こんにちは。
連休明けの木曜日ですが、皆さん5連休でリフレッシュされたでしょうか。
お休みの間は好天に恵まれ、関東地方でも秋空がきれいでしたね。

さて、今日は、日本の体外受精件数が過去最多になったというニュースをお伝えします。

IVFcases_2013

体外受精児が24人に1人…13年治療、過去最多の4万人出生

2013年に国内で行われた体外受精の治療件数は36万8764件で、その結果4万2554人が誕生して、いずれも過去最多となったことが、日本産科婦人科学会のまとめでわかった。

 約24人に1人が体外受精で生まれた計算になる。

 体外受精は、妻の卵子と夫の精子を体外で受精させ、妻の子宮に戻す不妊治療。国内で、初の体外受精児が誕生したのは1983年。以来、体外受精で生まれた子どもは計約38万4000人になった。

 当初は、卵子の通り道が詰まっている患者らに限られた治療だった。近年は、晩婚化で妊娠を望む女性の年齢が上昇、加齢による不妊に悩む患者の最後の手段としても広がり、2004年度に体外受精費用の公費助成も始まった。

 治療件数は10年前(03年)の3・6倍に増えた。

(2015年9月15日 読売新聞)

この報告によれば、体外受精の件数に対して、体外受精の結果により誕生した子どもの割合は、11.5%ということになります。大体1割強、という厳しい数字です。
これはやはり、体外受精を必要とする患者の多くが、高齢不妊によって治療を開始する40代の女性であることが背景にあると考えられます。
なかには、閉経を迎えるまで、日本で体外受精を続ける方もいらっしゃるのですが、個人差はあるものの、閉経間際の女性の卵子を用いて妊娠に至る確率は、非常に低いと言われています。

弊社では、海外での卵子提供プログラムを長年ご紹介していますが、このプログラムを希望される方のほとんどが、日本で体外受精の治療を受けたが妊娠に至らず、不妊と要因として高齢による卵子の老化が疑われることから、弊社にご相談にいらっしゃいます。

残念ながら妊娠・出産には、適齢期があります。

多くの方は、妊娠することを目標と考えていますが、妊娠の後には出産があり、出産の後には、20年かかる子 育てが待っています。どの時点から子育てを開始すれば、子どもの成長まで見届けられる体力・経済力が保持できるか、という現実的な観点から、治療の方向性を考えてみることも必要ではないでしょうか。



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