みのりエコノミクス

豊かな世界になりますように…


先般より報道されているとおり、2017/6/1に、NYダウにおいて売りサイン「ヒンデンブルグ・オーメン(Hindenburg Omen)」が点灯しました。市場に不気味な雰囲気が漂っています。


▼ヒンデンブルグ・オーメンとは?

「ヒンデンブルグ・オーメン」点灯の条件は、以下の4つを満たすことです。
 1:対象指数が50営業日前の水準を上回っている
 2:対象市場において、52週高値更新銘柄数と52週安値更新銘柄数の両方が、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の合計の2.8%以上ある
 3:対象市場において、52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない
 4:短期的な騰落を表すテクニカル指標である「クラレンオキシレーター」がマイナスになっている

「ヒンデンブルグ・オーメン」が点灯すると、40営業日(約2カ月弱)の間、以下が発生するといわれています。
・77%の確率で株価が5%以上下落
・41%の確率でパニック売りが発生
・24%の確率で重大なクラッシュが発生


この売りサイン、前回は2015年6月中旬に点灯しました。このとき
NYダウは、2015年8月にかけておよそ15%も暴落しました。
下記のチャートを見るとわかる通り、2013年後半からおよそ2年かけて達成した2000ドルの上昇を、一気に吐き出した形になっています。


▼NYダウの過去5年チャート
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現在、米国ではトランプの弾劾が取り沙汰されています。NYダウ(および世界の多くの株式市場)は、トランプ政権誕生により2016年11月から大きく上昇してきています。ひょっとすると、今年夏まで間に、その上昇分をすべて帳消しするようなクラッシュが起きるかもしれません。

私もしばらくインデックス運用(ほぼ米国株に連動)は増やさず、その分、大勢の影響を受けない市場(例えば仮想通過や国内小型株など)に資金を回しておこうと思っています。

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当ブログ、久々の投稿です。

神戸港でヒアリやアカカミアリなどが見つかって大きく報道されています。ヒアリは強い毒があり攻撃的なアリで、アカカミアリも毒は弱いものの危険なアリです。


2014年に起こった、代々木公園周辺のデング熱騒動も記憶に新しいです。

騒動をきっかけにして、自治体などによる蚊の調査が箇所で行われたり、駅のポスターなどで蚊の対策(水たまりを作らないなど)の啓発活動も行われるようになりました。

その頃から、殺虫剤・防虫剤の市場が注目されており、代表的な銘柄が上昇しています。害虫の意識は高まっており、今後も殺虫剤・防虫剤の市場は注目されると思います。


個人向けの殺虫剤・防虫剤で、蚊などの対策に用いる商品を扱っているのは、以下の2社が代表です。


・アース製薬
大塚製薬グループで、「アースジェット」「ノーマット」などが有名な業界首位企業です。
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・フマキラー
「ベープ」や「蚊とり線香」などが有名な老舗です。
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インターネットの登場以来、様々なリアル市場がインターネットビジネスに食われていっています。

主要なリアル市場について、”ネット化率”の実際の数値をまとめてみました。


■広告市場

日本の総広告費はもともとGDPに比例しており、変化のない世界です。広告費はもともとは企業の広告宣伝費・販促費から出てきているものであり、それは日本の経済規模と比例して増減します。

ただし、その中でインターネット広告費は毎年大きく伸長しています。(その分、雑誌や新聞など、インターネット以外の広告費が減少しています)

2014年時点での日本の広告市場のネット化率は、17.10%です。インターネットメディアの成長と既存メディアの縮小を考えると、今後も毎年1%程度ずつ伸びていくとだろうと思います。

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(電通 日本の広告費)



■個人向け物販市場

日本のGDPは約500兆円、そのうち約6割の300兆円を個人消費(個人による物やサービスの購入)が占めます。

個人消費のうち、さらに物に限った市場に関して、総額とEC化率を表したデータが、以下の経済産業省のものです。2014年のネット化率は、4.37%となっています。

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(経済産業省)

こちらも広告市場と同じく、全体のパイは変わらないものの、インターネットによる物販とEC化率は伸びていっていることがわかります。



■ゲーム市場

上記2市場よりさらにネット化が劇的に進行しているのが、ゲーム市場です。

以下はカドカワのファミ通ゲーム白書のデータです。2014年の日本のゲーム市場は総額で1兆1925億円、そのうちインターネットを利用して提供する形態(グラフ中”オンラインプラットフォーム”)の市場は7886億円で、ネット化率は66.1%となっています。

・カドカワ ファミ通ゲーム白書2015 国内ゲーム市場
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上記2市場と比較すると、ゲームの場合は、インターネットが既存の家庭用ゲームの市場を食いつつ、さらに市場のパイそのものを飛躍的に伸ばしていることがわかります。

なおオンラインプラットフォームのうち、スマートフォン向けのゲームアプリ市場が7154億円となっており、市場のほとんどを占めています。

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太平洋三陸沖が震源となり大きな被害を出した東日本大震災から、4年半が経ちました。かつて三陸沖の海底では、長い時間をかけて北米プレートの下に太平洋プレートが沈み込んできました。そのため北米プレートは太平洋プレートに押されて、西側(大陸側)に力がかかっている状態でした。

東日本大震災によって、その力は一瞬で逆方向に振れました。北米プレートは、長い間西側に押されてきた反動で、急激に東側(海側)に引っ張られる形になったのです。以下の図はその地殻変動を表しています。
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(国土地理院)

複数の地質学者や火山学者は、この地殻変動の影響で日本列島は全体的に地盤が緩み、地下からマグマが上がってきやすい状態になっていると考えているようです。実際、東日本大震災後、御嶽山、新岳(口永良部島)、箱根、阿蘇など、日本列島の各地で噴火が相次いでいます。

突発的な噴火は、土石流や火山灰などで大きな被害をもたらします。そのため多くの研究者が噴火の予知に力を注いできましたが、いまだ決定打はありません。そんな中、近年登場した噴火予測のテクノロジーとして期待されているのが、人工衛星が観測したデータで地上の僅かな隆起を調べるという手法です。

日本でこの調査に利用されているのが、2014年5月に打ち上げられたばかりのJAXAの人工衛星「だいち2号」です。「だいち2号」は既に、口永良部島が噴火する前に数センチの地上の隆起を観測できていたことがわかりました。その他、御嶽山の噴火や仁淀川の氾濫などでも地上の観測を行い、災害発生前後の地表の変化を詳細に分析することに成功しています。

JAXAは、「だいち2号」以外にも様々な目的の人工衛星を運用・開発しています。JAXAの以下ページに人工衛星の一覧があります。
http://www.jaxa.jp/projects/sat/index_j.html


また、スマートフォンやカーナビが位置情報を得るために使うのも、GPS(全地球測位システム)という人工衛星を利用した測位システムです。スマートフォンを利用した位置情報関連サービスの発展は目覚ましく、「Facebook(フェイスブック)」などのソーシャルサービス、「Ingress(イングレス)」などのゲームにもGPSが活用されています。



・パスコ(9232)
空間測量技術のトップ企業。JAXAの「だいち2号」の観測データを受け取り、一般ユーザーの窓口としてデータ販売事業を展開している。


・イメージワン(2667)
衛星画像関連のサービスを複数展開。安全保障分野向けの衛星画像の販売を行っているほか、2Dマッピング/3Dモデリング用ソフトウェアのPix4D社製(スイス)「Pix4Dmapper」、UAV(小型無人飛行機)を利用したソリューション事業など。


・三菱電機(6503)
人工衛星や衛星通信システムの開発、人工衛星を用いた位置推定技術などのリーディング企業。陸域観測技術衛星「だいち」(ALOS)や、高い測位精度を誇る準天頂衛星初号機「みちびき」、スカパーJSAT株式会社(9412)が運用する「スーパーバードC2」など、豊富な開発実績。


・NEC(6701)
人工衛星に電力を供給する「太陽電池パドル」と呼ばれる機器を開発。人工衛星に搭載され、太陽光を電力に変換する機能を担う。陸域観測技術衛星「だいち」にも採用された。


・明星電気(6709)
センサーやモニター、電源など、人工衛星の様々な機器を開発。宇宙関連事業は売上構成で36%を占める(2015年3月期)


・IHI(7013)
ロケットエンジンや宇宙ステーションなど、宇宙産業の基幹を担う重要企業。人工衛星のロケット打ち上げにも数多くの実績がある。

2年前、化粧品サイト・小売のアイスタイル(3660)について、株価暴落中の中でも高いをポテンシャルを持っているはずという記事を書きました。

今年の初めより、見事に復活しました。2015年1月に比べて、株価は最大で4.7倍になりました。
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復活の要因は、今年初めからの売上の急拡大です。(アイスタイルIRより作成)
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売上構成は以下の通りです。(アイスタイルIR)
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主力アットコスメの広告事業に加えて、実店舗での小売売上が急伸しています。(2年前記事投稿時では、実店舗の事業がここまで伸びるとは思いませんでした)


株主側も、事業運営側も、先行きが見えない中でも可能性を信じてやり抜けば、いつか花開くものなのかもしれないですね。

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