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タネは誰のもの? 「種子法」廃止で、日本の食はどう変わるのか――種子の専門家に聞く

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「種子法(主要農作物種子法)」といわれても、ピンとこない人が多いかもしれない。一般にはあまり知られていないが、戦後の日本で、コメや大豆、麦などの種子の安定供給を支えてきた法律だ。この法律が突如、廃止されることになった。今年2月に廃止法が閣議決定され、4月には可決、成立。種子法は来年4月1日に廃止される。なぜ廃止されたのか。私たちの食や農業は大丈夫なのか。ご自身も採種農家の生まれという龍谷大学経済学部教授・西川芳昭さんに聞いた。

コメや麦の安定供給を縁の下で支えてきた「種子法」

――今回、突然廃止されることが決まった種子法(主要農作物種子法)ですが、そもそもどんな法律なのか教えてください。

西川 専門的な法律なので、名前も聞いたことがないという人が多いでしょう。種子法は、コメや麦、大豆といった主要作物について、優良な種子の安定的な生産と普及を“国が果たすべき役割”と定めている法律です。種子の生産自体は、都道府県のJAや普及センターなどが担っていますが、地域に合った良質な種子が農家に行き渡るように、種子法の下、農業試験場の運営などに必要な予算の手当などは国が責任を持って担ってきたのです。

 種子法が制定されたのは1952年5月。注目したいのは、第2次大戦終結のためのサンフランシスコ講和条約が発効された翌月というタイミングです。戦中から戦後にかけて食糧難の時代を経験した日本が、「食料を確保するためには種子が大事」と、主権を取り戻すのとほぼ同時に取り組んだのがこの種子法の制定でした。私はそこに、“二度と国民を飢えさせない”“国民に食料を供給する責任を負う”という国の明確な意思があったと考えます。

――そんなに重要な意味をもった法律が、なぜ突然廃止されることになったのでしょう?

西川 政府や農水省は、「国が管理するしくみが民間の品種開発意欲を阻害しているから」と説明しています。種子の生産コストが国の財源でまかなわれているなど、今の制度では都道府県と民間企業との競争条件が対等ではないというのです。

 TPP(環太平洋パートナーシップ協定)やRCEP(東アジア地域包括的経済連携)などグローバル化を推し進めるなかで、企業の活動を阻害するような規制を緩和する措置の一環という見方もあります。これまでも種子法は民間の参入を禁じていたわけではありませんが、種子法をなくしてハードルをさらに下げることで、民間企業、とくに外国企業の参入を積極的に進めようという思惑があるのではないでしょうか。

写真=深澤慎平

種子が値上がりし、食品価格に転嫁される懸念も

――種子法の廃止によって、日本のコメや麦などの種子を巡る状況はどう変化していくのでしょうか?

西川 まず、種子の生産・普及事業にかかる費用が、将来的に国から出なくなるのではという懸念があります。今回、種子法廃止後も、従来通りに都道府県の種子生産に予算が確保されるよう国に求める付帯決議が採択されました。このこと自体は評価できますし、これまで種子生産に取り組んできた米どころの行政担当者は種子の生産を継続する意欲を示していますが、予算の“根拠”となっていた種子法がなくなることの影響は未知数です。

 コメや麦の種子を巡る状況がすぐに大きく変わるということは恐らくないと思いますが、万が一、公的資金のサポートがなくなれば、将来的に生産コストが上乗せされて種子の価格が跳ね上がり、食べ物の価格に影響が出るかもしれません。また、都道府県が種子事業から撤退し、民間企業による種子の私有化が進むことも起こり得ます。

――種子の私有化というのはどういうことですか?

西川 種子法のベースにあったのは、新しい品種をつくるために素材となる品種=遺伝資源は、国や都道府県が“公共の資産”として持つという考え方です。これが民間に委ねられた場合、遺伝資源を基にして改良された新品種について、改良部分だけでなく種子全体に特許をかけ企業がその所有権を主張するということも起きかねません。ロイヤリティ(特許料)を払わなければその種子が使えなくなる。遺伝資源が企業に囲い込まれてしまう。これは「種子の私有化」を意味します。

 すでに民間が主体となっている野菜などの作物では、圧倒的な技術力と資本を持つ数社の多国籍企業が、中小の種苗会社を次々に買収し、世界中にシェアを拡大しています。今スーパーなどで販売されている野菜の多くも、そうした多国籍企業の種子によるものなのです。種子法がなくなることで、公的に支えられてきたコメや麦などの主要作物の開発についても、効率や経済性の追求に傾いていかないか心配されます。

 もともと種子というのは自然のなかにあったもので、人間との関わりでいえば、どんな新しい品種もその基になる種子は数万年の歴史の中で先人たちが積み重ねてきた改良の賜です。そうした本来は公のものである、もっと言うと、“誰のものでもない”種子を、特定の誰かが所有していいものなのか。しかも、人が生きていくのに必要な食べ物の種子が一部の企業に独占されるのを許してしまうことに私は違和感を禁じ得ません。

写真=深澤慎平

利益優先の民間で、種子の多様性が保てるか

――農水省は、種子法廃止によって多様なニーズに対応する品種が開発されると言っていますが、この点についてはどう考えますか。

西川 農水省のいう多様なニーズとは、ビタミンAを強化したコメとか花粉症緩和米といった、ピンポイントの機能性のことを指しているのだと思います。たしかに機能面での付加価値という意味では、いろいろなコメが出てくるかもしれません。

 一方で、種をつないでいくという営みの主体が利益優先の民間企業に移ったら、種子の開発は「できるだけ同じものを効率的に広めていく」という方向になっていくでしょう。日本では現在300品種近くのコメが作られていますが、民間企業が300品種の種子を取り続けるというのは、コスト的にも手間的にも現実的ではありません。

 例えば、愛知県の中山間地で栽培されているミネアサヒという大変食味のよいコメがあります。三河地方以外ではほとんど流通せず、いわば“まぼろしのコメ”として地域振興の資源となっているのですが、こうした地域品種の種苗が供給され続けてきたのも公的な制度や予算の基盤があったからこそ。ミネアサヒのように特徴はあるけれど小規模にしか栽培されていない品種は、種子法廃止によって将来的に消滅してしまうことも考えられます。

 地域特有の気候や風土のなかで育まれ、それぞれの土地の食文化を支えてきた多様性は、大きく損なわれてしまう可能性がありますね。画一的な種子ばかりになってしまうことで、害虫や病原菌、異常気象などの影響も一律に受けやすくなることが心配です。消費者の側から見ても、食の選択肢が減るのは、暮らしの豊かさ、社会としての豊かさを失うことに等しいのではないでしょうか。

写真=深澤慎平

「何を作るか」「何を食べるか」――選ぶのは私たち

――この先、“公共のもの”としての種子を守り、食料を安定的に確保していくためにはどうしたらいいのでしょうか。

西川 消費者にとっては「何を食べるのか」を、農家にとっては「何を作るのか」を、自分で選んで決めていく権利を“食料主権”といいます。種子ビジネスが一部の多国籍企業に独占されている現状では、農家は企業が売りたい、作らせたいと思う種子を購入せざるを得ず、その結果、消費者の食べたいものを選ぶ権利も狭められてしまっています。

 一方、世界各地では、こうした巨大資本による種子の囲い込みに対抗し、自分たちの食料主権を守っていこうという市民や農民によるムーブメントも起こっています。最初に食料主権の考え方を提起した世界的な農民組織「ヴィア・カンペシーナ」は、地域の特性や自然の持続性を損なわないような農業を取り戻す活動の一環として在来種子の保存にも取り組み、FAO(国連食糧農業機関)に対して、小規模農家が食料生産の重要な部分を担っていることに基づいて様々な提言を行っています。

 日本でも、約5000点の種子を保管している広島県農業ジーンバンクが、「種子の貸し出し事業」を実施し、一度は作られなくなった作物を地域の特産品として復活させています。ほかにも、固定種として農家が自家採種を続けてきたカブ「清内路あかね」から品質の揃ったF1品種を作り、民間種苗会社の協力を得て種子を供給している長野県の例や、大分県の大手焼酎メーカーが、地元の農業試験場が開発した大麦を上乗せ価格で買い取り商品化している事例もあります。

清内路あかねを使った伝統的な深漬けの漬物(左)と、種取り用に冬越しをさせる清内路あかね(写真提供=西川芳昭)

 コメや麦のような主要作物と野菜とでは、種子を管理する仕組みが異なるので同列に語ることはできませんが、このように、さまざまな立場の人たちが地域に見合った品種の開発に関わり、付加価値のある商品を作り、その付加価値をまた地域に還元しようとしている。そうした循環が各地に見られることが希望ですね。

「種子が消えれば食べ物も消える。そして君も」

――私たちが消費者としてできることはありますか?

西川 まずは、一人ひとりが、自らに与えられている“食料主権”を意識して、自分が口にする食べものに、これまで以上に関心を払うことでしょうか。誰がどこでどういう想いで作っているのかがわかる食材を選ぶこと。そして、できるだけ地域で大切に育まれてきた種子を使った食べものを選ぶこと。台所で、食卓で作物の生産者や産地への想像力を働かせてみることが大切だと思います。

写真=深澤慎平

 私の生家は、奈良で玉ねぎと緑肥用のレンゲの種苗商を営んでいました。昭和40年代になって、野菜の種取りが一気に海外に移行してしまい廃業せざるを得なかったのですが、子どものころからタネのにおいのなかで育ち、タネを取り巻く状況の変化を肌で感じてきました。

 「種子が消えれば食べ物も消える。そして君も」――これは国際的な種子貯蔵庫の創設に尽力されたスウェーデンの研究者ベント・スコウマン氏のメッセージです。人間は、食料のすべてを直接あるいは間接的に植物に依存している。つまり、種子によって生かされているのです。

 種子法が突然廃止されたことは大きな衝撃ですが、これを機に種子の大切さを改めて認識し、種子にどう関わっていくことが望ましいのかを考えてみたいですね。プランターでもいいから、何か育ててみるのもおすすめです。種子が命の源であることを、きっと実感できると思いますよ。

取材・文/高山ゆみこ 撮影/深澤慎平 構成/編集部

遺伝子組換え作物は癌と不妊症の原因だ!
自滅棄民党と農林水産省の売国行為を止めよう!

http://blog.livedoor.jp/matrix_zero1/archives/2116360.html

種子を守れ!食糧安全保障を何も理解していない
バカ丸出しの税金泥棒

売国奴が政治家をやっている!
売国奴を追放せよ!


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「たねの支配を、許してはならない」―環境活動家ヴァンダナ・シヴァ博士

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私たちが口にするほとんどの食べ物は、もとを辿れば1粒の「たね」から生まれたもの。ところがいま、世界で売買されている種子のうちのなんと75%が、5つの多国籍企業に所有されていることをご存知ですか? それらの企業は、遺伝子組換え技術と特許を利用して種子を私有化しつつあるという見方さえあります。いま、見えないところで「たね」に何が起きているのか――インドの環境活動家ヴァンダナ・シヴァさんは、「グローバリズムや工業的農業は、たねをお金儲けの道具のように扱っている。たねを、企業による独占や支配から守らねばなりません」と訴えています。

「健全なたねが十分にあれば、食糧不足が起こるはずはない」

 「『たね』は、サンスクリット語やヒンディー語で『ビジャ』と言います。生命の源、という意味です。小さな1粒のたねの中に、生命のすべての可能性が詰まっているのです」

 柔和な表情で「たね」を語るヴァンダナさんは、カナダで物理学、科学哲学の博士号を取得後、1987年に有機農業を推進する団体「ナヴダーニャ(9つの種)」を設立。有機農業や種子の保存を提唱する一方、多国籍企業による種子の独占やグローバリゼーションのもたらす矛盾を指摘してきました。

 「種子には自らの生命を未来につないでいこうとするたくましさがあります。私たちがまいた1粒の穀物の種子が1000粒の種子を与えてくれる。その半分を食べ、一部を保存し、交換し......というように、私たちは種子の恩恵に支えられて生きてきた。健全な種子が十分にあれば、本来は食糧危機や飢餓なども起こり得るはずがないのです」とヴァンダナさん。

 ヴァンダナさんたちが営むナヴダーニャ農場では、630品種もの米や200品種の麦、60品種の雑穀、豆、野菜、香辛料などを在来種子で栽培。「大量生産型の近代農業は、単一で均質なものを要求する。でも、私たちにとって大切なのは、多様性と地域性です。多様性が高いほど、じつは生産性も高いんです」

共有財産としての「たね」が独占される

 種子を取り巻く情勢が激変したのは、60年代に入ってから。それ以前は農家が自ら種をとり、何世代もかけて味や形、性質などを改良し、地域ごとにその土地に適した種を作りあげていました。ところが、経済成長期になると農業にも経済至上主義が持ち込まれ、大量生産型の単一栽培が拡大。工業的な農業の台頭によって単一栽培に向く生産性の高い種子が求められるようになり、種子づくりは農家の手を離れ、種苗会社の手に委ねられるようになったのです。

 「忘れてならないのは、そうした種苗会社の買収を繰り返して巨大化した企業の多くが、戦争中は化学兵器を製造し、戦争が終わると化学肥料や農薬を開発してきた多国籍企業であることです。そして彼らが、次に思いついたのが、種子の特許を握ることでその利益を独占するというビジネス。そのために都合のいいのが遺伝子組換え技術なのです」

 遺伝子組換え技術については、その安全性や生物多様性への懸念からも賛否が分かれていますが、ヴァンダナさんがもっとも警戒するのは、本来、共有財産であるはずの「たね」が一部の企業によって独占され、世界の食の支配につながりかねないということです。

 「遺伝子組換えとは、種の壁を越え、ある生物に他の生物の遺伝子を入れるという自然界にはあり得ない遺伝子操作の技術。それを種子に特許権をつけることで、あたかも自分たちが新しい遺伝子や食べ物を生み出しているかのような幻想を植え付けようとしているのです」とヴァンダナさん。

 たとえば多国籍企業が特許をもつ遺伝子組換えの種子は、特許権の侵害にあたるとして自家採種が禁じられています。収量が増える、害虫駆除のコストが削減できる、といった企業の謳い文句を信じて一度遺伝子組換え作物に切り替えたならば、農家は企業の言い値で種子を毎年買い続けなければならない。さらに、特定の除草剤の使用などが義務づけられている場合もあります。つまり、農家は農産物の栽培を種子企業に完全に依存することになってしまうのです。

 「種子企業は、"我々が世界の食を養っている"と言うでしょう。しかし、遺伝子組換え作物への転換は、企業による種子や食の支配を一挙に進めるもの。いま、世界に8億人もの"栄養不足"の人々が存在する本当の原因は、むしろ、企業の独占による偏った分配のシステムやそうした企業が進めている持続的でない食生産のあり方にあるのではないでしょうか」とヴァンダナさんは強く憤ります。

一人ひとりが経済中心主義から抜け出し、大地とつながろう

 「種子は様々な環境の変化に巧みに反応しながら、自らを発展させていくものです。種子は、私たちに本当の意味の豊かさを与え続けてくれる。それが、まるで利益追求のための一つの機械か道具のようにみなされていることを悲しく思います」とヴァンダナさん。

 この先、もし彼らが種子の100%を所有するようになれば、私たちに「たねを選ぶ自由」はなくなり、すべて遺伝子組換えになってしまう――。

 そうした危機感からヴァンダナさんが立ち上げたのが「シード・フリーダム運動」です。大自然の恵みである種子が世代を超えて生き続ける自由や、農民が種子を保存し、まく自由、私たちが何を食べているのかを知り、遺伝子組換えを拒む自由を守ろうと、世界中を講演しながら人々に訴え続けています。

 「グローバリゼーションに対抗するためには、まず、私たち一人ひとりが、大地の家族の一員であることに気づく必要があります。食べ物は自然からの贈り物。私たちは食べ物を通して、大地や水、空気とつながっている。それを育てている農家とつながっている。経済価値を中心とする生き方から、そうした大地とのつながりを大事にする生き方へとシフトすることが第一歩ではないでしょうか」とヴァンダナさん。

 「都市のなかでも、あるいはマンションみたいなところに住んでいる方も、ぜひ、鉢で植物を育ててみてください。たねが、土が、植物が、あなたの先生になります。その先生があなたに、そもそもの大地とのつながりを思い出させてくれるはずです」

「グローバリゼーションはすでに終わっている」

 「いまは、いくつかの巨大な企業によって支配された、たったひとつのグローバルシステムが世界の軸になっていますが、これはまったく持続可能なシステムではありません。環境、社会、経済......あらゆる領域で、その矛盾やゆがみが露呈している。グローバリゼーションはすでに終わっているのです。にもかかわらず、私たちはこの先も同じように経済成長し、それこそが唯一の問題の解決手段であると錯覚させられているのです」とヴァンダナさん。

 グローバリゼーションの産物として語られる「効率性」についても、「幻想です」とばっさり。

 「つながりを一つひとつ自覚していけば自然に気づくことですが、『効率性』を語るうえで大切なのは、一部分だけでなく全体がどうであるかという視点。しかし、いまはほんの一部の効率のために全体が犠牲になっている。たとえば、いまの効率性はすべて石油を使うことが土台になっていますが、その結果、大変な気候変動が起き、支払うことのできないような大変なコストを払っている。これのどこか効率的ですか? また、1の食料を作るのに10のエネルギーを消費する現代農業のどこが効率的ですか? そういう意味で言えば、この地球の生命やエネルギーの循環システムこそが、無駄のない究極の効率的なしくみ。私たちは、地球に学ばねばなりません」

食を選ぶことは、未来につなぐ「民主主義の行使」である

 特許を利用してどんどん種子の独占を進めていくグローバリゼーションの動きに、私たちはどうすれば歯止めをかけることができるのでしょうか。あまりにも強大な多国籍企業の前に無力ささえ感じる私たちに、ヴァンダナさんはエールを送ります。

 「私がいつも思い出すのは、ガンジーの糸車の教えです。ガンジーは、自ら率先して糸車を回して国産木綿の布を織り、西洋の衣類に対抗しました。だから私は、『一粒のたねから始めよう』と言いたいのです」

 「一つひとつは小さな行為でも、それが何十、何百倍にもふくれ上がって大きな数になったとき、巨大な力になる。まずは、私たちのなかに秘められている可能性の大きさに注目しましょう。変化や転換は、まず私たちの心のなかに起こるものですから」

 ヴァンダナさんは、私たちのいのちと切っても切れない「食べ物」こそ、変化をもたらす鍵になる、と改めて強調します。

 「みなさんが自分が食べるものを選ぶことは、民主主義を行使することそのもの。つまり、みなさんは、消費者という立場から、世界の、未来の形を作っているのです。食べることは決して、ささいなことではありません。さぁ、お金を中心とする世界観から、いのちを中心とする世界観へ。そして、『人間中心』から『地球中心』の社会へ。私たちにすべてをあたえてくれるのは地球です。私たちはみな、いのちの織物の一部です。"地球家族"をともに築きましょう」

※本記事は、2014年12月13日に明治学院大学で行われた「SEED FREEDOM 未来へつなぐ 種・土・食 2014」での取材を元に構成しました。

取材協力/辻信一(通訳)、秀明インターナショナル、スロー・スモール・スクール、ナマケモノ倶楽部 取材・文/高山ゆみこ 構成/編集部