2018年03月05日

180305 恐怖の南海トラフ 

100年〜150年毎に発生が予想される南海トラブの大地震につき、その発生確率が更に高まったと先日テレビが報じていた。日本列島の太平洋岸に横たわる巨大な南海トラフの歪みが破壊してМ8クラスの巨大地震が発生し、高さ20mの大津波が静岡から愛知、三重、和歌山、大阪、高知、九州の沿岸市町村を襲う大災害の、30年以内に発生する確率が75%から→80%に高まったと、TVが報じている。何とも恐ろしいニュースである。東海地区や四国,九州の沿岸市町村に住む住民達は一体どのような気持ちでこのニュ-スを聞いただろうか。                                                                     
                         
7年前の東日本大震災では高さ20mの大津波が岩手、宮城、福島の沿岸を襲い、15,900人の沿岸住民を溺死させ、東電福島原発は16mの大津波が襲って完全に水没し、日本と世界を恐怖に陥れた。原発は温暖化対策のエースと言われた世界の常識を奈落の底に突き落とし、原発に対する信頼性が一挙に崩壊した。私もJR武蔵野線の車内でこの大地震に遭遇し、車両と一緒に高架線路から振り落とされる寸前だった。80%の確率で起きる南海トラフ大地震の予告を聞く沿岸住民の心境は想像すると哀れである。30年以内とは 明日か月内かも知れないのだ。                                                                 
                        
南海トラフ大地震の危険性は前々から予報されており、沿岸市町村は色々な対策を進めている。例えば住宅地を高台に移動させる計画も検討されているが、地価が高騰して、7年経っても予定地を手配できたのは30%足らずで、殆どは手がづかず、膨大な予算と年月を要する事業は簡単ではない。住民が自宅を頑丈にリフォームする思案もあるだろうが、20mの大津波には殆ど耐えられないだろう。住み慣れた自宅を売って、孫達の住む都会に移住する話もあるだろうが、子供家族も歓迎ではないだろう。更に危険地帯の住宅は誰も買ってくれない。何をしても巨額な資金と決断が必要となる。途方に暮れた市町村は取りあえず、町中に鉄骨製の津波緊急避難タワーを建設して災害時の避難対策を講じているが、いつ来襲するかも分からない恐怖が消え去ることはあり得ない。海と山の恵まれた風光明媚の我が故郷が、一夜にして恐怖の街に変わってしまったのだ。                     
                                     
欧米は地震のない羨ましい国土であるが、代わりにテロがある。これは警官を増員し警備体制を強化することである程度防げるだろうが、何の予告もなく突然襲い掛かる大震災は真面目に考えると気が狂いそうで残酷なものである。もし自分が現地の住民ならどう対策するか、結論の出ない思案を続けたが名案もなく、結局、いま私が抱えている日常の諸問題などは取るに足りない些事に思え始めた。




mh3944 at 09:30│Comments(0) 雑感 

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