2014年04月24日
ミニトマト
日経14404▼141（−0.07％） T1164 ▼8.91（−0.76％）
東２3508（−0.17％） J1974（−0.02％） 94.44（−0.26％） M729.55（−0.24％）
出来高19億1401万株 売買代金1兆6017億 騰落レシオ97 単平均279
バルチック956 小麦682 金1271 銅309 原油101.82
米ドル101.41 ユーロ141.64 元16.39
年初来高値４５
安藤ハザマ、不動テトラ、前田建設工、若築建設、日清製粉、寿スピリッツ、六甲バター、ヤクルト、SFOOS、スタジオアリス、ディップ、オエノンホールディング、ジャパンフーズ、ゲンキー、ドトール日レス、物語コーポ、三洋貿易、ジョイフル本田、ブックオフ、トーエル、SRA、花王、科研製薬、東洋ビジネスエンジ、小林製薬、東洋ゴム、太平洋金属、住友金属鉱山、大阪チタ、クラリオン、日本航空電子、フタバ産業、ハピネット、マニー、理研計器、藤森工、豊田通商、キヤノンマーケティング、三愛石油、明和産業、アデランス、西武、イオンディライト、アークランドサカモト、王将フード
鹿島、フレンテ、イーサポート、ペッパーフード、JBイレブン、イメージ情報開発、図研エレミック、ネクストウェア、JFEシステムズ、アクモス、フクダ電子、フジ、サンオータス、ハンズマン、総合商研、毎日コムネット、エムエイチ、泉州電業、くろがねや、ジョイフル
年初来安値２１（５３）
タマホーム、日本ドライケミカル、NECネッツアイ、アスクル、ネオス、オルトプラス、トーモク、高砂香料、石塚硝子、リゾートソリュ、日本ヒューム、共栄製鋼、千代田インテグレ、川崎重工、エスケイジャパン、東洋証券、光世証券、水戸証券、だいこう証券ビジネス、丹青社、ミスミグループ
鹿島、イーサポートリンク、ペッパフード、JBイレブン、大光、イメージ情報開発、図研エルミック、ネクストウェア、JFEシステムズ、IBJ、石井表記、日本ギア、アクモス、フクダ電子、フジ、ハンズマン、総合証券、毎日コムネット、エムエイチ、泉州電業、くろがねや、コンセック、ジョイフル
消費税がこの４月から３％アップしたけど、そのことで気がつくことがある。
スーパーとかクリーニング店で、今までと商品の値段は変わらずなのだけど、レジで支払う値段は８％アップになっている。。
なぜなら、今までは５％消費税分を店側が負担していたのをこの4月からいきなり、外税に変えた。
だけど全ての店がその方式に変えた、というわけでもない。
たとえば１００円ショップは今までも実質１０５円ショップだったから、今回の消費税アップでは３％のみアップで１０８円ショップになった。
居酒屋の宴会コース値段とか、カラオケ店の値段は、今までと変わらずで消費税込みとなっております、と書いてあった。。
ということで、店によって違う。
ということは、上場会社の小売なんかもそれぞれなのだろうか？
娘が職場関係の人からトマトをもらって帰って来た。
トマトの名前と絵が印刷してある紙も一緒に。。
「ラブリー40、アンジェレ、ピッコロカナリア、アイコ、イエローアイコ、トスカーナバイオレット」。、、。
可愛い。。
いろんなトマトが並んでいる、ヨーロッパの市場とかスーパーが思い浮かんでくるよね。
コストコとかで買ったのかな？と思ったら、そうではなくて親戚の農家の人が栽培しているとか。
それはすごい。
日本に居て、まるっきりイタリアとか南欧じゃん。
農業と言えば、日本では人気がないけどアメリカとかではビジネスで成功し、早期にリタイアしてその後農園暮らしをするというのがサクセスストーリーのひとつ、という風潮もあるらしいけど。。
日本の農業も時代が変われば未来はどうなっているか分らないよね。お金持ちの象徴になっているかもしれない。
ところで、このことから今、旬の、TPPのことが頭に浮かんだので。。
JA全中（全国農業協同組合中央会）のHPに載っている【TPPとは】
TPPは、例外のない関税撤廃を原則とするとともに、幅広い分野にわたって規制・制度の変更を求められる、極めて自由化度の高い包括的協定です。そのため、もし、日本がTPPに参加すれば、関税撤廃による農林水産業への打撃により、地域経済・社会や国の食料自給率に大きな影響が及ぶだけでなく、医療、食の安全・安心などにかかわる仕組み・制度が変更を余儀なくされ、私たちの生活が一変してしまう可能性があります。
こうしたことから、JAグループでは、消費者団体、医療関係団体、農林水産業団体など、様々な団体等と連携し、さらなる国民各層の理解と支持を得るための取り組みを行っています。
TPPは、2国間の自由貿易協定（FTA）などによくある例外項目は原則認めず、全ての品目に対する関税を撤廃することで、より高い水準の自由化を促進するとともに、非関税分野のルールの統一を図ることが狙いです。
更にTPPは全部で24にものぼる分野が交渉の対象となっており、与える影響は農業だけにとどまらず、国民生活に広く及びます。農業以外でも、例えば医療、食の安全、金融、保険、投資、雇用、人の移動、政府調達（公共事業の発注）などへの影響が心配されています。十分な情報開示のないままにTPP交渉に参加した場合、日本の社会システムが根幹から変わってしまう恐れがあります。
急浮上したTPP参加問題に対し、JAグループなどの農林漁業団体や消費者団体、医療関係団体など広範な各界・各層からは交渉参加に反対する声が相次いでいます。また、与野党からも反対論が広がっているほか、都道府県議会・市町村議会の約8割がTPP反対もしくは慎重の意見書を採択するなど反対の声は全国から上がっています。
なるほど。。。
農業に競争力があればTPPは追い風になる。
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東２3508（−0.17％） J1974（−0.02％） 94.44（−0.26％） M729.55（−0.24％）
出来高19億1401万株 売買代金1兆6017億 騰落レシオ97 単平均279
バルチック956 小麦682 金1271 銅309 原油101.82
米ドル101.41 ユーロ141.64 元16.39
年初来高値４５
安藤ハザマ、不動テトラ、前田建設工、若築建設、日清製粉、寿スピリッツ、六甲バター、ヤクルト、SFOOS、スタジオアリス、ディップ、オエノンホールディング、ジャパンフーズ、ゲンキー、ドトール日レス、物語コーポ、三洋貿易、ジョイフル本田、ブックオフ、トーエル、SRA、花王、科研製薬、東洋ビジネスエンジ、小林製薬、東洋ゴム、太平洋金属、住友金属鉱山、大阪チタ、クラリオン、日本航空電子、フタバ産業、ハピネット、マニー、理研計器、藤森工、豊田通商、キヤノンマーケティング、三愛石油、明和産業、アデランス、西武、イオンディライト、アークランドサカモト、王将フード
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年初来安値２１（５３）
タマホーム、日本ドライケミカル、NECネッツアイ、アスクル、ネオス、オルトプラス、トーモク、高砂香料、石塚硝子、リゾートソリュ、日本ヒューム、共栄製鋼、千代田インテグレ、川崎重工、エスケイジャパン、東洋証券、光世証券、水戸証券、だいこう証券ビジネス、丹青社、ミスミグループ
鹿島、イーサポートリンク、ペッパフード、JBイレブン、大光、イメージ情報開発、図研エルミック、ネクストウェア、JFEシステムズ、IBJ、石井表記、日本ギア、アクモス、フクダ電子、フジ、ハンズマン、総合証券、毎日コムネット、エムエイチ、泉州電業、くろがねや、コンセック、ジョイフル
消費税がこの４月から３％アップしたけど、そのことで気がつくことがある。
スーパーとかクリーニング店で、今までと商品の値段は変わらずなのだけど、レジで支払う値段は８％アップになっている。。
なぜなら、今までは５％消費税分を店側が負担していたのをこの4月からいきなり、外税に変えた。
だけど全ての店がその方式に変えた、というわけでもない。
たとえば１００円ショップは今までも実質１０５円ショップだったから、今回の消費税アップでは３％のみアップで１０８円ショップになった。
居酒屋の宴会コース値段とか、カラオケ店の値段は、今までと変わらずで消費税込みとなっております、と書いてあった。。
ということで、店によって違う。
ということは、上場会社の小売なんかもそれぞれなのだろうか？
娘が職場関係の人からトマトをもらって帰って来た。
トマトの名前と絵が印刷してある紙も一緒に。。
「ラブリー40、アンジェレ、ピッコロカナリア、アイコ、イエローアイコ、トスカーナバイオレット」。、、。
可愛い。。
いろんなトマトが並んでいる、ヨーロッパの市場とかスーパーが思い浮かんでくるよね。
コストコとかで買ったのかな？と思ったら、そうではなくて親戚の農家の人が栽培しているとか。
それはすごい。
日本に居て、まるっきりイタリアとか南欧じゃん。
農業と言えば、日本では人気がないけどアメリカとかではビジネスで成功し、早期にリタイアしてその後農園暮らしをするというのがサクセスストーリーのひとつ、という風潮もあるらしいけど。。
日本の農業も時代が変われば未来はどうなっているか分らないよね。お金持ちの象徴になっているかもしれない。
ところで、このことから今、旬の、TPPのことが頭に浮かんだので。。
JA全中（全国農業協同組合中央会）のHPに載っている【TPPとは】
TPPは、例外のない関税撤廃を原則とするとともに、幅広い分野にわたって規制・制度の変更を求められる、極めて自由化度の高い包括的協定です。そのため、もし、日本がTPPに参加すれば、関税撤廃による農林水産業への打撃により、地域経済・社会や国の食料自給率に大きな影響が及ぶだけでなく、医療、食の安全・安心などにかかわる仕組み・制度が変更を余儀なくされ、私たちの生活が一変してしまう可能性があります。
こうしたことから、JAグループでは、消費者団体、医療関係団体、農林水産業団体など、様々な団体等と連携し、さらなる国民各層の理解と支持を得るための取り組みを行っています。
TPPは、2国間の自由貿易協定（FTA）などによくある例外項目は原則認めず、全ての品目に対する関税を撤廃することで、より高い水準の自由化を促進するとともに、非関税分野のルールの統一を図ることが狙いです。
更にTPPは全部で24にものぼる分野が交渉の対象となっており、与える影響は農業だけにとどまらず、国民生活に広く及びます。農業以外でも、例えば医療、食の安全、金融、保険、投資、雇用、人の移動、政府調達（公共事業の発注）などへの影響が心配されています。十分な情報開示のないままにTPP交渉に参加した場合、日本の社会システムが根幹から変わってしまう恐れがあります。
急浮上したTPP参加問題に対し、JAグループなどの農林漁業団体や消費者団体、医療関係団体など広範な各界・各層からは交渉参加に反対する声が相次いでいます。また、与野党からも反対論が広がっているほか、都道府県議会・市町村議会の約8割がTPP反対もしくは慎重の意見書を採択するなど反対の声は全国から上がっています。
なるほど。。。
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mihoyoko2006 at 23:30│Comments(0)│
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