毎日新聞 2015年08月30日 東京朝刊
インフルエンザのワクチンを接種しても、６〜１１カ月の乳児と１３〜１５歳の子どもには、発症防止効果がないとの研究成果を、慶応大などの研究チームが米科学誌プロスワンに発表した。４７２７人の小児を対象にした世界的に例がない大規模調査で明らかになったという。
インフルエンザワクチンは、小児では生後６カ月以上の希望する人が受ける。チームは世界的なワクチンの効果を検証する方法に従い、２０１３年１１月〜１４年３月、慶応大の２２関連医療機関を３８度以上の発熱があって受診した６カ月〜１５歳のデータを分析。インフルエンザへの感染の有無とワクチン接種の有無を調べ、「Ａ型」「Ｂ型」など型ごとに発症防止効果を統計解析した。ワクチン接種しても感染した例が多ければワクチンの効果は低く、ワクチン接種して感染していなかった例が多ければ効果が高くなる。
６〜１１カ月では、患者が最も多かったＡ型で発症防止効果がみられなかった。１３〜１５歳は、Ａ型もＢ型も効果がなかった。以前からワクチンの効果が低いとされるＢ型は全年齢で２６％しか効果がないとの結果になった。
その他の年齢は、Ａ型の発症防止効果が▽１〜２歳＝７２％▽３〜５歳＝７３％▽６〜１２歳＝５８％、Ａ型の中で０９年に世界的流行をしたＨ１Ｎ１型は▽１〜２歳＝６７％▽３〜５歳＝８４％▽６〜１２歳＝９０％−−と一定の効果があった。
インフルエンザワクチンには重症化を防ぐ効果が期待されるが、全年齢を対象に調べた結果、重症化の可能性がＡ型全体で７６％減り、Ｈ１Ｎ１型では９０％減ることが確認された。Ｂ型は、重症化を防ぐ効果も確認されなかった。
チームが現在分析中の１４〜１５年の調査でも、同様の結果が出ているという。チーム代表の菅谷憲夫・けいゆう病院感染制御室部長は「１３〜１５歳という中学生の年代で効果がみられない理由は今後の検討課題だ」と話す。
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