和歌山県立医大が研究施設開設 予防医学テーマに

　県立医科大学（南條輝志男学長）は８日、和歌山市本町の複合商業施設「フォルテ・ワジマ」に、予防医学をテーマにした診療研究施設「みらい医療推進センター」を開設すると発表した。非常勤を含めて専門医や看護師、理学療法士など三十数人の医療スタッフをそろえる方針で、年内の本格オープンを目指す。

　センターは、運動・食事療法や観光医学などを研究する「げんき創造研究所」と、実際に患者の治療にあたる４診療部門で構成。「生活習慣病予防部門」では、特定健診でメタボリックシンドロームなどの異常があったと診断された人を対象に運動や食事療法を指導する。「老化予防部門」は介護施設の高齢者らに先進的な介護予防リハビリを提供、「膠原（こうげん）病・リウマチ治療部門」は患者に高度な専門医療を行い、「東洋医学部門」では漢方などの総合医療にあたる。

　同センターで運動やリハビリの指導にあたるトレーナーには、北京パラリンピック陸上競技の国際技術委員を務める三井利仁氏の就任が内定しているという。

　フォルテ・ワジマは旧丸正百貨店本店ビルの再生事業として昨年１１月オープン。センターは５階の全フロアと６階の半分のスペースに入居する予定で、南條学長は「市民講座などを通じて健康に関する情報発信の場にもしたい。市街地活性化の面でも地域に貢献できれば」と話した。

出典：MSN産経ニュース

コナミスポーツ＆ライフ、新サプリ「グラボノイド」を併用するメタボ対策プログラム

　コナミスポーツ＆ライフ（本社：東京都港区）は2008年8月1日、新サプリメント「グラボノイド」を併用するメタボリックシンドローム対策プログラムを全国のコナミスポーツクラブに一斉導入する。グラボノイドを採用したプログラムは日本初という。

　グラボノイドは、薬草の一種である甘草（カンゾウ）から抽出したポリフェノールを主成分とする“カネカ・グラボノイド”を使用したサプリメント。カネカ・グラボノイドは機能性食品素材で、総合化学メーカーのカネカ（本社：大阪市）が製品化している。

　メタボ対策プログラム「Targeting Waist Program」（ターゲティング　ウエスト　プログラム）では、インストラクターがお腹まわりを中心としたトレーニングを指導し、食生活の改善プランを提案。これにグラボノイドを併用して効果を高める。期間は8週間。

　プログラムでは、オリジナル体組成計による内蔵脂肪指数や基礎代謝量などの測定・管理、USB接続型歩数計による日常の運動量管理なども行う。料金（グラボノイド2ボトル含む）は、コナミスポーツクラブ会員が2万5200円。一般が4万6200円

出典：日経トレンディネット

歩く 茶臼山高原 山野草と温泉の恵み ／愛知

　暑さから脱出しようと愛知県豊根村の茶臼山高原を訪れた。この春から無料になった茶臼山高原道路を利用した道のりだ。

　道の駅に立ち寄り、地元産の野菜を手にするのも楽しみの一つ。同県設楽町の高原道路入り口近くの道の駅「アグリステーションなぐら」で、おいしそうなトマトを見つけて買い求めた。

　標高１０００メートル前後の高原道路では、エアコンを止め、窓を開けて走ることにした。高原のさわやかな空気を感じながら走っていると、同様の考えだろうか、窓を開けた対向車が目立つ。高原入り口の温度表示板は、曇り空のせいもあり「２２度」。来たかいがあったと駐車場に車を止めた。

　最初に県内最高峰の茶臼山（標高１４１５メートル）の山頂を目指した。メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）解消の一助になることも期待して。

　３コースあるうち、案内所で勧められた西側登山ルートを選んだ。登り始めのころは、南東側すぐの県内唯一のスキー場・茶臼山高原スキー場の景色を楽しむ余裕もあった。下山する小学生たちの「こんにちは」というあいさつに元気をもらった。

　しかし、中盤を過ぎるころには、登山道は一段と急になり、息も上がってかなりの疲労。見かねたのか家族連れが「もうすぐですよ」と励ましてくれた。あと一息、頑張ろう。

　頂上の展望台からは、南アルプスが目の前に広がり、しばらく何も考えず眺望を楽しんだ。時折吹く微風が、汗にぬれた肌に気持ちがいい。息も落ち着いてきたので、道の駅で買ったトマトを食べることにした。みずみずしさがのどを潤してくれた。

　山頂で９４年秋の国民体育大会の「採火地」と記された石のプレートを見つけた。県内で最も太陽に近いところで火を採ったんだと初めて知った。

　近くに「雷岩」があるとの標識。高さ５メートルはあろうかという岩だ。このほか「雨乞（ご）い洞」や「夫婦椹（めおとさわら）」「空池」などを巡るのも一考に値する。下山後、間伐材で作った登山記念証を購入した。

　高原は山野草に恵まれている。花に詳しい茶臼山高原の美術館の平松良平館長の案内で、矢筈池周辺に咲くオニノヤガラ（ラン科）をはじめ、ミツモトソウ（バラ科）やアクシバ（ツツジ科）などを楽しんだ。これからは、ユリ科のウバユリとヤマジノホトトギス、ツリフネ科のエンシュウツリフネなどが咲き始めるという。

　最後は温泉だ。緑に包まれた「兎鹿嶋（とがしま）温泉パルとよね」の湯につかり、登山で疲れた体を癒やして帰路についた。


　８月３１日まで、カヌー体験や「ちびっ子魚のつかみどり」などが楽しめる「０８茶臼山インサマー」を催している。観光リフトは片道３００円、往復５００円。登山記念証（１００円）は観光案内所か茶臼山高原の美術館で発行してもらえる。温泉施設「兎鹿嶋温泉パルとよね」は大人５００円、子供２５０円で木曜休み（祝日の場合は翌日休み）。

出典：毎日新聞

メタボ健診：自治体６割「見直しを」 １割は「廃止」−−毎日新聞調査

「メタボ健診」太らせば　「がん検診」がやせる

　今年４月から始まった特定健診・保健指導（メタボ健診）について、６割の自治体が見直しを求め、１割は廃止すべきだと考えていることが、全国に８０６ある市と区を対象にした毎日新聞の調査で分かった。費用は国と県が３分の１を補助する仕組みだが、国の補助単価が実費に届かない自治体が８割近くあることも判明。がんなど他の検診への補助を削減する自治体もあり、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）以外の対策が後退し始めた実情も浮かんだ。

　調査は６月、７８３市と東京２３区に実施。５５１市区（６８・４％）が回答した。

　「特定健診を現在のかたちのまま継続すべきだと思うか」との問いには、３４７市区（６３％）が「問題点を見直すべきだ」、６０市（１１％）は「制度自体を廃止すべきだ」とした。「現行制度のまま継続すべきだ」は６２市（１１％）。見直すべき理由は▽メタボに限定した検査で他の病気を見落とす可能性がある▽制度が複雑で受診率が下がる▽医療費抑制につながるか疑問−−などが挙がった。

　国は昨年末、国、県の補助額を決める補助単価案として、集団健診２８８０円（課税世帯の６５歳未満の場合、１人あたり）、委託先医療機関などで個人が受診する個別健診５３００円（同）と示した。この単価より実費の方が高いと答えた市区が、集団健診を実施する市区の７６％（３３５市区）、個別健診では７９％（３９７市区）に達し、自治体の持ち出しになる例が目立つ。

　保健事業の縮小・廃止をしたと答えたのは２９３市区（５３％）に上る。▽がん検診受診者への補助削減▽人間ドック受診者への補助削減▽メタボ健診の対象外の４０歳未満の健診の縮小−−などが起きていた。

　メタボ健診は、受診率などの目標を達成できない場合、後期高齢者医療制度への拠出金が増額されるが、「達成可能」は４１市区（７％）のみ。「分からない」４０８市区（７４％）、「不可能」９７市区（１８％）だった。不可能と答えた市区に対応を尋ねると（複数回答可）、「保険料を上げる」が約７割に達した。


メタボ健診

　腹部に内臓脂肪のたまったメタボリックシンドロームの人は、脳卒中や心筋梗塞（こうそく）などの心血管疾患を起こしやすいという学説に基づき、今年度から導入された健診制度。背景に、生活習慣の改善を指導することによって生活習慣病の患者を減らし、医療費削減を目指そうという国の方針がある。医療保険の保険者に実施が義務付けられ、健診受診率、指導実施率、メタボ該当者の改善率が目標を下回ると、保険者に財政的なペナルティーが科される。

出典：毎日新聞

社食に一石二鳥メニュー 肥満も飢えも減れ ２０円寄付、導入企業が急増

　社員食堂のメニューを見直すことで「肥満」と「飢餓」を同時に減らそうとする企業が急増している。企業や大学などの食堂で、社員や職員がヘルシーなメニューの食事をとると、１食２０円程度を途上国への寄付にあてる仕組みで、「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ（テーブル・フォー・ツー）」と呼ばれる。４月に「特定健診」が始まってからは、社員のメタボ対策として注目され、日立製作所、アサヒビール、経済産業省など５０社・団体近くが参加している。


日本発

　検索サイト最大手、グーグルの日本法人は、この７日から社員食堂に「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」を導入した。同社の社員食堂は、日替わりのバイキング形式。社員は無料で食べられるが、１食あたり２０円を会社が寄付する。

　各種の料理が並ぶコーナーには、１食分の手本となるヘルシーな盛り付け例とカロリーが表示され、飢餓に苦しむ途上国の子供たちの写真が並ぶ。社員はおのずとカロリー控えめになり、「評判もいい」（グーグル広報）という。

　経済産業省も７日から省内食堂に取り入れた。職員が「豚肉入り大根煮と発芽玄米」「アジのかば焼き麦飯丼」などの日替わりヘルシーメニューを購入すると、途上国に２０円寄付することになる。

　この活動は、２００７年１月、スイスで開催されたダボス会議（世界経済フォーラム年次総会）で日本人参加者の呼びかけによりスタートした。企業では、伊藤忠商事が同年２月に試験的に行ったのが最初となる。

　０７年秋には事務局となるＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）、ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯが設立され、大がかりな社会貢献活動として動き始めた。

　賛同する企業は、事務局のガイドラインにそった低カロリーのヘルシーメニューを社食に用意し、１食分の売り上げのうち２０円程度を寄付する仕組みだ。中には社会貢献活動費として同額の寄付金を上乗せする企業もある。

　２０円は途上国の学校給食１食分の金額で、集めた寄付金で事務局は途上国の子供たちに学校給食を提供する。「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」とは、先進国の参加者と途上国の子供の２人が、同じテーブルで食事をしているイメージから名付けられたという。


世界へ

　大塚製薬、野村総合研究所、三井住友海上火災保険、積水化学工業、アルバック、日立建機などの企業が相次ぎ導入。大妻女子大学や花園大学、横浜市や外務省など、教育機関や官公庁の参加も目立つ。さらに、大手レストランチェーンと組み、一般客の支援を仰ぐことも検討している。

　同事務局によると、「４月以降、効果的な社員向けの健康メニューを探している福利厚生担当者からの問い合わせが増えた」という。社員がメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）である場合、企業に生活習慣改善の指導義務が生じる特定健診が思わぬ追い風になったようだ。

　現在、ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ事務局が支援しているのは、東アフリカのルワンダ、ウガンダ、マラウィの３カ国。すでに給食約１８万５０００食分を支援した。これは、約８５０人の子供の１年分の給食になるという。

　この運動は世界に広がりそうだ。今春にはニューヨークにもＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯの法人が設立され、今秋から米国でも賛同企業を募る。来年には欧州展開も始まる予定で、世界的な食の不均衡の解決を目指す。

出典：フジサンケイ　ビジネスアイ