日経アーキテクチュア(1月9日号)に『「木造住宅派」が過去最低』という記事があった。
いま住んでいる住宅を基本として考えることが普通だから、都市部では在来工法を選択しないのかもしれない。調査結果では、大都市、中都市、小都市、町村ごとの調査結果も示されている。それによれば、在来工法を選択する割合は大都市が43%なのに対し、小都市では49.5%、町村では61.7%と増えている。また町村では非木造住宅を選択したのは8.4%と格段に低くなっている。
やっぱり自分が育った環境が、住宅の選択に及ぼす影響は大きいのでしょう。
内閣府が実施した「森林と生活に関する世論調査」で、住宅の新築・購入時に木造を選びたいと回答した人が1989年の調査開始以降、初めて8割を切ったことが分かった。
調査は、住宅や非住宅への木材利用、木材の生産などに関する意向を聞いたもので、全国の18歳以上の3000人が対象。2019年9月26日から10月6日まで実施し、1546人から回答を得た。
調査結果によると、「住宅を建てたり買ったりする場合、どのような住宅を選びたいか」という質問に対し、「木造住宅」を選んだ人は73.6%。これまでで最も低い割合となった。
内訳は、在来工法とそれ以外がそれぞれ47.6%、26%。在来工法については1989年に72.5%だったが、30年間で24.9ポイント減少した。
一方、在来工法以外の木造住宅と鉄骨造など「非木造住宅」は、いずれもこれまでで最も高い割合となった。非木造住宅を選んだ人は、2011年の前回調査から8.3ポイント伸びて23.7%だった。
木造と非木造の選択意向を年代別に見ると、若年層の“木造離れ”が目立つ。「70歳以上」の79%が木造住宅を選んだのに対し、「18〜29歳」は59.1%にとどまった。
今回の調査では、非住宅への木材利用について初めて尋ねた。木材の活用を期待する施設として、75.6%が保育・教育施設を選んだ。医療・福祉施設が52%、宿泊施設が49.5%で続いた。近年、都市部を中心に中高層木造ビルの計画が相次いでいるが、オフィスビルへの活用を期待する割合は8.3%と低かった。
桜設計集団代表でチーム・ティンバライズ副理事長も務める安井昇氏は、「若者の木造離れは、木造住宅での生活経験がない若者が増えていることも一因ではないか。木材に触れ、木造を知る機会が増えれば結果は変わってくるはずだ」と話す。
いま住んでいる住宅を基本として考えることが普通だから、都市部では在来工法を選択しないのかもしれない。調査結果では、大都市、中都市、小都市、町村ごとの調査結果も示されている。それによれば、在来工法を選択する割合は大都市が43%なのに対し、小都市では49.5%、町村では61.7%と増えている。また町村では非木造住宅を選択したのは8.4%と格段に低くなっている。
やっぱり自分が育った環境が、住宅の選択に及ぼす影響は大きいのでしょう。