戦争を語るブログ

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アフガニスタン

「みんな、ラムズフェルドのせい」



「みんな、ラムズフェルドのせい」
ビン・ラディン捕えられたのに


2001年のアフガン出兵直後に捕えられたはずのビンラディンを兵力不足で取り逃がしたばかりに、戦いがここまで泥沼化してしまったというお話。
その責任はすべて、増援を拒んだラムズフェルド国防長官(当時)にあるそうで。
いろいろと教訓が得られます。
「ビンラディン容疑者取り逃がし、ラムズフェルド氏に責任」
米上院報告書


【11月30日 AFP】米上院外交委員会は、2001年末に米軍が国際テロ組織アルイカイダ(Al-Qaeda)の指導者ウサマ・ビンラディン(Osama bin Laden)容疑者の捕捉寸前にまで迫りながら、当時のドナルド・ラムズフェルド(Donald Rumsfeld)米国防長官が増派要請を却下したために、ビンラディン容疑者を取り逃がす結果となったとする報告書を30日付でまとめた。

 バラク・オバマ(Barack Obama)大統領は近く、米軍攻撃から9年目を迎え依然混乱が続くアフガニスタンに駐留する同軍3万4000人の増派を発表する見込みだが、これを前に民主党のジョン・ケリー(John Kerry)上院議員が委員長を務める外交委がまとめた報告書は、ラムズフェルド前長官を名指しで批判する内容となっている。

「トラボラ再検証:米国がビンラディンの身柄確保に失敗した経緯と、その今日への影響」と題された報告書によると、米軍は2001年12月、ビンラディン容疑者をアフガニスタン東部の山岳地帯トラボラ(Tora Bora)の洞窟まで追い詰めていた。ビンラディン容疑者も死を覚悟し、遺書まで残していたという。

 だが当時、現地入りしていた米特殊部隊は100人にも満たなかった。このためビンラディン急襲と、パキスタンに通じる退路を防ぐための援軍を要請したが、大量の米軍投入は地元住民の反米感情を高め、米軍の任務遂行を損ねるという理由で、いずれもラムズフェルド前長官と側近のトミー・フランクス(Tommy Franks)中央軍司令官(当時)に却下された。

 報告書では「狙撃部隊から海兵隊や陸軍の最も機動力のある部隊まで、米軍が要する豊富な軍事力はかやの外に置かれ、司令部は空爆と訓練の未熟なアフガニスタンの民兵組織にその役を委ねた」と批判している。

 その結果、ビンラディン容疑者は遺書を書いた2日後の12月16日前後に、護衛らとともにトラボラを支障なく脱出。パキスタン側の部族地域に逃げ込んだ。多くの専門家は、同容疑者は今日もこの部族地域に潜伏しているとみている。

 フランクス元中央軍司令官やディック・チェイニー(Dick Cheney)前副大統領らはこのときの判断を擁護し、ビンラディンの潜伏場所に関する情報はつかめていなかったと語ってきた。

 しかしケリー上院議員は報告書の序文で、新たな証拠や過去の記録、前政権の機密文書などの検証や、関係者への聞き取り調査の結果、ビンラディンのトラボラ潜伏はしっかり把握されていたとし、前政権関係者のこれまでの発言をはねつけた。

 また序文では、2001年9月11日の米同時多発テロ事件から1か月経たずしてアフガニスタンを攻撃した際の目標は明確に、アルカイダの壊滅とビンラディンの捕捉だったが、同年末にこの任務を完遂できなかったことで、ビンラディンがテロリズムの象徴となって、資金や人がひきつけられるきっかけを作り、「アフガニスタン情勢、ひいては国際テロの道筋を変える機会は永遠に失われてしまった。それが今日、米軍や同盟軍を危機に陥れているのみならず、地域全体の不安定化要因となっている」と指摘している。
(c)AFP/Andrew Gully


(AFPBB News/2009年11月30日)
http://www.afpbb.com/article/politics/2669142/4975775




ほ〜ら、援軍ですよ〜♪




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クリントンの口から出たオバマ政権アフガン戦略の本音


クリントンの口から出た
オバマ政権アフガン戦略の本音
「アメリカは勝ったふりだけ見せて、撤退する」


クリントン国務長官は、米テレビ局とのインタビューで、いろいろ語りました。
そこからは来るべき増派をふくめた、具体的なかたちでのオバマ政権のアフガン戦略の本筋がうかがえるのです。

つまり。
合衆国はもはや、アフガンで完全なかたちでの勝利を得ることをあきらめています。
オバマ政権にとっての関心は、いかに内外への体面を保ちながらアフガンで泥沼にはまった米軍を引揚げさせるかの一点に向けられることになるでしょう。

そのためには第一に、かの地で跳梁するゲリラに痛打をあたえる、すくなくとも痛打をあたえたと見せかける必要があり、このたびの増派はそうした一時的優位を取り戻すのが目的ということです。

たしかに現下では、これ以外の手立てはないかもしれません。
そもそも、ほんとうにアルカイダを殲滅できるかは怪しいところなのです。

クリントンは語りました。

「米国の目的はアルカイダの撲滅で、アフガンに民主主義を根付かせることではない。われわれは同地に居続けるつもりはない。アフガニスタンに長期的な米国の国益はない。
近代的な民主主義が機能する国家を築き、多くの素晴らしい方法でアフガン国民を助けるなどと吹聴する時代では、もはやない」

これは、日本が先ごろ発表した五十億ドルものアフガン支援への当てつけなのでしょうか。いずれにせよ、長期的なアフガン復興策の有効性を真っ向から否定する認識です。

「最重要課題は米国の安全保障で、米国や米国民に対する攻撃をいかに防ぐことができるかということ」
アフガンが命取りとなるのを恐れる米国は、追い詰められたオバマ政権はもはや、なりふりかまっていられないのでしょう。

その現実的判断は正しいと思います。



クリントン米国務長官
「アフガニスタン政策の主眼はアルカイダ撲滅」


【11月16日 AFP】ヒラリー・クリントン(Hillary Clinton)米国務長官は15日、米国のアフガニスタン政策は国際テロ組織アルカイダ(Al-Qaeda)の撲滅で、同地に民主主義を根付かせることではないと語った。

 米ABCテレビとのインタビューで、クリントン長官は「われわれはアフガニスタンに居続けるつもりはない。アフガニスタンに長期的な米国の国益はない。この点を明確にしておきたい」と語った。

 また、アフガニスタンにおける米国の目的はアルカイダの撲滅だとの点で、バラク・オバマ(Barack Obama)大統領も確認していると述べた。オバマ大統領は、アジア歴訪から帰国する翌週にも、アフガニスタンへの米軍増派についての決定を発表すると見られている。

 クリントン長官は、2期目を迎えたハミド・カルザイ(Hamid Karzai)大統領政権についても、重大犯罪法廷や汚職撲滅委員会を設置し腐敗一掃に務めることを強く求め、数百万ドル規模の民間支援についても、汚職撲滅に進展がみられることを条件とする考えを示した。

 さらにクリントン長官は、「現代的な民主主義による機能的な国家をアフガニスタンに築き、多くの素晴らしい手段でアフガニスタンの人びとを助けるなどと吹聴する時代では、もはやない」と述べ、オバマ政権では、世界の紛争地で民主主義の価値観を広めることを目指したジョージ・W・ブッシュ(George W. Bush)前大統領の外交政策とは全く異なるアプローチをとると言明。

 その上で、オバマ政権における最重要課題は米国の安全保障で、米国や米国民に対する攻撃をいかに防ぐことができるかということだと強調した。(c)AFP/Andrew Gully


(AFPBB News/2009年11月16日)
http://www.afpbb.com/article/politics/2664253/4914571




関連リンク

アフガンへの増派、米国民の意見が二分=世論調査
(ロイタージャパン)
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-12525220091118

アフガニスタンで日本がすべきこと、やってはいけないこと
(ビデオニュース・ドットコム)
http://www.videonews.com/on-demand/441450/001274.php




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これが、米軍のアフガン向け新型軽装甲車だ


戦進のフォルム
これが、米軍のアフガン向け新型軽装甲車だ



(AFPBB News)

軽装甲車輌のニュータイプ「M-ATV」



乗ってみたい。
でもアフガンじゃ、乗りたくない。



米国防総省、
アフガン向け新型軽装甲車両「M-ATV」を公開


【11月3日 AFP】米国防総省は2日、アフガニスタンの険しい道向けに開発された、新型の軽装甲車両「M-ATV」を発表した。同省は、この車両のアフガニスタン駐留米軍への輸送を急ピッチで進めているという。




(AFPBB News)



 M-ATVが就役する背景には、イラクでの任務向けに開発された耐地雷・待ち伏せ攻撃防護装甲車MRAPが、アフガニスタンでは大きすぎて扱いにくかったことが判明したことが挙げられる。

 米国防総省のアシュトン・カーター(Ashton Carter)国防次官(調達・技術・兵たん担当)は記者団に対し、「アフガニスタンの地形は、イラクとは異なり起伏が激しい上に、道路も走行が困難な状態だ。それゆえ、われわれはオールテライン(全地形対応)型車両であるM-ATVを開発した」「アフガニスタンで多くの人命を救うことになるだろう」と語った。(c)AFP


(AFPBB News/2009年11月3日)
http://www.afpbb.com/article/war-unrest/2659168/4844932



(AFPBB News)




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アフガン戦争に新しい大義名分? 「タリバンの麻薬テロを阻止する戦い」


世界的麻薬戦争としてのアフガン紛争
新しい大義名分「タリバンによる麻薬テロとの戦い」




一面に咲くケシの花
これの実を原料に、ヘロインや阿片がつくられる




信じられますか?
あのアフガニスタンで、世界であつかわれる阿片の九割以上が生産されてたってこと。

国連薬物犯罪事務所(NODC)の報告によれば、「取引額は年間65億ドル(約6000億円)に達し、中毒者は世界で1500万人、うち年間10万人が死亡」というんですから。
凄いの一語ですよねえ。

世界中に密輸されるアフガン産の麻薬のうち、押収されたのは全体の二割程度でしかないこと。
その半分は欧州およびロシアで消費され(なにが「消費」だ!)、「壊滅的な打撃」を与えていること。
NATO諸国では年に一万人以上が薬物中毒で死ぬけれど、この数は米軍のアフガン進攻以来の八年で戦死したNATO軍兵士の五倍にのぼること。

そして過去数年間、麻薬の生産と密輸によって莫大な実入りを上げたタリバンは、それで武器を買い、兵士を訓練、支配地でのインフラも整備して人心を掌握、多国籍軍の任務達成をますます困難にしていること。

ぶったまげるような事実が色々とあきらかに。
これはまさしく、戦争です。
貧困国のほうが欧米諸国から搾りとる、現代の阿片戦争。

「こうした現実は、国際社会がアフガニスタンの麻薬生産と戦うための十分な努力をしなかった結果だ。阿片の産地で阿片を止めるほうが、消費地でそうするよりずっと効果的で、費用もかからないのに」
(コスタUNODC事務局長)

まるで、アフガンでおこなわれる軍事行動に国際的な大義をあたえるのが目的のようなお言葉。

さあ、世界はどう動くでしょう?
そして、日本は何をすべきでしょう?



アフガニスタン産アヘン、
全世界に「壊滅的」打撃 国連報告


【10月22日 AFP】アフガニスタン産アヘンは世界中に「壊滅的な」打撃を与えており、イスラム原理主義組織タリバン(Taliban)やテロリスト集団の資金源になっているとする報告を国連薬物犯罪事務所(United Nations Office on Drugs and Crime、UNODC)が発表した。

 アフガニスタンは世界で取引されているアヘンの92%の産出国。年間65億ドル(約6000億円)相当に達し、それを消費する中毒者は世界で1500万人に上り、年間10万人がアヘンが原因で死亡している。

 アントニオ・マリア・コスタ(Antonio Maria Costa)UNODC事務局長は報告書の発表にあたり「アフガニスタンのアヘンが世界に及ぼしている影響を突き止めた。同国の指導者たちには、彼らにとって耳障りの悪いかもしれないこうした現実は、対策をおろそかにしてきた結果なのだとの認識をうながしたい」と述べた。

 UNODCの推計によると2005〜09年の間、タリバンはアヘンやヘロインの生産や取引に対する課税によって年間9000万〜1億6000万ドル((約82億円〜146億円)の収入を得た。約10年前にタリバンがアフガニスタンを統治していた時代の歳入の2倍にも達する数字だ。

 消費者国での影響は壊滅的だ。北大西洋条約機構(North Atlantic Treaty Organisation、NATO)諸国では毎年計1万人以上がヘロインの過剰摂取で死亡している。これは2001年の米軍主導による進攻以来、アフガニスタンで死亡したNATO軍兵士総数の5倍にあたる。

 また報告書は所在がわからなくなっているアフガニスタン産アヘンが、1万2000トンあるとも指摘している。これは世界のヘロイン需要の2年分に相当する。コスタ事務局長は「これだけ大量のヘロインが邪悪な勢力の手中にあるとすれば、その所在を突き止め処分することがいっそうの緊急課題だ」という。

 しかし、UNODCは、国際社会はアフガニスタンの麻薬生産と戦うための十分なリソース提供に貢献していないと訴える。「アヘンの生産地点でアフガニスタン産アヘンを止めるほうが、消費地でそうするよりも大幅に効果的で、コストもかからない。(国際社会にとって)これは責任の共有ではなく、断固として自己利益の問題だ」(c)AFP


(AFPBB News/2009年10月22日)
http://www.afpbb.com/article/life-culture/life/2655493/4794214




関連リンク

記事名
(引用元)




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米国はアフガンで勝てるの?

CNNの世論調査
アフガン作戦を支持する米国民、
わずか四割 五人のうち二人だけ



CNNがおこなった世論調査によれば、米軍がアフガニスタンで遂行中の軍事作戦を支持する米国民は39パーセントしかいないという元気のなくなる結果が出ました。

一方、反対だという人がなんと、六割近く!
これじゃ戦争、勝てるわけない。

まるで熱が冷めてしまったというか。
大多数のアメリカ人にとって、アフガンでの流血などオバマ大統領の推進する医療保険改革と同様、どうでもいいことなのかもしれません。

オバマも本当はやりたくないのでしょう。
共和党を牽制する手前、引くに引けずというところか。



アフガン軍事作戦の支持率、39%と過去最低
米世論調査


ワシントン(CNN) 米同時多発テロを受け米英軍などが2001年末に始めたアフガニスタン軍事作戦で、これを支持する米国民の割合が39%と同作戦の開始以降、最低水準を記録したことが最新世論調査で15日分かった。反対は59%だった。CNNとオピニオン・リサーチ社が共同実施した。

今年4月の同様調査では、支持の比率は53%だった。民主党党員らの支持率は23%、支持政党なしでは39%、共和党党員らでは62%だった。特に共和党の支持率の下落が目立ってきているという。

オバマ米大統領はアフガン軍事作戦をテロとの戦いの主戦場と位置付け約2万1000人の増派も打ち出している。ただ、政権を追われたイスラム強硬派勢力タリバーンが自爆テロなど新たな手口を取り入れての攻勢も近年目立ち、治安改善にも大きな進展はない。ゲーツ米国防長官は最近、早期の形勢逆転が必要との認識を表明、アフガン情勢が極めて危うい段階にあることを認めていた。

米国民の同軍事作戦の支持率低落は、米兵の犠牲者数が増えていることとも関係があるとみられる。8月の死亡者は48人と作戦開始以降、最悪だった。先の世論調査では、アフガンで戦う価値はないとする米国民の比率も最低水準を示していた。

今回の世論調査は、米国人成人1012人を対象にし9月11日─13日、電話で実施した。


(CNN.co.jp/2009年9月15日)
http://www.cnn.co.jp/usa/CNN200909150030.html
支持する人は
それだけですか?
はーーい

戦争支持率39%


現地での派遣軍も苦しい状況にあるようです。
景気のいい戦況がまったく伝わらない「アフガン戦線」ですが、それもそのはず。
ICOSというシンクタンクの報告によれば、国土の実に97パーセントの地域で活発化したタリバンが暴れまわってるという。



アフガンのタリバンが勢力再拡大、
97%の地域で活動活発化


【9月12日 AFP】アフガニスタンの旧支配勢力のイスラム原理主義組織タリバン(Taliban)が、国土のほぼ全体で実質的な活動を展開していることが、国際シンクタンク「治安と開発の国際審議会(International Council on Security and Development、ICOS)」の報告書で明らかになった。11日に発表された同報告書によると、2001年の米軍主導のアフガニスタン侵攻で政権から追放され弱体化していたタリバンが、ここへ来て再び勢力を盛り返しているという。

 08年11月以来、タリバンはアフガニスタンで勢力を拡大しており、タリバンの攻撃を平均週1回以上受けている地域は国土の80%に上る。このほか攻撃が月に1回以上ある地域は17%で、合計で全土の97%でタリバンの活動が確認される。この結果から、ICOSは「タリバンが国土のほぼ全体で実質的な活動を展開している」との結論に至ったという。(c)AFP


(AFPBB News/2009年09月12日)
http://www.afpbb.com/article/war-unrest/2640415/4571405



(AFPBB News)

アフガンでは、西側の軍隊が金縛り状態。
これじゃ身動きとれないはずだ。




関連リンク

米統合参謀本部議長による見解。
「カルザイ政権が無能でアフガン国民の信頼を得られずにいることが、
米国の足を引っ張り、米軍の力で支配の座から追い落とされた
タリバンを再び勢いづかせてしまった要因」とのこと。
早い話、現アフガン政権に米国が勝てない責任を擦り付けてます。

アフガン政府の統治能力不足はタリバンの脅威に匹敵、米統合参謀本部議長
http://www.afpbb.com/article/politics/2642236/4596827

アフガン民主化への遠い夜明け。
八月におこなわれた大統領選挙を監視したEUの見立てでは、
なんと150万票分におよぶ不正投票があったというあきれ果てた話。

「約150万票分に「不正疑惑」と、アフガン大統領選でEU」
http://www.cnn.co.jp/world/CNN200909160025.html

アメリカがアフガンのため巨費を投じて建設したハイウェイが、
ゲリラ攻撃によって使い物にならなくなってるという話。

「米支援で整備のハイウエー、変わり果てた姿に」
http://www.cnn.co.jp/fringe/CNN200909130002.html




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アフガン紛争は第二のシベリア出兵となるか?




実は大英帝国には、アフガニスタンでしくじった苦い過去があるのです。

アフガン戦争(シムラ宣言)
http://ww1.m78.com/topix-2/afghan%20war.html
アフガン戦争(遠征)
http://ww1.m78.com/topix-2/afghan%20war%20expedition.html
アフガン戦争(退却)
http://ww1.m78.com/topix-2/afghan%20war%20retreat.html

「アフガン人は手強い」ことはロシアとともに、どの国よりも良くわかっていたことなのでしょう。



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