、制裁でストップかけてるプーチンと仲良くなり、領土を返してもらおうとか考えるほうがどうかしてる。

この際だから当て付けで、北方領土と向き合う根室あたりに米軍基地を招致してやるのはどうか?
今の総理の度量では無理だろうけどね。






にほんブログ村 歴史ブログ 近代・現代史(日本史)へ この記事を気に入ってくれた人、よろしくね

東京新聞記事に対する在日米海軍司令部の見解


米海軍の言うことはもっともであるが。
Twitterでの在日海軍によるツイートに付けられたコメントが色々と酷い。この件をダシにネトウヨどもが、東京新聞を叩く祭りの場と化してしまった。
https://twitter.com/CNFJ/status/834580515495804929

民主主義を守る軍隊が公式見解を述べた場に、民主主義の価値のわからん手合いばかり群がってやんやの喝采とは場違いもはなはだしい。
(在日米軍にしてみれば、こんな奴らじゃなく、もっとまともな人々の反響がほしいだろうに。ウヨ連中が寄ってたかってると、普通の人は近づきにくいのだ)
何とも残念なことで、誤解を招き、誤った印象を与える恐れがあるのではと憶測する。












関連リンク

Grounded: Nearly two-thirds of US Navy’s strike fighters can’t fly
(Defence News)
http://www.defensenews.com/articles/grounded-nearly-two-thirds-of-us-navys-strike-fighters-cant-fly





にほんブログ村 歴史ブログ 近代・現代史(日本史)へ この記事を気に入ってくれた人、よろしくね

クリントンの口から出たオバマ政権アフガン戦略の本音


クリントンの口から出た
オバマ政権アフガン戦略の本音
「アメリカは勝ったふりだけ見せて、撤退する」


クリントン国務長官は、米テレビ局とのインタビューで、いろいろ語りました。
そこからは来るべき増派をふくめた、具体的なかたちでのオバマ政権のアフガン戦略の本筋がうかがえるのです。

つまり。
合衆国はもはや、アフガンで完全なかたちでの勝利を得ることをあきらめています。
オバマ政権にとっての関心は、いかに内外への体面を保ちながらアフガンで泥沼にはまった米軍を引揚げさせるかの一点に向けられることになるでしょう。

そのためには第一に、かの地で跳梁するゲリラに痛打をあたえる、すくなくとも痛打をあたえたと見せかける必要があり、このたびの増派はそうした一時的優位を取り戻すのが目的ということです。

たしかに現下では、これ以外の手立てはないかもしれません。
そもそも、ほんとうにアルカイダを殲滅できるかは怪しいところなのです。

クリントンは語りました。

「米国の目的はアルカイダの撲滅で、アフガンに民主主義を根付かせることではない。われわれは同地に居続けるつもりはない。アフガニスタンに長期的な米国の国益はない。
近代的な民主主義が機能する国家を築き、多くの素晴らしい方法でアフガン国民を助けるなどと吹聴する時代では、もはやない」

これは、日本が先ごろ発表した五十億ドルものアフガン支援への当てつけなのでしょうか。いずれにせよ、長期的なアフガン復興策の有効性を真っ向から否定する認識です。

「最重要課題は米国の安全保障で、米国や米国民に対する攻撃をいかに防ぐことができるかということ」
アフガンが命取りとなるのを恐れる米国は、追い詰められたオバマ政権はもはや、なりふりかまっていられないのでしょう。

その現実的判断は正しいと思います。



クリントン米国務長官
「アフガニスタン政策の主眼はアルカイダ撲滅」


【11月16日 AFP】ヒラリー・クリントン(Hillary Clinton)米国務長官は15日、米国のアフガニスタン政策は国際テロ組織アルカイダ(Al-Qaeda)の撲滅で、同地に民主主義を根付かせることではないと語った。

 米ABCテレビとのインタビューで、クリントン長官は「われわれはアフガニスタンに居続けるつもりはない。アフガニスタンに長期的な米国の国益はない。この点を明確にしておきたい」と語った。

 また、アフガニスタンにおける米国の目的はアルカイダの撲滅だとの点で、バラク・オバマ(Barack Obama)大統領も確認していると述べた。オバマ大統領は、アジア歴訪から帰国する翌週にも、アフガニスタンへの米軍増派についての決定を発表すると見られている。

 クリントン長官は、2期目を迎えたハミド・カルザイ(Hamid Karzai)大統領政権についても、重大犯罪法廷や汚職撲滅委員会を設置し腐敗一掃に務めることを強く求め、数百万ドル規模の民間支援についても、汚職撲滅に進展がみられることを条件とする考えを示した。

 さらにクリントン長官は、「現代的な民主主義による機能的な国家をアフガニスタンに築き、多くの素晴らしい手段でアフガニスタンの人びとを助けるなどと吹聴する時代では、もはやない」と述べ、オバマ政権では、世界の紛争地で民主主義の価値観を広めることを目指したジョージ・W・ブッシュ(George W. Bush)前大統領の外交政策とは全く異なるアプローチをとると言明。

 その上で、オバマ政権における最重要課題は米国の安全保障で、米国や米国民に対する攻撃をいかに防ぐことができるかということだと強調した。(c)AFP/Andrew Gully


(AFPBB News/2009年11月16日)
http://www.afpbb.com/article/politics/2664253/4914571




関連リンク

アフガンへの増派、米国民の意見が二分=世論調査
(ロイタージャパン)
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-12525220091118

アフガニスタンで日本がすべきこと、やってはいけないこと
(ビデオニュース・ドットコム)
http://www.videonews.com/on-demand/441450/001274.php




にほんブログ村 歴史ブログ 近代・現代史(日本史)へ この記事を気に入ってくれた人、よろしくね

今の米軍には、大規模な長期戦は戦えないという話



今の米軍には、大規模な長期戦は不可能という話


かつてブログ主は、第二次大戦での日本が、米国に短期決戦を挑んで講和に持ち込もうとした愚を指摘し、掲示板への投稿で以下のように書いている。




……アメリカに戦争をやりづらくさせ(つまり可能なかぎり米軍に人的損耗を強いるような世界戦略図をあらしめ)、かくしてアメリカ兵の死傷が膨大な数におよぶという危惧から、米国民が厭戦気分に傾いたならば、日本が余命を保つ見込みはあっただろう。

これはヴェトナムや現代のイラクの場合も同じだが、アメリカに軍を引かせるには、とにかく耐え難いほどの人的損耗をあたえ、国民世論を継戦放棄の方向に追いやる以外にない。
(どの程度の死者数を「耐え難い」と感じるかは時代によって異なるが)

真珠湾で艦隊を失えばアメリカ人は落胆すると期待した山本だが、結局彼には、軍艦にいくら打撃を与えても無意味で、大量のアメリカ兵の命を奪われ、戦争を続ければさらに多くの息子たちが死ぬとの恐怖を抱いたときはじめて、米国民が継戦を耐え難いと感じることがわかっていなかった。




このけっして日本軍にはできなかった戦い方を、いまや原理主義者のイスラム教徒がアメリカに対しておこない、前線を支える後方に対しての赫々たる武勲を示すこととなった。
米国民の半分が、イラク、アフガンでの軍務遂行を耐え難いと感じるまでに追い込まれているのだ。

人命をまったく軽視するタリバンの戦い方の奏功した理由が、米軍自体の人命尊重姿勢にあるとは皮肉きわまることに違いない。

六十年代のヴェトナムですでに顕著だったことだが、米軍があまりにも自分側の人的損耗を惜しむ組織になりすぎたこと、国民の生命と権利を戦場においてすら尊重するという、近代国家の軍隊として誇るべきはずの特質が、軍務の達成を妨げる足枷と化しているからだ。

アメリカ人は卑怯ではないし、喧嘩が強い。
それは今も変わらないが、湾岸戦争のような、ごく短期のうちに大戦力を結集して敵を圧倒し、撃破できる場合にしか国民の大多数は軍人として適さなくなってしまった。

何十人もが死傷したフォートフッド基地での乱射事件。

犯人が「アラブ系」だという一事をもって事件の本質とみなしてはなるまい。
ハサン少佐がシリア生まれだったのは彼をこのような凶行におよばせたきっかけのひとつに過ぎないだろう。

真珠湾攻撃が全米を怒号させたあと、日系米国人は今のアラブ系米国人よりも露骨な差別待遇をこうむりながらも、祖国アメリカ合衆国に対する忠誠は揺らぐことがなかったのだ。

アメリカの国威はそれほど強いものだった。

ところが、先の大戦時にあれほど虐げられた日系米兵によってはけっして起こらなかったことが、米軍基地という場所において、普通以上に教育のあるはずの軍医将校によって引き起こされてしまった。

出来事の核心はここにあるようだ。

米国をチェンジさせ良くすることには熱意を示したアメリカ人の軍に対する忠誠は揺らいでいる。
軍には国民を服従させ、国のため命を捧げるのを強要するのがますます難しくなっている。

しかしアメリカはこうした国民を抱えたまま、アフガンでの戦争を遂行し、勝利に導かねばならないのだ。

それこそ、今回の出来事から垣間見える問題の本質だろう。



軍での銃乱射事件、「いつどこで起きてもおかしくない」
市民団体が警告


【11月8日 AFP】米テキサス(Texas)州の陸軍基地フォートフッド(Fort Hood)で5日、精神科医のニダル・マリク・ハサン(Nidal Malik Hasan)少佐が銃を乱射し、13人が死亡した事件について、市民団体関係者らは、ハサン容疑者が「いつ爆発してもおかしくない時限爆弾」のような状態だったと語った。

 イラクへの従軍を拒否したMatthis Chiroux元軍医は、このような事件について、「いろいろな場所で起きる可能性が十分ある。PTSD(心的外傷後ストレス障害)を発症した帰還兵ならば同じことをしかねないからだ」と語った。

 イラク、アフガニスタン両戦争に従軍した米兵160万人以上のうち、約20%がPTSDを発症しているという。にもかかわらず、米軍が帰還兵とその家族に適切な治療を提供していないとして、米軍に対する批判が高まっている。

 また、精神科医のハサン容疑者に治療が必要だったことに軍は気づくべきだったとの批判もでている。ハサン容疑者は、ワシントンD.C.(Washington D.C.)のウォルターリード陸軍病院(Walter Reed Army Medical Center)で検査を受け、「悪い状態」との評価を受けていたという。

 退役米兵のアン・ライト(Ann Wright)元陸軍大佐は、AFPに対し、「患者の1人は、精神科医(のハサン容疑者)も自分と同じくらい悪い状態に見えたと述べている」と語った。



(AFPBB News)



 2003年の米軍イラク進攻に抗議して辞任したライト氏は、ハサン容疑者の「精神が崩壊」した理由について、このような推測を語った。「到着したフォートフッドでこれから派遣される若者たちを見て、これまでウォルターリード陸軍病院でみてきた、帰還してきた若者たちの様子と対比してしまったのかもしれない」

 ハサン容疑者はウォルターリード陸軍病院で精神科医として勤務していたが、今年に入ってフォートフッド基地に転属となり、今後はアフガニスタンに派遣される予定だった。

 ハサン容疑者の家族によれば、同容疑者はくり返し除隊を希望していた。また、アフガニスタンで同胞のイスラム教徒と戦うことが嫌だったとも伝えられている。

「Center on Conscience and War」のカウンセリングコーディネーター、ビル・ギャルビン(Bill Galvin)氏は、「最近の軍隊は極度の人手不足のため、海外派遣が不可能などころか、除隊しなければならないような病状を持った人たちまで海外に派遣されている」と語る。

 ギャルビン氏は、良心的兵役拒否者として除隊を希望すれば、医師であるハサン容疑者のような立場の人物の除隊は許可されやすかったものの、ハサン容疑者の場合は軍が学費を支給したため、除隊は難しかっただろうと語った。「軍が、教育や訓練にたくさんの資金をつぎこんだ場合、除隊は難しくなる」という。

 ライト氏によると、米軍入隊者は大学の学費を肩代わりしてもらえるだけでなく、入隊するだけで最大2万ドル(約180万円)を受け取っているという。

 現在は反戦活動家となったChiroux元軍医は、「ある時、イラクに3回派遣された若者と話した」と語った。

「その若者は背中全体に怪我を負っており、まもなく退役するころだった」という。しかし、そこに軍が兵役を延長し、アフガニスタンへの派遣を命じた。

「若者は完全に自我が崩壊したような状態だった。『今から外へ行ってみんな撃ち殺してやる』と言っていた」

 現役米軍兵士で、「戦争に反対するイラク退役軍人(Iraq Veterans Against the War)」に活動家として参加するセレナ・コッパ(Selena Coppa)氏は、「(軍は)メンタルヘルスを非常に重要な優先事項として考えるべきだ」と語った。(c)AFP/Karin Zeitvogel


(AFPBB News/2009年11月08日)
http://www.afpbb.com/article/war-unrest/2661233/4870459




関連リンク

アフガン増派に反対は56%、軍事作戦反対58% 世論調査
(CNN.co.jp)
http://www.cnn.co.jp/usa/CNN200911110026.html




にほんブログ村 歴史ブログ 近代・現代史(日本史)へ この記事を気に入ってくれた人、よろしくね

アフガン戦争に新しい大義名分? 「タリバンの麻薬テロを阻止する戦い」


世界的麻薬戦争としてのアフガン紛争
新しい大義名分「タリバンによる麻薬テロとの戦い」




一面に咲くケシの花
これの実を原料に、ヘロインや阿片がつくられる




信じられますか?
あのアフガニスタンで、世界であつかわれる阿片の九割以上が生産されてたってこと。

国連薬物犯罪事務所(NODC)の報告によれば、「取引額は年間65億ドル(約6000億円)に達し、中毒者は世界で1500万人、うち年間10万人が死亡」というんですから。
凄いの一語ですよねえ。

世界中に密輸されるアフガン産の麻薬のうち、押収されたのは全体の二割程度でしかないこと。
その半分は欧州およびロシアで消費され(なにが「消費」だ!)、「壊滅的な打撃」を与えていること。
NATO諸国では年に一万人以上が薬物中毒で死ぬけれど、この数は米軍のアフガン進攻以来の八年で戦死したNATO軍兵士の五倍にのぼること。

そして過去数年間、麻薬の生産と密輸によって莫大な実入りを上げたタリバンは、それで武器を買い、兵士を訓練、支配地でのインフラも整備して人心を掌握、多国籍軍の任務達成をますます困難にしていること。

ぶったまげるような事実が色々とあきらかに。
これはまさしく、戦争です。
貧困国のほうが欧米諸国から搾りとる、現代の阿片戦争。

「こうした現実は、国際社会がアフガニスタンの麻薬生産と戦うための十分な努力をしなかった結果だ。阿片の産地で阿片を止めるほうが、消費地でそうするよりずっと効果的で、費用もかからないのに」
(コスタUNODC事務局長)

まるで、アフガンでおこなわれる軍事行動に国際的な大義をあたえるのが目的のようなお言葉。

さあ、世界はどう動くでしょう?
そして、日本は何をすべきでしょう?



アフガニスタン産アヘン、
全世界に「壊滅的」打撃 国連報告


【10月22日 AFP】アフガニスタン産アヘンは世界中に「壊滅的な」打撃を与えており、イスラム原理主義組織タリバン(Taliban)やテロリスト集団の資金源になっているとする報告を国連薬物犯罪事務所(United Nations Office on Drugs and Crime、UNODC)が発表した。

 アフガニスタンは世界で取引されているアヘンの92%の産出国。年間65億ドル(約6000億円)相当に達し、それを消費する中毒者は世界で1500万人に上り、年間10万人がアヘンが原因で死亡している。

 アントニオ・マリア・コスタ(Antonio Maria Costa)UNODC事務局長は報告書の発表にあたり「アフガニスタンのアヘンが世界に及ぼしている影響を突き止めた。同国の指導者たちには、彼らにとって耳障りの悪いかもしれないこうした現実は、対策をおろそかにしてきた結果なのだとの認識をうながしたい」と述べた。

 UNODCの推計によると2005〜09年の間、タリバンはアヘンやヘロインの生産や取引に対する課税によって年間9000万〜1億6000万ドル((約82億円〜146億円)の収入を得た。約10年前にタリバンがアフガニスタンを統治していた時代の歳入の2倍にも達する数字だ。

 消費者国での影響は壊滅的だ。北大西洋条約機構(North Atlantic Treaty Organisation、NATO)諸国では毎年計1万人以上がヘロインの過剰摂取で死亡している。これは2001年の米軍主導による進攻以来、アフガニスタンで死亡したNATO軍兵士総数の5倍にあたる。

 また報告書は所在がわからなくなっているアフガニスタン産アヘンが、1万2000トンあるとも指摘している。これは世界のヘロイン需要の2年分に相当する。コスタ事務局長は「これだけ大量のヘロインが邪悪な勢力の手中にあるとすれば、その所在を突き止め処分することがいっそうの緊急課題だ」という。

 しかし、UNODCは、国際社会はアフガニスタンの麻薬生産と戦うための十分なリソース提供に貢献していないと訴える。「アヘンの生産地点でアフガニスタン産アヘンを止めるほうが、消費地でそうするよりも大幅に効果的で、コストもかからない。(国際社会にとって)これは責任の共有ではなく、断固として自己利益の問題だ」(c)AFP


(AFPBB News/2009年10月22日)
http://www.afpbb.com/article/life-culture/life/2655493/4794214




関連リンク

記事名
(引用元)




にほんブログ村 歴史ブログ 近代・現代史(日本史)へ この記事を気に入ってくれた人、よろしくね
いらっしゃ〜い!

関連サイト



にほんブログ村 歴史ブログ 近代・現代史(日本史)へ
サイト内検索
powered by Google
代表記事
■山本カルトに手を焼いた話(統合版)
■ライト文芸
■ヴィジェ=ルブランが気になって
■映画の話題
■日本人でどこがよかった
■ニッポンこわい
■国民病「日本スゴイ症候群」と他人の反応
■愛国伝説
■二次元マニアの同一性障害
■「特攻隊はテロリストと違う」と言い張るゼロリスト
■13%
■アインシュタインよりディアナ・アグロン
■エジソンからアインシュタインへ
■「よそはよそ、うちはナチ」
■東京を占領した南京事件否定派、ユネスコを脅迫
■映画『聨合艦隊司令長官山本五十六』
■外国人に語らせた愛国ポルノ本の虚妄
■ノストラダムスの大予言と大東亜戦争の肯定
■侵略の定義
■慰安婦問題について百万回でも書かねばならないこと
■誘拐と慰安婦とハーレムと強制連行
■性奴隷と兵奴隷
■日米同盟はまさに保険だ
■知ってても差別をしてしまう場合
■グレンデールで慰安婦像撤去に反対、本物の日系市民が動き出した
■安重根記念館と二つの史観
■小野田少尉と真実を把握すること
■潘基文国連事務総長は安倍内閣の歴史認識を堂々と批判してかまわない
■産経新聞というネット右翼
■戦後最大のメディア犯罪が起きている?
■通州事件の記憶遺産登録は日本にとってヤブ蛇ですが
■アメリカ人の自己犠牲について
■「太陽の帝国」
■慰安婦問題、仏国際漫画祭での判定
■原爆投下に対するJoe Kilroyの見解
■愚問のきわみ! 「南京大虐殺の際、中国軍は何処で何をしていた」?
■米国保守と日本右翼の親和性?
■「西側」対「右側」/従軍慰安婦問題の特異性
■早い話、日本軍自体が「巨大な奴隷制度」だったという話
Recent Comments
Archives
QRコード
QRコード
Amazonライブリンク
  • ライブドアブログ