運動か食事か

カロリーをコントロールする手段としては摂取カロリーを減らすか、消費カロリーを増やすかということになります。すなわち、食事と運動以外に方法はないといえるでしょう。
食事と運動のどちらを重視するか、様々な意見がありますが、私がやってみた実感としては運動なしに減量することは極めて困難だと思います。
カロリー計算を始めて見るとわかりますが、現代人の食生活は基本的にカロリーオーバーになっています。食べ過ぎているという意識がなくても、普通に三食主食付きみたいな食事をすればそれだけで食べ過ぎになっています。
私の場合1日に2000キロカロリーを超えないようにしていますが、飲んだりするとぎりぎりになってしまいます。
食事で体重を減らすためにはここからさらに摂取カロリーを減らさないといけないわけで、結構厳しいと思います。また、食事には栄養素をとる目的もありますから、極端に食事を減らすと様々な健康への悪影響が出てくるでしょう。
しかし、ここで運動を加えればその消費カロリーで減量することができます。
よく3キロ走ってもおにぎり1個分にしかならないとか言う人がいます。
数字としてはその通りで、米を食べまくったりして運動で挽回するのは難しいですが、摂取カロリーを制限していれば、運動による消費カロリーがそのまま効いてきます。
一般に脂肪1キロを燃焼するためには7200キロカロリーを消費すればよいと言われています。
1月で脂肪を1キロ燃焼しようと思えば1日に240キロカロリーを消費すれば足りることになりますが、運動にすれば軽いジョギングやエアロバイクで30分ぐらいだと思います。
なお、私の実感では7200キロカロリーでは厳しく1万キロカロリーぐらい必要ではないかという気がしています。これは個人によって変わってくると思いますので、やりながら調整するしかありません。
月間1万キロカロリーだと1日333キロカロリーになりますが、朝夕30分ずつ運動すれば十分クリアできます。まとまった時間を作るのが難しければ昼間の移動で意識して歩くとかでもクリアできるのではないでしょうか。
ちなみにiPhoneを使っていれば自動で歩数と歩いた距離を記録しており、カロリー管理アプリにデータを自動で反映させることも可能です。
ともかく毎日習慣化することが大切で、ある日思いつきで頑張って次の日はさぼるみたいなことではダメだと思います。
 

糖質オフかカロリーオフか

糖質オフダイエットがブームです。
私も以前やってましたが、あまり結果は出ませんでした。
ダイエットには糖質オフとカロリーオフのどちらが有効なのかというのは議論がありますが、それぞれ偉いひとが研究して言っているのですから、いずれも専門家の監修の元きちんと行えばそれなりの結果がでるのでしょう。

しかし、我々一般人がやろうとする場合、糖質オフには大きな欠陥があると思います。
人間が摂取する栄養素は糖質か脂質かタンパク質かのいずれかです。
そして、この三大栄養素にはそれぞれカロリーがありますから、カロリーを制限すれば自ずと摂取できる糖質にも上限があります。
すなわち、カロリーオフをやっていれば、ある程度は糖質オフになっているはずです。
実際糖質はカロリーが多いため、カロリーを制限しようとすれば普通に三食主食を食べるみたいなことはできなくなります。

対して糖質オフは糖質は制限するが脂質とタンパク質にはリミットがありません。
人間は弱いので糖質を制限してお腹がすくと当然他の栄養素で穴埋めしようとします。
タンパク質はお腹にたまらないので、糖質を制限して手っ取り早く空腹を満たそうと思えば自然と脂質が過剰になると思います。
脂質過剰のデメリットを考えないところが糖質オフの欠陥だと思います。
脂質を過剰に摂取すると消費しきれない分は当然脂肪になりますし、動脈硬化等健康に及ぼす悪影響も無視できません。
糖質さえ気をつけていればあとは何を食べてもかまわないというのは甘いささやきに聞こえると思いますが、そんなうまい話はないと思っていいのではないでしょうか。

 

強制わいせつ罪と強姦罪の非親告罪化

先の国会で刑法と民法が改正されましたが、刑法の方は速攻で施行されましたので、即座に実務に影響を与えることになりました。
刑法の改正点の中でも大きく実務に影響を与えるのが強制わいせつ罪と強姦罪の非親告罪化だと思います。
今まで強制わいせつ罪と強姦罪の起訴には告訴が必要だったので、起訴前に被害者と示談し告訴を取り消してもらうというのが弁護人の大きな業務としてありました。
このような罪名で起訴されるのと起訴されないのでは被疑者の人生を大きく変えるものであり、弁護人にとって短い制限期間の中で緊張を強いられる業務だったと思います。
親告罪ではなくなったといえ、情状面で示談する意味はあると思いますが、非親告罪とした法の趣旨からして、示談したから不起訴とはならないのではないでしょうか。
立証が困難だから不起訴というのはあるかもしれませんが、被害者が許したから起訴しないというのでは法改正の意味を失わせてしまうと思います。
親告罪でない窃盗や詐欺では前科がなく罪状軽微とかでなければ示談しても起訴されるのが普通だと思います。強制わいせつや強姦も同じようになるということだと思いますが、強姦で罪状軽微というのはありえないと思いますので、示談して不起訴というのは強制わいせつの態様が悪質とまでは言えない例外的な場合に限られてしまうのではないでしょうか。

さて、統計があるのか知りませんが、おそらく今まで強姦や強制わいせつで逮捕された人の中で起訴前に示談して告訴を取り消してもらい不起訴になった人はかなりの割合でいたのではないかと思います。
これからはそのようなことはなくなります。

ヤフーの個人ニュースで弁護士の人が書いていましたが、

今後は暴行・脅迫の要件が問題視されることになろうかと思います。
非親告罪化された結果、暴行・脅迫を立証できないという理由で不起訴になったり無罪になったりするケースが激増すると思われるからです。
今まで親告罪だった結果お金で解決され、ある意味うやむやになっていた点が白黒つけられることになります。
法律の方がおかしいんじゃないかという国民世論は必ず出てくると思います。
遠くないうちに暴行・脅迫を伴わなくても同意がなければアウトだということになるのではないかと思います。





 
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