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代理出産・卵子提供コーディネーターブログ

ハワイ・マレーシア・台湾での卵子提供と着床前診断、アジア・ヨーロッパでの代理出産を提供しているコーディネーターのブログ。

晩婚化

1

高齢出産のメリット・デメリット

台風が来てますね!
みなさん、お気を付け下さいませ。

犬、雨

さて、今は晩婚化が進み、35歳から不妊治療を開始する方も増えています。
そこで、不妊治療の方法を選択するに当たり、高齢出産のリスクとメリットを考えてみたいと思います。

一般的に女性の妊娠力が下がり始めるのは、33歳以降と言われ、37〜38歳を過ぎると急激に妊娠力が低下すると言われています。
原因の一つとして、「卵子・精子の老化」があげられます。
そのため、同じ不妊治療・検査でも年齢に合わせた適切な治療方法を選択する必要が出てきます。

まず卵子の老化で引き起こされるリスクは、ダウン症などの染色体異常のリスクが高まることになります。
染色体異常は、精子と卵子が受精する段階で生じるといわれています。
そして、染色体異常は母親と父親の、卵子や精子の老化が原因のひとつです。
染色体異常のリスクは、障害も持ったお子様を授かる可能性ということ以前に、着床しない(妊娠しない)、着床しても流産してしまう確率が高まります。

また、高齢出産では妊娠合併症のリスクが上がりますので、「妊娠高血圧症候群(妊娠中毒症)」や「妊娠糖尿病」などを発症するリスクが高まります。
通常、妊婦全体のおよそ10%が発症するとされていますが、35歳以降からの年齢とともにそのリスクは上がると言われています。

しかし高齢出産はデメリットのみではありません
周囲の友人に出産経験者が多くなり、さまざまなアドバイスや、お下がりを貰えたりすることもあります。
またきっちりと人生設計をした上での妊娠であることが多く、貯金やキャリアもあることが多いため、
職場からの理解やサポートも受けられやすい傾向にあるようです。

42-43歳をすぎて不妊治療を継続されている方は、主治医とよく話し、今後の治療方針をお決めになられることをおすすめ致します。

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体外受精による出生児、過去最多を記録

こんにちは。
連休明けの木曜日ですが、皆さん5連休でリフレッシュされたでしょうか。
お休みの間は好天に恵まれ、関東地方でも秋空がきれいでしたね。

さて、今日は、日本の体外受精件数が過去最多になったというニュースをお伝えします。

IVFcases_2013

体外受精児が24人に1人…13年治療、過去最多の4万人出生

2013年に国内で行われた体外受精の治療件数は36万8764件で、その結果4万2554人が誕生して、いずれも過去最多となったことが、日本産科婦人科学会のまとめでわかった。

 約24人に1人が体外受精で生まれた計算になる。

 体外受精は、妻の卵子と夫の精子を体外で受精させ、妻の子宮に戻す不妊治療。国内で、初の体外受精児が誕生したのは1983年。以来、体外受精で生まれた子どもは計約38万4000人になった。

 当初は、卵子の通り道が詰まっている患者らに限られた治療だった。近年は、晩婚化で妊娠を望む女性の年齢が上昇、加齢による不妊に悩む患者の最後の手段としても広がり、2004年度に体外受精費用の公費助成も始まった。

 治療件数は10年前(03年)の3・6倍に増えた。

(2015年9月15日 読売新聞)

この報告によれば、体外受精の件数に対して、体外受精の結果により誕生した子どもの割合は、11.5%ということになります。大体1割強、という厳しい数字です。
これはやはり、体外受精を必要とする患者の多くが、高齢不妊によって治療を開始する40代の女性であることが背景にあると考えられます。
なかには、閉経を迎えるまで、日本で体外受精を続ける方もいらっしゃるのですが、個人差はあるものの、閉経間際の女性の卵子を用いて妊娠に至る確率は、非常に低いと言われています。

弊社では、海外での卵子提供プログラムを長年ご紹介していますが、このプログラムを希望される方のほとんどが、日本で体外受精の治療を受けたが妊娠に至らず、不妊と要因として高齢による卵子の老化が疑われることから、弊社にご相談にいらっしゃいます。

残念ながら妊娠・出産には、適齢期があります。

多くの方は、妊娠することを目標と考えていますが、妊娠の後には出産があり、出産の後には、20年かかる子 育てが待っています。どの時点から子育てを開始すれば、子どもの成長まで見届けられる体力・経済力が保持できるか、という現実的な観点から、治療の方向性を考えてみることも必要ではないでしょうか。



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利用したい不妊治療費助成事業制度!!

こんにちは!
今週より、日が暮れるのが遅くなっりまたね。
季節の変わり目は、なんだか気持ちが嬉しくなります。

春

不妊症の心配をしたことがあるご夫妻の割合は、年々増加しています。
お子様を授かりたいと思うのは、当然の事です。
しかし、不妊治療にかかる費用は,健康保険適用とても高いのが現実です。
そこで、利用したいのが、国の『特定不妊治療費助成事業』制度です。
しかし、2016年度から新制度に変わるため、今年が移行期間が始まるそうです。

 不妊治療「体外受精」なら負担100万円も 助成金活用すべき
望んでいるのになかなか子どもができず、不妊の心配をしたことがある夫婦の割合は31.1%、結婚期間5〜9年では38.7%にものぼり、3組に1組が不 安を感じている(国立人口問題研究所・第14回出生動向基本調査)。いまや国民的関心といえる不妊治療の負担軽減のため、国の特定不妊治療費助成制度も 10年経つ。助成件数は初年度が17,657件、年々増加し2012年度には112,642件となり今後も増加しそうだ。

 不妊治療にあたって、All About「出産・育児費用」ガイドでファイナンシャル・プランナーの拝野洋子さんは、これら各種の助成制度の活用をすすめている。

「不妊治療をする約半数のかたは、100万円以上の費用をかけているといいます。特に体外受精や顕微授精などには健康保険が適用されないため、治療費の負 担は重くのしかかります。そこで利用したいのが、国の『特定不妊治療費助成事業』。体外受精や顕微授精1回につき15万円までのお金が戻ってくるため、ぜ ひとも利用したい制度です」

 しかし、この制度が2016年度から新制度に変わるため、今年の4月から移行期間が始まる。いままで対象年齢の制限がなかったのが新制度では43歳以上 は受給対象外となり、40歳以上は通算3回までと助成回数が減る。(移行期間中は、39歳以下は年間回数制限なしで通算6回まで、40歳以上は1年目3 回、2年目2回の通算5回まで)

 体外受精を検討している場合は、この変更を念頭において検討するといいが、助成金はほかにも市町村など自治体でも行っている場合があるので確認するべきだろう。

 さらに排野さんは、「子供を望む場合、お金は育児、教育にもかかります。妊活をするなら、将来のマネープランを夫婦でよく考えてから取り組むことが大切です」と語る。


 不妊治療は高度になるほど費用が増えると言われる。4つのステップにわけて、おおよその費用を紹介しよう。

■STEP1 不妊症検査
 約1万〜4万円……問診、内診、超音波検査、血液検査などを含め、一般的な検査は保険が適用される。

 不妊の原因を探る第一ステップ。具体的には女性はホルモン値の検査、子宮、卵管の詰まりや癒着がないかを調べる子宮卵管造影、排卵時期に性生活の後、頸 管粘液を採取して子宮頸管内の精子の数や運動率を調べるフーナーテストなど。男性は精液検査など。妊娠しにくい状況を見過ごさないため、最初に基礎的な検 査をきちんとすることが大事。

■STEP2 タイミング法
 約3000〜1万5000円……超音波検査の回数、薬の種類や量などで費用が変わる。

 排卵日を予測して性生活をし、妊娠を目指すのがタイミング法。基礎体温をつけて自分で行う方法と、医師が超音波検査で卵胞の大きさや排卵日前に増える黄 体化ホルモンを調べて、性生活の時期をアドバイスする方法がある。超音波検査の場合、保険適用は通常、月に1回までで、それ以上は自己負担となる。

■STEP3 人工授精
 約1万5000〜3万5000円……基本的に保険適用外。費用は施設ごとに大きな差がある。

 採取した精液を顕微鏡で確認してから培養液に入れ、遠心分離器にかけて洗浄、濃縮。未熟な精子や細菌などを除き、質のよい精子だけを専用のカテーテルで 子宮の奥に注入。痛みはほとんどなく、1〜2分で終了。卵子と精子が出合うための移動距離を短くすることで受精の可能性を高める方法。

■STEP4 体外受精
 約30万〜80万円……保険適用外のため、体外受精の前後に行う検査や投薬もすべて自己負担。

 体から取り出した卵子と精子を培養室で受精させた後、子宮に戻して着床を待つ。費用は採卵数によって変わる。こうした高度生殖補助医療は、ほかにも顕微鏡下で卵子内に精子を注入し、受精後に子宮に戻す胚凍結法などもある。

具体的なイメージがわきにくい不妊治療の費用負担だが、インターネットなどで詳しい事例を見ながら情報収集につとめよう


体外受精をご検討されているご夫妻には、念頭において検討した方がいいかと思いますが、平成26年度より、男性の不妊治療助成金制度が三重県が都道府県で初めて導入します。
日本を始めとした先進国では晩婚化の傾向にあり、その結果、不妊に悩む夫婦も増えてきています。
不妊治療は、精神的にも、体力的にもとても大変な事です。

ご夫妻一緒に、不妊治療に専念しやすい環境作りがこれからの、日本の課題ではないでしょうか。

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ピルのメリットについて

こんにちは!
梅の花が咲き始め、春をすぐそこに感じられる季節になって参りました。

ピル

さて、本日は『ピル』についてご紹介をしたいと思います。
ピルは、世界で最も多くの人に飲まれている薬といわれています。
避妊目的と避妊以外の副効用目的で、全世界で1億人以上が服用している薬です。

では、避妊目的以外でのメリットとは何でしょうか。

現代では、昔に比べて子宮内膜症や子宮筋腫などを発症する女性が増えたと言われています。
原因としては晩婚化により、女性が婦人科系の病気が増える30代まで子どもを産まなくなったことや、昔の人に比べて生理の回数が増えたことがあげられます。
早くから妊娠出産をしている人のほうが子宮内膜症にはなりにくい傾向があるそうです。

もし、すぐに妊娠を希望する人でなければ、ピルによって生理をコントロールするのは有効な手段として知られています。
ピルで卵巣を眠った状態にして排卵を抑制しますから、安全に休めさせることができます。
卵巣は、排卵によって表皮が破れ、そこが修復されますが、それが卵巣ガンのひとつの原因とも言われています。
そのためピルを使うと卵巣ガンのリスクを減らせるそうです。

ピルを使うと出血量も減りますから、生理痛もぐっと楽になります。
出血量が減ることで、貧血が抑えられるので一石二鳥です。

日本でピルを手に入れるには、医師の処方せんが必要です。
産婦人科や婦人科を受診し、医師に処方せんを発行してもらいましょう。
扱っていない医院もありますので、事前に電話で問い合わせることをお勧めします。


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都道府県初!! 男性不妊治療助成制度 

2月の下旬に入り冬の終わりを迎えようとしておりますが、まだまだ寒い日が続きますね。
体調には気を付けて下さいね。
さて、男性の不妊治療助成金制度についての記事を紹介したいと思います。

男性不妊治療 助成制度

男性の不妊治療 三重県が助成金 26年度から、都道府県初

三重県は、精巣内から精子を取り出す男性特有の不妊治療を対象とした新たな助成制度を平成26年度から始める方針を固めた。
不妊の原因は半数のケースで男性側にあるとされ、県によると、男性の不妊治療に特化した助成制度は都道府県では初めて。
県は「女性だけでなく、男性も治療に参加しやすい環境づくりの一環だ」としている。

国の制度は、保険適用外の「特定不妊治療」を受ける年間所得730万円未満の夫婦に対し、1回あたり最大15万円(5年間で通算10回まで)を都道府県と折半して補助している。
三重県の場合、このうち所得400万円未満の夫婦については、さらに最大10万円を県と市町で折半して上乗せする制度を導入している。

県は26年度から、これらの夫婦を対象に、夫が無精子症などで精巣から精子を取り出す治療を受けた場合に限り、最大で5万円を市町とともに助成。担当者は「保険が適用されないため治療費が高額となることに配慮した対応だ」と話す。


不妊の原因は女性側にあるとは限りません。
男性にも治療しやすい環境を提供する事が必要です。
日本を始めとした先進国では晩婚化の傾向にあり、その結果、不妊に悩む夫婦も増えてきています。
国の制度によって経済的にも男女ともにもっと不妊治療に専念しやすい環境作りが整っていくとを期待します。


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“晩産化”が進む日本の問題とは?

こんにちは。
もすぐGWですが、旅行の計画を立てていらっしゃる方も多いのではないでしょうか?
色々な過ごし方があると思いますが、最近はGWに田植え体験に参加される方も多いそうです。
昔ながらの手植えで農業体験をしてみては如何でしょうか?

riceseed

さて、今日は不妊の原因についての記事をご紹介いたします。

不妊の原因、その半分は男性です

世界で広がる不妊症。中でも“晩産化”が進む日本の状況は深刻だ。今や男の10人に1人が精子に問題を抱える時代。男も不妊とは無縁ではない。世界のカップルを悩ます不妊症、その最前線を追った。(この連載は、週刊東洋経済2012年7月21日号「みんな不妊に悩んでる」を加筆修正したものです)
世界中で患者数が拡大している不妊症。一般に、2年以上避妊なしで性交しても妊娠しない場合、不妊症と診断される。

どの国でも、不妊症を抱えるカップルが、10〜15%の割合で存在するといわれる。ただし日本の場合、“晩婚化”と“晩産化”が不妊を深刻化させている。2011年には、女性の平均初婚年齢が29.0歳まで上昇。新生児の約6割は、30代のママから生まれているのだ。

「今、体外受精などの不妊治療を受けている人の約9割は、10年前に子どもを作ろうとしていれば、自然に妊娠できていたのではないか」と慶応義塾大学医学部産婦人科の吉村泰典教授は指摘する。

ここ数年、人口の多い団塊ジュニア世代が40代に差しかかる中、不妊クリニックの患者が急増している。現在、日本において不妊治療を行う病院・クリニック数は約600件に上る。これは、米国の500件弱、中国の約300件を上回る世界一の数字である。

さらに、体外受精、顕微授精などの高度生殖医療(ART)の治療件数でも、日本は年間21・3万件と世界トップとなっている。2009年には、ARTにより2.6万人強の赤ちゃんが生まれた。今や「新生児の40人に1人は体外受精児」という時代が到来しているのだ。

同時に、不妊治療は巨大産業へと成長している。ARTにかかる費用を1回40万円として計算すると、それだけで市場規模は852億円。そのほか人工授精、診療費などを含めると、不妊産業の規模は優に1000億円を超えるだろう。

■ 生殖年齢の“定年”は今も江戸時代も同じ

これほど大きな問題になりながら、日本で不妊はオープンに語られてこなかった。その背景には、不妊を恥じる日本人の文化がある。

2009年から10年にかけて、英カーディフ大学とスイスの製薬会社メルクセローノは、世界18カ国の約1万人のカップルを対象に、不妊に関する共同調査「スターティング・ファミリーズ」を行った。

その結果を見ると、「不妊について家族や友人に情報開示しやすいか」という項目で、イエスと答えた比率は日本が最低。同様に、「不妊治療に積極的に取り組みたいと思うか」という項目でも、日本は最下位となっている。

不妊の悩みを、自分たちだけで抱え込んでいる――そんな日本の現状が浮かび上がる。不妊治療を行うカップルの中には、それがきっかけで離婚に至ったり、うつになったりといった例もある。

不妊をタブー視することのマイナスは、それだけではない。教育などの場で情報を得る機会がないため、正確な知識が広がらないのだ。ネットには不妊に関する情報があふれているが、根拠の薄いものも多い。

知識不足の一例は、不妊原因に対する理解だ。日本では、「不妊は女性だけに原因がある」との偏見がいまだに強い。WHO(世界保健機関)によると、不妊原因のうち、「男性のみ」が24%。男女双方に原因がある場合を加えると、約半分のケースで男性が関係している。

「日本の不妊治療は女性側に偏っており、男性側の対策はほとんどなされていない。米国でも豪州でも不妊治療では必ず夫婦で受診する」と男性不妊を専門とする石川病院の石川智基副理事長は言う。

もう一つの問題は、「卵子の老化」に関する知識の不足だ。前出の吉村教授は「生殖年齢の“定年”は今も江戸時代も変わらない。出産の適齢期は25〜35歳だ」と話す。

前出の調査において、「36歳を境として、女性の妊娠力は低下するか」という質問に対する正答率は、日本では29.6%しかなかった。これは、カナダや英国などに比べて極めて低い。

■ 婚外子を認めることを真剣に議論するべき

少子化に悩む日本にとって、不妊は未来を左右する問題だ。ただし、不妊治療の支援が、少子化の解決につながるとは限らない。より重要なのは、不妊治療に頼らざるをえない人を減らすことである。

まず着手すべきは、教育による正確な知識の伝達だ。自民党の野田聖子衆議院議員は「中学1年の保健体育で、女性の体の機能や受精のメカニズムを教えるべきだ」と訴える。

女性が若くして子どもを産める社会作りも欠かせない。保育所の整備、多様な雇用制度の確立などに加えて、シングルマザーや婚外子を認めることも真剣に議論すべきだろう。すでに婚外子の比率は、フランスで5割強、米国で4割に達している。日本の2%という現状は、先進国の中で際立って低い。

不妊は単なる個人の問題ではない。それは現代社会の悲鳴である。新たな不妊患者を生まなくて済むような、新しい社会システムを構築できるかどうか。日本の未来はそこに懸かっている。


記事にもありますように、「卵子の老化」などの女性の体の機能についての教育は重要と思います。
また、安心して女性が子供を産める社会になることで、晩婚化や晩産化傾向は改善するのではないでしょうか?


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晩婚化と不妊症の関係とは?

こんにちは。
気が付けば2月も半ばを過ぎ、すごく早く月日が流れているように感じますね。
まだまだ寒い日が続いていますので、皆さんお体にはお気を付け下さいね。

さて、今日は晩婚化と不妊症の関係についてお話し致しますね。

busy-lady

仕事に恋愛、そして女子会など、とにかく忙しい現代女性は、つい結婚も出産も先延ばしにしがちです。
結婚は何歳になっても可能ですが、出産はいつでもというわけではありません。
芸能人の高齢出産ニュースをみると、今は何歳になっても簡単にうめると思ってしまいがちですが、それは大きな間違いです。
子宮や卵巣機能は年齢と共に確実に低下するので、年齢を重ねたらそれだけ不妊のリスクは高くなります。

女性の卵子は生まれる前にすでに一生分の卵は卵巣で作られ、新しく作られることはないため、卵子の数は生理のたびに減っていきます。
さらに、排卵の鍵を握る女性ホルモンも20代をピークに少しずつ減少し始めるため、卵子の質が低下します。

晩婚化により、子供を授かりたいと思ったときはすでに卵巣機能が低下し始め、不妊治療を始めても精神的にも肉体的にもかなり辛い状態に、ということは少なくありません。
将来、子供が欲しいと考えている方は、なるべく早めに婦人科検診を受け、自分の体の状態を確認することをお勧め致します。

また、不妊症とは、避妊をせずに性行為を行い妊娠を望んでいるにもかかわらず2年以上妊娠しない場合をいいますが、実ははっきりした診断基準はありません。
健康な人でも女性は月に1度しか排卵しないので、タイミングが合わなければ妊娠は望めません。
そのため2年と決めつけず、できないなと感じたら早めに医療機関へ相談をし、検査を受けてみましょう。

弊社メディブリッジでは、タイ又はハワイでの卵子提供プログラムをご提供しております。
ご検討中の方は、ぜひ一度ご相談ください。

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韓国でも進む晩婚化、体外受精で双子急増

おはようございます!
今日はこの冬一番の寒さだそうで、銀座も冷え込んでいます。
皆さん、外出の際は、しっかり着こんでお出かけくださいね!

さて、近年日本でも晩婚化の影響で不妊治療件数は増加していますが、お隣の国韓国でも、事情は同じのようです。

twin_baby_卵子提供


(朝鮮日報日本語版) 不妊治療で双子急増、晩婚の影響


18日午後、ソウル市中区の第一病院母児センター2階、新生児室。昨年1年間に新生児6560人が生まれ、韓国一の分娩(ぶんぺん)件数を誇るこの病院でここ3日間に生まれた新生児71人がベッドに寝ていた。病院関係者は「このうち7組(14人)が双子だ」と話した。最近生まれる子どもの2割は双子だという。

 このところ晩婚傾向が続く中、自然妊娠が難しい夫婦が体外受精や人工授精などを受けるケースが増加し、双子が生まれる割合も急増していることが分かった。

 第一病院の双生児出生率は2001年に2.61%、02年には2.18%だったが、10年には4.69%、昨年は5.35%にまで急増した。第一病院には「双胎妊娠クリニック」があり、特に双子の出産が多い。ほかの病院での双生児出産率も2000年代前半の1−2%から最近は5%程度まで増加した。

 統計庁による韓国の双生児出生率(三つ子以上も含む)は01年に1.80%、06年に2.42%、11年には2.94%を記録した。自然妊娠で双子が生まれる確率は0.43%程度だが、昨年韓国で双生児出生率は自然の状態に比べ6.8倍高かったことになる。双子の出生児の数は01年の9966人から昨年は1万3852人へと39%増加した。

 双生児出生率は、韓国国民の結婚年齢が高まるのに正比例して増加する傾向にある。統計庁の資料では、韓国の女性の結婚年齢は01年の26.78歳から11年には29.14歳まで上昇した。平均出産年齢も、01年の29.26歳から11年には31.44歳と2.18歳高まった。

 医学界ではこのような状況について、自然妊娠が難しい高齢女性が増加し、不妊治療などを受ける中、双生児出産率が高まっていると説明している。代表的な不妊治療の体外受精は、妊娠成功率を高めるために数個の卵子から受精卵を作り子宮に移植するため、双子が生まれる可能性が高くなる。昨年第一病院で双子を出産した女性のうち自然妊娠は37.2%、体外受精や人工授精は62.8%だった。

 双子の増加は、医療技術の発達と晩婚傾向が見られる米国など先進国でも共通の現象だ。米国の疾病統制予防センター(CDC)は、米国での双生児出生率(三つ子以上も含む)が1980年の1.89%から2000年には2.93%、10年には3.31%に増えたという集計結果を発表している。

 インターネット上の双子の親のコミュニティー「双子のママたちみんな集まろう」のキム・ヤンスク代表(46)は「双子は一度に授乳しなければならず、衣類や学費なども同時に2倍の費用が掛かるため、育てるのが大変だという側面もある。しかし双子がそれぞれ友人になった子と互いに交流し、友人も2倍になり、学業成績を競い合うなど肯定的な側面も多い」と話した。


晩婚化の影響によって日本でも体外受精件数は年々増加していますが、日本では、通常は1回に1個の受精卵を胚移植するのが一般的です。
受精卵をいくつ移植するかは、国や個々の病院の方針によって異なりますが、海外では複数の受精卵を移植するケースが多く、その分双子出産の確率は上がります。

弊社がご提供するハワイ、タイでの卵子提供プログラム、インドでの代理出産プログラムでも、複数の胚を移植することが多いため、中には双子を授かる方もおられます。
いきなり二人の赤ちゃんのママになるのは大変だろうと思いますが、幸せも2倍かもしれませんね!


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7

「卵子の老化」による不妊には何が有効?

おはようございます。
金曜日で週末の予定を立てている方も多いと思いますが、今週末は寒くなるとの予報です。
お出かけの際は、温かくしてくださいね!

IVF_eggdonation

日本では、近年晩婚化が進むとともに、高齢出産も増加しています。
最近マスコミでも、「卵子の老化」が頻繁に取り上げられるようになりましたが、女性が高齢での妊娠を希望する場合、妊娠率は若いときに比べて大幅に下がります。
高齢による卵子の老化がみられる場合には、自己卵子による妊娠は、体外受精などの高度不妊治療を行ったとしても、難しくなってきます。

女性の子宮に問題がなく、卵子のみが不妊の要因となっている場合には、第三者による卵子提供による治療が有効です。
弊社では、日本人の卵子ドナーによる、ハワイ、タイでの卵子提供をご案内しております。

卵子提供をご検討されている方は、お気軽に弊社までお問合せください。


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日本における卵子提供の現状とは?

こんにちは!
秋田県の男鹿市観光協会が「なまはげ」として活躍してくれる人材を募集しているそうです。
ワード・エクセルと運転免許も条件となっているそうで、いまどきのなまはげは悪い子を探すだけではなく、PCスキルも必要なんですねー。
なまはげがPCを操っているところを想像して、ちょっと笑ってしまいました。

spring-lifestyle

さて、弊社では、日本人ドナーによるタイ、ハワイでの卵子提供をご案内しておりますが、第三者による卵子提供をはじめとした非配偶者間の体外受精は、まだまだ日本では一般的な治療方法ではありません。
日本国内では、不妊に悩む患者が受けられる治療は、自身での採卵による体外受精のみです。
不妊患者のうち、早発閉経や卵巣の疾患による不妊となった患者のみ、国内で親族による卵子提供を受けられる例もありますが、多くの患者に門戸が開かれているわけではなく、ドナーも依頼者も厳しい条件があり、審査をクリアする必要があります。この対象には、高齢による卵巣機能低下が原因の不妊は含まれません。

現代の日本では、ご存知の通り、女性の生き方の選択肢は広がり、晩婚化・非婚化が進んでいます。
仕事に夢中で婚期が遅れ、妊娠適齢期を逃してしまうケースは、弊社にご相談に来られる方にも非常に多く見られます。

男女雇用機会均等法が施行され、女性の社会進出が称揚される一方で、婚期が遅くなることによるリスクについては語られることはありませんでした。

弊社に卵子提供のご相談に来られる方からよく聞かれるのは、

「結婚したらすぐに子どもができるものだと思っていた」
「生理があるうちは妊娠するのだと思っていた」

という言葉です。
生殖医療の現場では、35歳を超えるころから女性の卵子の生殖力が低下することは良く知られていることです。しかし、こういった情報は、一般的な常識として浸透しているわけではありません。

婚期が遅くなり、30代後半でで結婚し、そこから数年子どもができるのを待ち、不妊治療を開始したのが40代に入ってから、という例も非常によくあるケースですが、もし子どもを望むなら、30代後半からすぐに不妊治療を始めるべきです。

卵子の老化は待ってはくれません。
30代後半を過ぎたら、治療は1日でも早い方が良いのです。

一方で、子宮は卵巣に比べて年齢の影響を受けにくい臓器と言われています。
先日も当ブログで60代の女性がスイスで出産したニュースをお伝えしましたが、子宮筋腫や内膜の状態などに問題がなければ、体外受精による妊娠は60代でも可能です。

現在のところ、日本の不妊治療病院では、患者に提供できるのは自身の卵子による体外受精だけです。
仮に採卵の結果が良好でなくとも、他の方法は日本では行えないので、ひたすら自身による採卵を繰り返すのが現在の日本で受けられる治療です。

しかし、海外では、卵子提供という方法は広く認知されており、弊社がプログラムをご提供しているタイ、ハワイでも、多くの患者が第三者による卵子提供を受けています。
自身の卵子での結果がでない場合、先の見えない採卵を繰り返すより、卵子提供という方法を選ぶことも、お子様を授かるというゴールに近づくためには有効な方法ではないでしょうか?

妊娠、出産のあとには、長い子育ての期間があります。
いつの段階で決断するかはそれぞれの方のご事情によりますが、出産後の子育ての期間を考えると、早い段階で着手することをお勧め致します。

弊社では、日本人ドナーによるタイ・ハワイでの卵子提供をご案内しております。
海外での卵子提供をお考えの方は、ぜひお気軽に弊社までお問合せください。


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