BRIDGE ~石井希尚(MARRE)の歴史/時事ネタブログ

右でも左でもないど真ん中 世界に広げよう日本のこころ

COIVD-19対策では、ロックダウンだけが唯一絶対的な対抗手段であるというのが、世界的に圧倒的多数の人々の共通認識になっているように思う。
日本でも、緊急事態宣言の期間を伸ばすべきだという論調が強い。
 
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日本は「強制的」に封鎖できないから甘い、ダメだ、法律を変えろ!という識者の方々も多い。経済活動を再開しろ!と鼻息あらく、小池都知事のことを「くそだ!」とあからさまに不快感を示す「ホリエモン」くらいしか、日本では都市封鎖こそが対策であるという「常識」に意を唱える声が公に伝わってくることはあまりない。
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日本のメディアは、ほぼすべて自粛!自粛のオンパレード。
社会的距離をとれ!「Stay home」「ソーシャルディスタンス」の一辺倒で手洗いをしっかりしていれば防げる、接触しただけで感染するわけではない」と言っていた専門家たちの声はもはや聞こえてこない。

パチンコ店が営業を続けている!と通報する人々が続出し、ついには自治体の長が強権を発動し、店名を公開するなど、ほんの少し前までは考えられなかった社会になった。
恐ろしいのは、人々が権力が行使されることを願っているという現実だ。


今や、権力の行使に「ノー」を突きつけるものはいないのか。
権力を監視するはずのメディアは何をやっているのか?
野党は何をやっているのか?

これは恐ろしい現実だ。
人々が監視社会を願い、権力が個人の自由を剥奪することを喜び、違うことを言う者をやり玉に上げるという現実は、まるで社会主義国家ではないか。


●反ロックダウンのうねり
一方アメリカでは、トランプ大統領が経済活動再始動の準備を始めている。
米国内のあちらこちらで、大々的なロックダウン解除のデモが起こっている。
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これは非常に健全だ。
新型コロナなんてどうでもいいという意味ではない。
だが、今やアメリカは、サーファインをしているだけで逮捕される国になってしまったのだ。
警察はドローンを使って上から路地の裏まで監視し、人がいたらたちどころに拘束する。
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Police officers prepare a drone to find residents who fail to comply with the stay-at-home order implemented due to the coronavirus pandemic in Szolnok, Hungary, April 13, 2020. (Janos Meszaros/MTI via AP)

2014年、イスラエル遠征に行った際、イスラエル政府が上空からパレスチナ人地区を監視している現実を見た。だがそれを、西側の多くの人権団体やアーティストたちが非難していた。
しかし、今やアメリカ始め、自由主義を標榜していた西側諸国が、自国民監視のために、同じことをしているのだ。
 
そんな現実にノーの声を上げる人が登場するのは健全だ。

ところが、アメリカでのデモの様子を報じた日本のメディアは「アメリカ人、どうしちゃったんですか?ちょっと」いかにも、デモをする人々が狂気であると言わんばかりだ。
なんと嘆かわしいことか。
日本人は思考停止しているのか?


データに基づきロックダウンを否定する識者たちの声
最も重要なのは、アメリカでは、ロックダウンこそが人の命を奪っている!とロックダウン政策の闇を暴こうとする動きと、それを報道するメディアが存在していることだ。

アメリカの多くの病院がロックダウンのおかげで、通常の手術の大半をキャンセルしてしまっている。たとえば85%の骨髄移植手術がキャンセルされている。
その他、脳腫瘍や命の危険のある重要な医療措置が必要な患者たちに、必要なケアが行われていない。このことによる死者は、COVID-19の死者数を超えるというのだ。

コロナウイルスの死亡率そのものよりも、封鎖や社会的距離に重きを置いた「誰も何もするな」という社会を創出させたことによる被害の方がはるかに甚大だ。

これは経済だけでなく、無駄に多くの人命を奪う最悪な政策だ!
ロックダウンを指導している国立アレルギー感染症研究所所長アンソニー・ファウチを逮捕しろ!と、真っ向からロックダウンに異を唱えるニュース番組の一つが保守系のネットニュースチャンネル「NEXT NEWS NETWORK」だ。
急速に登録者数を増やし、今や150万人を超えている




テレビにおいても、アメリカで1、2を争うFOXニュースにおいて、徹底的な反ロックダウン報道がなされている。

例えば、ケンタッキー大学の政治学助教授ウィルフレッド・ライリー氏の最新の記事を紹介し、氏が封鎖された州と封鎖されなかった州を比較し数値を算出した科学的な実証データを紹介している。
 
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ライリー教授は、その回帰分析の公式と数値を一般に公開し、誰もが算出できるようにした。間違っていることを証明してみるように市民に挑んだのだ。
現時点で誰も反証できていない。
教授の結論は、

武漢のコロナ感染がどんなにシビアなものであっても実際に州がロックダウンをするほど影響は受けなかった。

ということだ。
コロナウイルス・アウトブレイクにおける封鎖政策の効果はほぼ皆無であったというのだ。

そして番組は、司会者がロックダウンが非科学的であるだけでなく、ロックダウンによって突如、強大な権力を手にしたファウチや州知事たちの権力に酔いしれる姿を真っ向から非難し、彼らから国を取り返す!と政見放送さながらのメッセージでしめくくっている。

その部分に字幕をつけたので是非ご覧いただきたい

 


日本ではこの手の報道は全く見られない。
野党が一斉に声を上げたのはアベノマスクくらいのもので、メディアも、人々も、檻の中で静かにしている飼いならされたペットのようだ。
もちろん、真心から他者に感染させない配慮のために、自発的に行動を制限している人は素晴らしい。

だが、意図的に一面だけを切り取って脚色され拡散される情報に翻弄され、欧米諸国から始まった「ソーシャルディスタンス」や「ステイホーム」などの横文字を使って、「私は正しいことをしています」という心理的な安心を盾に、それをしない者たちが悪であるかのように非難する姿が、
和を重んじる古来からの日本の美徳だなどと勘違いしてはいけない。


少なくとも、自分たちが好んで使う「ソーシャルディスタンス」などの言葉の発信源であるアメリカには、真っ向からそれに反対する考えが存在し、大体的に論じられているのだという事実を知るべきだ。
 
江戸時代、隠れキリシタン弾圧のために考え出された五人組制度のような、監視社会の闇の恐ろしさを感じるのは僕だけではないことを切に祈る。


FOXニュース映像も含む「緊急事態メッセージ第4弾/世界に輝く日本精神」4/26ライブ配信
のアーカイブはこちら。

 







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前回、Sargis Sangariの記事を紹介した。 
彼は2020年11月に行われる米国上下院選挙におけるイリノイ州(共和党)の候補者でもある。彼は、今回の新型コロナウイルスが武漢研究所によって作り出されたものであることを早くから告発する一人だ。

実は前回の記事とトップ画像として使用されている写真がこちらである。
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この写真の中国語部分を日本語に訳すとこうなる。
 
教授.001


お分りのように、武漢ウイルス研究所が、すでに2015年11月26日、新型コロナウイルスの研究発表をおこなっている。つまり既に存在していたのだ!
中国語を訳してくれた台湾在住の方が、これは確かに新型コロナウイルスと書いてあるが、今回のものと同じであるかどうかはわからない、と控えめな発言をした。

しかしコロナウイルスは7種類発見されていて、今回がその7種類目であるということになっている。それ以外には発見されていない。
だから、今大流行しているものは「新型」コロナウイルスと名付けられているわけだ。

マーズコロナウイルスは2012年にアウトブレイクした。
しかしこの研究発表は2015年である。
そして、タイトルは確かに新型”NEW”コロナウイルスなのである。
であるならば、マーズコロナウイルス以降に発見されたものであると考えるのが常識的な判断となるわけだが・・・。

この写真流出も含めてサージスは、新型コロナが中国により人口的に作り出されたか、武漢研究所が人為的に撒き散らしたという疑惑は確信に近づいていると告発記事を書いたのである。
(前回の記事を読む)  
この写真は一つの決定的な証拠となり得るものではないのか?

僕は4月19日のライブ配信でこの画像を初めて紹介した。

 

日本では初出しに近いと思っていたが、孫向文という日本では顔を隠して活動する中国人漫画家(某ネット番組でご一緒したことがある)が、3月31日に画像の文字を訳したものを無言でツイートしていた。 

郭 文貴というアメリカに亡命した中国人がいる。

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彼は中国共産党の問題について暴露する活動を行なっている実業家である。

彼も武漢研究所の 郭徳銀(Kuo Deying)教授がコロナ問題のキーパーソンだとメディアで告発しているそうだ。

これは翻訳をしてくれた台湾人のからの情報だ。

彼は言う。

「中国の言うことなんか信じるな」

「一つの中国」という中国共産党の考え方に抵抗する若者であるから当然の発言である。


 
ちなみに郭文貴の告発ビデオに日本語に翻訳したものがある。


郭文貴は、亡命中国人としての立場から、今回のコロナは中国共産党内の権力抗争の結果起こったことだと解説している。

いずれにしても、新型コロナウイルアウトブレイクは、自然発生したものではないという告発は多数上がっている。

なんと中国国内でも、ウイルスが自然発生したものではないと考えている人が多いようだ。
この調査に答えた人たちの、実に約75%が、新型コロナウイルスについて「人工的なウイルス」と考えており、発生源は中国科学院武漢病毒研究所の「武漢P4研究室」だと推測しているようだ。


その報告記事からの引用を紹介しよう。ノンフィクション作家河添恵子氏による記事である。

「新型コロナウイルスは、『(1)天然ウイルス 自然に感染』『(2)天然ウイルス 過失漏れ』『(3)人工ウイルス 過失漏れ』『(4)人工ウイルス 悪意ある拡散』のいずれだと思うか?」
 新型肺炎(COVID19)の流行が世界へ拡大していた2月28日、ある著名な中国人がツイッター上で、このような世論調査を行った。
 これに反応した、ツイッターを使用できる環境にある中国人ネットユーザーから、1日で1万人以上の回答を得た。
 結果は、「人工ウイルス 過失漏れ」が51・1%、「人工ウイルス 悪意ある拡散」が23・8%、「天然ウイルス 過失漏れ」が13%、そして、12%と最も少なかったのが「天然ウイルス 自然に感染」だった。この調査に答えた人たちの、実に約75%が、新型コロナウイルスについて「人工的なウイルス」と考えており、発生源は中国科学院武漢病毒研究所の「武漢P4研究室」だと推測しているようだ。(記事を読む)



この数字が実際にどうなのかを、僕自身は調べるすべがないので判定できない。
ただ、いずれにしても、はっきり言えることは、新型コロナウイルスが武漢研究所から漏出した疑惑と、その議論から目を逸らさせるために、中国は突如、アメリカ軍が持ち込んだと発し、つい最近ではWHOが正式に、武漢のウイルス研究所から漏出した可能性はない!あらゆる証拠がそれを物語っている!と全否定した。
https://www.sankei.com/world/news/200422/wor2004220024-n1.html
 

WHOが中国の出先機関に成り下がっているとして、米国が資金拠出を停止したばかりだ。
WHOが中国の立場を全面的に代弁していることは、この一連の流れでも明らかになる一方である。アメリカは全力をあげて、ウイルスの出所を調査していると宣言しているのだから、WHOの立場としては、調査に協力するべきであって、ウイルスが人為的であろうが事故であろうが、武漢のウイルス研究所から漏出した可能性はゼロだ!と言明するのは、「私は中国のスポークスマンです」と白状しているようなものではないか。


日本国内では、誰が自粛要請に従ってないか!など、もっぱら犯人探し的な論調が目立つ。
もしそれをやるなら、このウイルスは人為的に撒かれたものなのかどうか、という根本的な議論も含めた犯人探しをしないといけない。
野党は政府になんらかの疑惑があると、国会のほとんどの時間を使って追求する。
であるならば、野党の立場として政府に対して「こういう報道がアメリカであるが、この疑惑についてどう思っているのか!これが本当なら大変なことだ!」と追求してもらいたい。

本当に中国が人為的に蒔いたものであるとしても、それを公に認めることはあり得ない。
アメリカが「こうだ」と証拠を出して論じても、WHOも中国も全力でそれをい否定するだろう。いや、むしろアメリカ軍が持ち込んだ、という彼らの主張を裏付けるなんらかの”証拠”が登場するかもしれない。


本当に自然発生したのか、そうでないのか。
それを我々が知ることはないのかもしれない。
しかし、アメリカを含めた世界では、盛んに議論がなされニュースにもなっている。
ところが、日本ではほぼ皆無と言ってもいい。
この現状をなんとかしないといけない。 



緊急事態メッセージライブ配信Vol4
4月26日(日)17:30 スタート!!! 












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アメリカでは、新型コロナウイルスが自然に発生したものではないとする研究と追及が後を絶たない。世界はコロナウイルスという見えない敵と戦うために一致団結するべきだという理想論が声高に叫ばれる一方で、コロナウイルス後を見据えたしたたな覇権争いが激化している。

そこで今回はロスで活躍するジャーナリストから送られてきた記事を翻訳したものを紹介したい。これはジャパンフォワードという日本を英語で紹介するウェブメディアの記事だ。
産経新聞がやっている。

ところが、同サイトの日本語ページのどこを見渡しても、この記事だけは見当たらない。
日本への警告だ!とわざわざタイトルが付けられているものなのに、何を忖度したのか日本語版を載せていない。だから紹介することにした。

アメリカを含む西側では、盛んに論じられていることだが、日本ではごく一部の人々がネットの中で発信するだけなので、圧倒的な少数意見であって「とんでも」説の類として片付けられてしまう。メディアが取り上げることは決してない。
この記事の著者
Sargis Sangariは、絶滅の苦境に立たされている古代アッシリア人の末裔で、人種的虐殺を食い止めるための働きをしている米国軍人だ。
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僕はアッシリア人の末裔の方との関わりが深い。
とても近いところにいる。
アッシリアとは、キリスト教、ユダヤ教、イスラム教の人々にとって信仰の父として崇められているアブラハムという人物の出身地である。
アブラハムと言えば、イスラエル人、アラブ人両民族にとっての始祖である。
アブラハムは、古代カルデアのウルという地の出身であるが、それは古代アッシリア帝国の領土である。(現イラク)

複雑な歴史を辿り、現代は少数民族となってしまったが、現代にもその血統が守られているというのは、すごいことである。
そんなアッシリア人をルーツにもつ著者が米軍人の立場で、そして近東における戦略シンクタンクの一員として、するどく世界情勢を分析している。
その一つがこの記事だ。ご一読いただきたい。




Covid-19 中国版スヴェルドロフスクは日本と世界への警告だ!
Sargis SangariApril 3, 2020 12:14 pm 
米陸軍中佐 /アッシリア人ジェノサイドに抗議するUnited Assyian Appeal 創設者
近東戦略エンゲージメントCEO 
武漢ウイルスCOVID-19が、世界中に拡散してしまっている中、これはもしかすると自然に発生したものではなく、人工的に造られたものであるかもしれないということを、覚えておくことは限りなく重要だ。 
中国当局は、自らの国民が極めて危険な状態に置かれていることを知っていた。しかし政治的立場を守ることと、情報の統制にのみ注意を傾けたことで、パンデミックを引き起こした。
 コロナウイルスアウトブレイクに対する中国の誤った初期対応は、抑圧的政治体制においては珍しいことではない。似たようなことは、1979年 ソビエト連邦のスヴェルドロフスクの生物兵器施設において炭疽菌の漏出事故が発生した際にも起こっている。
報告された死亡者数は、旧ソビエト連邦のバイオプレパラット(ソビエト連邦にあった生物兵器の開発・製造組織)の元第一副所長ケネス・アリベックによるものだ。1992年に家族とともにアメリカに亡命するまで、アリベコフ大佐は1970年代にソビエト連邦で生物兵器の開発責任者だった。
死亡者数は、ハーバード大学の分子生物学教授で、スヴェルドロフスクでの炭疽病漏出事件の調査を任されたマシュー・メセルソン博士によって確認された。筆頭著者として出された論文で、メセルソン博士は、炭疽菌漏出に関するソビエトの説明、すなち「地元住民が汚染された肉を食べていたこと」というのは偽りであり、スベルドロフスクの「軍事施設での炭疽菌病原体のエアロゾル(微小な空気中で浮遊できる粒子)の漏出」がアウトブレイクにつながったとい結論づけた。

武漢-スベルドロフスクの類似
スヴェルドロフスクと武漢での新型コロナアウトブレイクに対する中国政府の対応驚くほど類似している。以下を注目してもらいたい。
 1)武漢とスヴェルドロフスクの両方で、共産主義政府は、違法か外来の肉を無許可で販売
  する市場を非難した。
 
2)武漢とスヴェルドロフスクの両方で、当局は発生を広めたとして犠牲者を非難し、政府
  機関や指導者から目をそらさせ、無実の人々に責任転嫁した。


3)武漢とスヴェルドロフスクの両方で、共産主義政府は正確な情報の公開を阻止し、地域
  住民が集団発生を迅速に阻止するのを支援できたはずの国際的な専門家へのアクセスを
  拒否した。 
 

武漢ウイルスは生物兵器か?

コロナウイルスアウトブレイクに関する中国の透明性の欠如は、COVID-19が開発されたものであるか、あるいは少なくとも都市に存在するレベル4の生物学的研究施設での不適切な手順に関連してい疑いが浮上している。 
コロナウイルス・アウトブレイクが、武漢のレベル4ウイルス学研究所と関係している状況証拠には説得力があり、疑念はますます深まっているということに注目しておかなければならない。たとえば、人民解放軍と武漢ウイルス学研究所の双方で働いている科学者たちが、2005年にサイエンス誌、そして2013年にはネイチャー誌に論文を発表し、無症状でウイルスを運ぶコウモリの能力を再現するという研究室の目標を明確に述べているのだ。これらの実験ではコロナウイルスが使用された。
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 武漢ウイルス研究所のコウモリについてのリサーチ

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武漢研究所:コウモリのリサーチにつての英語版概要

 
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武漢ウイルス研究所 コウモリの研究

この情報は、アメリカ議会の最高レベルでは見過ごされていない。 2020年1月30日、トムコットン上院議員(R-AR)は、CDC(疾病対策予防センター)を通じて、コロナウイルスをきっかけとした中国の移動禁止措置に警告を発した。このビデオメッセージの中で、コットン上院議員はウイルスが水産物市場から漏出する以前に、水産物市場に侵入していたに違いないと語った疫学者に言及し、武漢でのレベル4プラントのオペレーションについて説明した。彼はまた、患者ゼロは水産市場で感染したわけではないと述べているランセット(医学雑誌)の記事についても触れている。 
武漢は、中国当局がパンデミック実験を実験を行った唯一の場所ではなかった。たとえば、2004年に北京の研究室からSARSが漏出し4人の死者が出ているし、2019年12月には、蘭州で65名の研究員がブルセラ症に感染している。
また、我々は中華人民共和国が武漢にある2か所の研究所でコウモリのウイルス実験を行っていたのを知っている。
そして2020年2月、中国人民解放軍における生物兵器専門家のトップである陳偉(チェン・ウェイ)が、武漢研究所を統括する立場に就いている。
これらすべては、武漢から始まった世界的パンデミックが、中国当局と関係した人為的な危機であり、自然災害ではないという疑念をより強くしている。

 
世界をターゲットにした偽インフォメーション

また我々は、
冷戦時代さながらの歩調のあった欺瞞が北京によって指揮されていることを警戒するべきだ。世界がコロナウイルスの発生源の特定に注力し始めた途端、中国、ロシア、イランが、申し合わせたように、新型コロナウイルスの出所がどこであったのかを覆い隠すかのようにデザインされた大規模な偽情報キャンペーンが仕掛けられたからだ。
それに呼応するかのように、ニューヨークタイムズ、世界保健機関(WHO)、疾病対策センター(CDC)などを含む、多くのアメリカや日本のメディアおよび政府機関は、中華人民共和国のプロパガンダに従い、「武漢インフルエンザ」という用語の使用は「人種差別」にあたると報じ始めた。
このような人々は、意図的であるかないかは別として、武漢ウイルスを存在しない米国の生物兵器戦争プログラムに関係づけ、ウイルスの起源が中国ではなく米国であると信じ込ませようとする中国、ロシア、イランの情報キャンペーンを大いに支援してしまっている。
中国外務省のスポークスマンZhao Lijianは、日本、米国およびその他の地域のどこであろが、アメリ軍がウイルスを持ち込み武漢市を感染させたと非難している。これこそ、まさにフェイクニュースの王道だ。
 

脅威を理解せよ

アメリカと日本の同盟国は、現在、中国が主要な製薬会社とジェネリック医薬品の最も重要な製造工場となっていることを非常に懸念している。今こそ我々は、中華人民共和国がもたらす脅威に対する同盟を強化し、安全を保障するための行動を起こさなければならない。もし我々が、もし我々が、中国政府と武漢アウトブレイクの関係を理解しないならば、自由主義国の効果的な防衛策を講じることは決してできないだろう。


しかしこれは難しい問題だ。なぜらば、中国の放送局や海外への支局は、当局の検閲による様々な偽情報にあふれているからだ。一致した隠蔽工作は、災害震源地での人間の失敗を指し示すよう執拗な執拗な責任転嫁によって仕向けられた。
旧ソビエト連邦のスヴェルドロフスクのように、共産主義独裁政権の存続こそが、武漢市民と、そして世界人々の健康と安全も優先されたというあらゆる指摘がある。 


以上がSargis Sangarの記事である。
彼の遥か遠いニネベの町は、とっくの昔に考古学の遺跡になってしまっている。
アッシリアは、その後のバビロニア、ペルシャ、ギリシャ、ローマと、大帝国が隆興と衰退を繰り返してきた地域に
存在していた。大陸続きであるがゆえに、他帝国の侵略を容易に許す。
大陸を東に向かえばそこは今の中国だ。
祖国が滅亡し、人種的虐殺から逃れ、流浪の民となり逃亡しながら現在まで血脈を受け継いできた民族であるがゆえに、生き残るための
危機管理意識が非常に強い。
そんな氏であるがゆえの分析と警告には十分に注目する価値がある。
それにしても、なぜこの記事にかぎって、日本語版を載せていないのかが、不可解である。
 

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