2019年10月21日

191021 大災害は続く 

台風15号に続いて19号(10/12)は、関東や長野、福島、宮城に甚大な被害を残した。世界も注目した50年振りの強力台風と言われ、500ミり〜900ミリの集中豪雨と、風速55m以上の強風が日本各地を襲い、多数の河川が決壊し、90名近い犠牲者を出した。住宅を押し流し、収穫寸前のリンゴ、野菜、果物、米などを壊滅させて農業関係者を悲嘆のどん底に突き落とした。多摩川、荒川、千曲川、阿武隈川、那珂川、久慈川などの一級河川が80余ケ所で決壊して 憧れの街 田園調布も4丁目5丁目が浸水、農地や建物を押し流し、平穏な国民生活を破壊したが、我々は荒れ狂う自然の猛威をテレビで見守るだけだった。                                    
                                          
利根川近くの田舎に住む私も他人事では無かった。関東一円の降雨を集めた利根川は、水位が段々と上昇して、我孫子市役所はレベル3の避難準備を早々にアナウンンスした。群馬栃木の山地の豪雨は1日後には利根川に流入して水位を上昇させて、警戒水位を突破した。利根川近郊の静かな田園地帯に住む我が家も、大河決壊に備えてPCや電気機器を2階に運び上げたが、仏壇は重たくて動かず、位牌と写真と小さな遺骨箱だけ取り出して2階に移した。もし利根川が決壊すると、深さ4mの洪水が私の住宅街に来襲すると、市役所ハザードマップでは真っ赤に塗りつぶされているのだ。しかし翌日早朝には、氾濫すれすれに増水した利根川の水位は下がり始め、やがて拡声器が警戒警報解除のアナウンスを流して胸をなでおろした。       
                                                                 
多数の犠牲者と、住宅や農地の広範な被害に対して、安倍内閣は自衛隊の出動を命じてその復旧対策に全力投入した。50年振りの最悪の台風だと気象庁は説明するが、民放テレビは、近年は異常気象続きで、来年もこの程度の強力台風が来襲する可能性ありと報じており、静かな環境を満喫していた我が家も転居を考えなければならないかもしれない。              
                                                                      
経済オンチの私だが、阪神淡路大地震は10兆円の損害、東日本大震災は25兆円の経済損失を出したと聞く。今回の19号台風は相当の損害だろうが 問題は台風ばかりではない。30年以内に80%の確率で来襲するという南海トラフ大地震の恐怖で、20〜30m級の巨大津波が、東海から関西、四国、九州を襲うと予報されている。その経済損害は東日本大震災を大きく上回り100兆円に達し、GDP 500兆円の日本には致命的な大打撃を与え、高齢で活動力の弱った我が国には極めて深刻な災害になる。当然 自衛隊も総動員令で出動して復旧対策に対応し、東日本大震災時のアメリカ海軍もトモダチ作戦で救出作戦に参加した。 
                                                                                                                     
私は 南海トラフ大震災の発生時に、不吉な事態が発生するかも知れないと思っている。それは中国海軍が尖閣列島に上陸するかも知れないことだ。中国は広大な東シナ海を領海にしているが その東シナ海は九州から奄美諸島、沖縄列島、尖閣諸島と1500キロの長大な日本列島群に囲まれて封鎖されているのだ。中国は多数の潜水艦を建造して海軍力を拡充ているが、東シナ海から太平洋への出口は日本の海上自衛隊に抑えられており、中国潜水艦を隠密理に太平洋へ出航させる航路がなく、その確保が至上命題になっているのだ。潜水艦は深海の太平洋に潜ってこそ強烈な威力を発揮するが 200m程度の浅い東シナでは簡単に発見されて簡単に撃破されてしまうから。    
                                     
近年中国は 古代の尖閣住民は中国に朝貢していた記録があり、尖閣列島は中国の領土に属すると噴飯ものの宣伝を始めた。従って もし南海トラフ大震災で日本が大混乱に陥った時は、中国は千載一遇のチャンスととらえて, 朋友作戦(トモダチ作戦)で漁民に扮した海兵隊を尖閣列島に上陸させるだろうと 私は本気に疑っている。       
      当然日本政府は拒否し海上自衛隊を防衛出動させるだろうが、自衛隊は大津波の救済活動で混乱を極めており、尖閣に上陸した中国軍を撃退するのは困難も予想される。沖縄やグアムの米国海軍も出動して共同作戦に参加するだろうが、深刻な事態が予想される。 
                                       
これがもし私の誇大妄想なら幸いだが、世界最強の軍事国家に成長した暴れ者の中国なら現実にあり得る話だ。自国民救済は 国際政治ではいつも便利に使われる口実であり、先年ロシアがクリミア在住のロシア国民の保護を名目に軍隊を出動させて 軍港クリミア半島全土を占領したのも全く同じ構図なのだ。日本は民族対立も少なく恵まれた環境だが、自然災害や近隣諸国との摩擦などに深刻な危険が存在しているのだ。       






    




mh3944 at 12:32│Comments(0) 政治 

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